チャンネル桜・瓦版:世論(多数意見)の真逆(少数意見)がほとんど正しい・西村浩一ブログ

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チャンネル桜・瓦版、朝日廃刊:中国がなくても、日本経済はまったく心配ない!

2014-09-30 04:03:17 | 日本経済

  中国への輸出はGDP(国内総生産)比3%以下、投資は1%強でしかありません。

 中国への輸出がGDPの3%に満たないというのも意外でしたが、そもそも日本は貿易依存度(貿易額の対GDP比)が低く、輸出依存度も11.4%とアメリカの7.5%に次ぐ2番目と極めて低い内需国家であります。

 対中国の貿易についてみると、日本の輸出依存度(GDP比)11.4%のうちの2.79%、輸入依存度(GDP比)10.8%のうちの2.44%が中国依存で、中国にべったり依存している感じはありません。

 それにこの輸出入は、日本で生産した資本財を中国に輸出、現地の日系企業がその資本財で工業製品を生産し日本に逆輸入している訳で、日本からみるとその貿易相手が絶対に中国じゃないとダメっていう訳ではなく、インドやベトナム、インドネシアに置き換えることは可能です。

 だが、中国はと言うと・・・中国は資本財を生産する技術が無いため、日本からの輸入に頼っています。

 さらに中国国内で工業製品を生産している企業は日系がほとんど(中国のブランド無い)なので、中国は日本に頼り切っていると言っても過言ではないと思います。

 日本の場合は、100円ショップの雑貨や安い靴下がいっとき品不足になるかもしれませんが、他の東南アジア諸国や国産品で代替が可能でありましょう。

 従って、日中の国交が途絶えると困るのは中国の方であり、尖閣の件で日本が中国の顔色をうかがう必要はないと思うのですが、いかがでありましょうか…?


チャンネル桜・瓦版、朝日新聞100万人集団訴訟:ガンも体の知恵の一つ

2014-09-29 22:52:10 | ピンピン・コロリ

 厚生労働省の調査では、年間60万人がガンにかかり、そのうち約30万人が亡くなっているといいます。

 ガンの5年生存率は4割程度で、ガンと診断されて5年以内に半数以上の人がなくなっているのです。

 現代医学のガン治療といえば、手術、抗ガン剤治療、放射線治療の3つですが、どれも症状を一時的に抑え込むだけで、「ガンになる条件。」を取り除くものではありません。

 そのため、つらい思いをしてガンの病巣を取り除いても、数年で再発することが多いのです。

 しかも、病巣と一緒に周囲の健康な細胞までも傷つけられてしまうため、再発を繰り返すほど、ガンに立ち向かう力が失われてしまいます。

 また、抗ガン剤や放射線に関しては副作用の問題も考えなければならないでしょう。

人はなぜガンになるのか?  

それは働き過ぎや心の悩みなどによるストレスと、それによる血流障害、すなわち『冷え』が主な原因です。

 なぜなら、こうしたストレスや血流障害が重なることで、私たちの体にガンになる条件が整ってしまうからです。

 ガンになるということも含め、それは生命の働きの一つです。 表面的な善悪の観念を取り払えば、ガンもまた体の知恵であることがわかってきます。

ガン以外の病気にしても、すべては体の知恵であり、決して間違いで起こるものではありません。

 この意味が分ると、病気に対する考え方がガラリと変わります。 ガンを排除しようとばかりする三大療法の欠点も見えてくるでしょう。

 


チャンネル桜・瓦版:問題は、問題意識(関心)を持っているか、どうかの問題

2014-09-29 22:45:40 | 問題は、『問題意識』の、問題

 数ある『通説』(みんなで、渡れば…という多数制)にほとんど『異説』(何でか?)を持ってしまっており、例えば安倍内閣発足『当初』から「アベノミクスは、アベノマジック(幻想)である…。」などという『仮設』であれば、どうしても他の方の『知見』との擦り合わせを必要とするものでありましょう。

 何回にもわたる意見交換(ラリー)の結果得られた(とりあえずの)『知見』(ジンテーゼ)は、それなりの『知財』(私的には、知的財産・ノウハウ?)として冷凍庫に『胎蔵』となります。

 そして、「問題意識。」を持たれる方とのさらなる『遭遇』を得るために、アンテナショップとして、「ノート一覧。」なる触角を伸ばしてあります。

 プラトンだかが、「解答を知った者にだけしか、問題(疑問)を発見することはできない…。」と云ったとかのことでありますので、そのテーマに関心(問題意識)を持たれた方の『知見』を伺うことこそが、私の「メール配信。」の目的であります。

 さらに面白いことには、1つの「テーマ。」に対する『知見』は、1つとは限らず複数あることが多々あります。 そこで、その方の『視点』(よって立つ前提)を確認しておくことが、わりと大事であるように体験しております。

 至近の例としては「ものごとの価値基準は、人間の本能による。」という、これほど『明解』な『知見』(判断)を持っていられる場合は、何か他のものを加えることは、それこそ『蛇足』であると思うのです。

 いろいろ付け加えれば、それは『百足』に変わってしまいますし、何かを取ったとすれば「赤蜻蛉、羽を取ったら唐辛子…。」になってしまうと思うのです。

 そしてまた、「情報は、等価交換の原則。」と双方向(マルチ)なものであり、さらに『情報』とは無形のものであるため、ハンブルグの「飾り窓。」同様に「先払い。」がこれまた原則のようであります。

 以前、ヒチコックの『切り裂かれたカーテン』という映画を観たことがありますが、ポールニューマン扮するアメリカの科学者が、亡命を装って、東側科学者の(頭脳中の)原爆技術を盗み出す(韓国企業みたいだ)というサスペンスでありました。

 「3人寄れば文殊の知恵。」とも言いますが、ことほど左様なわけで、そのテーマについての『知見』をお聞かせいただいて「交換情報。」を多様に差し上げることができますことをお待ち申しております。

 


チャンネル桜・瓦版・朝日新聞解体新書: 病気のほとんどはストレスから

2014-09-29 08:26:37 | ピンピン・コロリ

 病気のほとんどはストレスによって生じるということです。

 あまりに単純すぎて、多くの人はここに生命の本質を見ようとしません。 代わりに余計なことを考え、病気をむずかしく解釈し、かえって病気になる人が増えるようになりました。

 これまで重視してきた免疫や自律神経に加えて、活動エネルギーを生み出す細胞の働きに注目してみましょう。

 私たちは60兆ある細胞の中に、性質の異なる2つのエネルギー工場を持っています。 このエネルギー工場をうまく使い分けることで、人間はここまで進化してきたわけですが、じつはこの細胞のエネルギー系にこそ、人が病気になる決定的なカギが隠されていたのです。

 人が病気になる原因を2つに絞り、ストレスと呼んできたものを、さらに具体化することで、2つの原因が浮かび上がってきたといっていいでしょう。

 この2つの意味さえ分かれば、医者に必要以上に頼らずとも、自分自信で病気になった原因がつかめるようになります。

 もちろん治すための対策も見えてくるでしょう。 ガンを恐れる気持ちも薄らいでいくはずです。

 私たちの生命は、人体の様々な働きの微妙なバランスのもとで成り立っています。 病気になることも含め、そこには深い知恵が宿っています。

 これまでの医療には、そうした視点がありませんでした。 目の前の病状ばかりに着目し、肝心の生命の世界が置き去りにされていたのです。

 人類はついにガンすらも克服したのです。 すべての病気を回復さるための答えが見つかったといえましょう…。

 


チャンネル桜、言い逃れは許さない「性奴隷。」報道の国辱責任:沖縄で起きている、異常な動き

2014-09-29 08:18:17 | 沖縄

 2013年4月28日、わが国政府は、サンフランシスコ講和条約発効の日を、「主権回復の日。」と定め記念式典を行いました。

 これに対して県内マスコミ左翼は「屈辱の日。」と発言し、政府への対抗姿勢を明白にしました。

 昨年、4月1日には沖縄2句選出の照屋寛徳代議士(社民党)が沖縄独立について発言すると、5月8日、中国共産党機関紙『中国人民日報』が「『琉球』の帰属は未定。」と強調し、11日には人民日報傘下の『環球時報』が「沖縄の独立努力を支援すべき。」と主張しました。

 そして5月15日、沖縄国際大学准教授・友知政樹氏ら大学教授、研究員らが『琉球民族独立総合研究会』を設立しました。

 以来彼らは、中国当局と活発に交流を進めております。

 最悪のシナリオは、沖縄県知事が中国の支援の下に沖縄独立を宣言することです。

 またこの前後に、「米軍撤退。」を日米両国に要求することであります。

 沖縄情勢は現在、油断ならない域に達しています。 特に、きたる11月16日の知事選挙で、習近平と親交があり、中国福建省福州市の名誉市民でもあります翁長雄志那覇市長が知事に当選すれば、わが国の国境は内側から決壊するでありましょう。

 今沖縄県内では日々、地元メディアが反日反米の報道に終始しています。 加えて琉球王国復活の機運を県民に醸成しています。

 沖縄本当各地や県議会には中国皇帝の進化を象徴する一対の龍柱が次々と設置されており、また那覇市内には琉球王国時代沖縄を間接統治した中国帰化人租界・久米村(クンニダ)に孔子廟が準公共機関として2013年6月に建設されました。

 しかも市有地にです。 最終的にはこの地域に中国領事館も建設される予定です。

 いずれも那覇市長が率先して推進しております。