（超拡散お願い・必見）
【決起！頑張れ日本全国行動委員会】 国会周辺で反日サヨクと対決、平和安全法制採決を推進！ [チャンネル桜H27/9/18]
https://www.youtube.com/watch?v=BSQhIZSRVxE
国会周辺に全国動員された「平和安全法制」反対派に対し、平和安全法制三推進の公道に決起した「頑張れ日本！全国行動委員会」の土砂降りの中での戦いぶりと、採決を遅延さ?せようと、無意味と知りながらパフォーマンスに走る野党。
それを棚に挙げて「与党の横?暴」を言い募る民主党の卑劣さや、その援護射撃をするメディアの偏向報道などについて批判していていきます。
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＜株:世界同時株安、日米中が凍った瞬間！ 中国に端を発した株価下落が、世界の主要市場を連鎖直撃した＞
８月２４日の東京市場は、まさに１９８７年１０月の『ブラックマンデー』を彷彿させる相場となり、売りが売りを呼ぶ状況で、東証１部の売買代金は約４兆１０７５億円と２０１４年１１月以来の高水準を記録した…。
日経平均株価は、８９５円安とＦＲＢのバーナンキ前議長が量的緩和縮小（テーパリング）に言及して、世界の金融市場に動揺が走った、『バーナンキ・ショック』（１１４３円安）以来の大きさとなりました。
日経ダウは、１７７００円台を見せた後、１９１３６円と半値戻し水準へと「真空地帯。」を切り返しての戻りを見せていますよ…。
売り方の利食い買戻し一巡なのか？「半値戻しは、『全値』戻し。」となるのか？興味深い局面を迎えています。
中国当局のテコ入れ策は成功するのか？そもそも中国経済は大丈夫なのか？八方ふさがりのＦＲＢはどう出るのか？米利上げは「先送りになる。」のか？、新興・資源国への飛び火の予想は？半日で６円も上がった円相場は、『円高』に転換することはないのか？原油相場はどうなるのか？…、これらについて１つ１つ検討してみたいと思っているのですけれどね…。
＜外国人の持ち株比率は３割＞
９１年から２０１５年２月までの２４年間の間に外国人投資家は日本株を８８兆７３００億円を買い越している。
言い換えると、日本の投資家はその分売り越していることになる…。
昨年３月時点で外国人の日本株保有残高は１３７兆円で、保有比率は３０．８%に達している。
国内の金融機関の保有率は２６．７%、個人の保有率は１８．７%です。
ところが、日本株の買いの主役は、昨年をもって外国人投資家から国内機関投資家（ＧＲＩＦ・年金積立運用法人や企業年金基金など）に完全にシフトしている…。
一方、外国人投資家は、今年から出口戦略に入ったとみて間違いなく、これを肩代わりするのはＧＰＩＦと共済年金を合わせた買い余力の１３兆円でありましょう。
外国人投資家は２０１３年に１５兆円も日本株を買い越したものの、２０１４年はわずか８５００億円の買い越しにとどまった…。
今年は２月までに１兆１３００億円を売り越しと、今や最大の売り手である。
一方、個人投資家は、２０１３年に８兆８０００億円、２０１４年は３億６０００億円の売り越しだった。
今後は、外国人と個人投資家は、相場の流れをつくり出す力はなく、国内機関投資家（ＧＲＩＰや年金基金）が肩代わりしていくＰＫＯ相場といえましょう…。
（後はどうなと、きゃ~なろたい…ということでありましょうか？？）
＜外国人の持ち株比率は３割＞
９１年から２０１５年２月までの２４年間の間に外国人投資家は日本株を８８兆７３００億円を買い越している。
言い換えると、日本の投資家はその分売り越していることになる…。
昨年３月時点で外国人の日本株保有残高は１３７兆円で、保有比率は３０．８%に達している。
国内の金融機関の保有率は２６．７%、個人の保有率は１８．７%です。
ところが、日本株の買いの主役は、昨年をもって外国人投資家から国内機関投資家（ＧＲＩＦ・年金積立運用法人や企業年金基金など）に完全にシフトしている…。
一方、外国人投資家は、今年から出口戦略に入ったとみて間違いなく、これを肩代わりするのはＧＰＩＦと共済年金を合わせた買い余力の１３兆円でありましょう。
外国人投資家は２０１３年に１５兆円も日本株を買い越したものの、２０１４年はわずか８５００億円の買い越しにとどまった…。
今年は２月までに１兆１３００億円を売り越しと、今や最大の売り手である。
一方、個人投資家は、２０１３年に８兆８０００億円、２０１４年は３億６０００億円の売り越しだった。
今後は、外国人と個人投資家は、相場の流れをつくり出す力はなく、国内機関投資家（ＧＲＩＰや年金基金）が肩代わりしていくＰＫＯ相場といえましょう…。
（後はどうなと、きゃ~なろたい…ということでありましょうか？？）
＜株価調整を示唆する２つの指標：不動産株指数と景気先行指数＞
株価はいったん、調整局面を迎えるように思う。
その理由は２つで、１、不動産株が『低迷』していること、２、景気先行指数が『反落』していることである。
（１）、不動産株指数は、株価全般に『先行』しており、過去２回のピーク時では、その数週間後にＴＯＰＩＸも急落している…。
不動産株指数は、２０１４年１１月中旬にピークを打って、反落している。
（２）、景気先行指数は、このピークから９～１４カ月後くらいに、株価が下落している。
今回は、２０１４年１月（１２カ月前）がピークなので、そろそろ株価も反落する時期となるのかもしれません…。
