中国バブルの崩壊：チャンネル桜・瓦版、がんは降圧剤による酸欠（血流不足）での先祖返り

　　　中国バブルの崩壊

　中国バブルの崩壊の象徴といえる、オルドス市の鬼城（ゴーストタウン）は、山手線の内側くらいの面積に１００万人は住めるマンションを建てまくったが、住んでいるのはたった３万人くらいであり、しかもその中に「半端ない。」富裕層のゲーテッド・コミュニティ（要塞都市）がある。

　人権尊重で、アメリカンドリームの人道的「移民国家。」と無知な『誤解』をする人もいる『米国』にも、貧富の「２分化。」社会に成り果てての「ゲーテッド・コミュニティ。」があるが、ここオビドスのそれはまた極端なものでありますよ…。

　先ず、走っている車を見たら、フォルクスワーゲンとかなのだが、これはみな「使用人。」の車であり、富裕層の車は地下駐車場にあり、ポルシェとかフェラーリだらけで、しかも、基本的には富裕層は、普段はここには住んでいないのであります…。

　そして、このゲーテッド・コミュニティの入り口には民間の警備員ではなく、なんと『公安』の建物（警察署）があって警備しており、富裕層と警察が大っぴらに『結託』しているのだそうですよ！

　中国では、民間企業でも副社長（富裕層）が軍部から来たりするので、政府と一心同体なのであります…。

　つまり、「同一人物。」であるわけですから、警察署がゲーテッド・コミュニティを守るというわけですが、さすがにこれは『中国』だけでありましょう！

 

 

中国株の暴落はどこまで続くのか：チャンネル桜・瓦版、果てなき『属国根性』・日本

　　　　＜中国株の暴落はどこまで続くのか＞

　このところ上海市場の主要指数は、２００８年のリーマン・ショック以来の下げ幅を記録しました。

　米著名投資家が、株価下落で儲かる「空売り」を推奨して話題となっています。

　株高やアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）を景気持ち直しに利用したい中国だが、足元は危ういとしている…。

　上海総合指数は7月１９日に６・４％下落し、１週間の下落率は実に１３％超と、リーマン級の暴落となりました。

　「債券王」と異名を取るビル・グロス氏が、米運用会社の公式ツイッターに「空前絶後の空売りの好機が訪れる市場」と書き込んだことが話題となった…。

　グロス氏のように中国株を警戒する海外の投資家が増えれば、投資マネーの流出は避けられそうにないとしています。

 

ＡＩＩＢという世界が嵌まるトリック（大仕掛け）：チャンネル桜・瓦版、ＧＨＱの日本洗脳

　　　＜ＡＩＩＢという世界が嵌まるトリック（大仕掛け）＞

　中国が主導して設立を目指しているアジア・インチキ投資銀行（ＡＩＩＢ）に英・独・仏・伊を含む５７国が名乗りを上げた。

　日米が最大の出資者で６７か国が参加するアジア開発銀行（ＡＤＢ）に迫る規模で、「いよいよ米中２国体制が始まる。」という観測すら囁かれている…。

　しかし、これは実に不思議なことだ。

中国といえば最近まで「影の銀行が破綻している。」（ＮＨＫが、３万社のうち１万社が倒産を放映、残り２万社も同様）、「不動産バブルの崩壊。」、「格差激しく暴動続発。」、「共産党の腐敗は、清王朝を超える。」…と崩壊寸前と言われている…。

　過剰投資、失業者急増、鉄鋼・セメントなど在庫の山また山、資金枯渇の中国が、１０００億ドルの半分を負担して（嘘）国際銀行を設立するなどというのは、不思議に思うのが自然だろう。

　ところが、ＡＩＩＢへの参加を見送った安倍政権を、中国が冷笑し、あろうことか日本の（亡国）マスゴミ、（反日）民主党、蓮舫、江田憲司…まで「バスに乗り遅れた。」、「安倍素人外交の失政だ。」などと批判し始めた…。

　　　　　　　　＜続く＞

 

 

 

＜中国経済の破綻を示す、これだけの事実＞

　これまで、中国経済は、税制優遇などによって、外資系企業を招致することで、成長してきました。

　だが、中国で急成長している企業の大半は、外資のキモ入りで発足したか、外資がかなり大きく、資本にも経営にも関与している企業ばかりであります。

　逆に言えば、膨大な数の純国産企業のほとんどは、資本と労働力を食いつぶしているだけで、中国経済の急成長には、貢献していないのです。

　その中国資本が、今後は、世界の市場で、外資系企業と、正々堂々と戦って、どう生き抜くかが、問われてくることになります。

　つまり、成長の成果を、うまく国民の消費拡大に回せないので、否応なく、貯まってしまう外貨準備を、M&Aで使うというのは、ホームゲームでも劣勢なチームが、アウェイで、経営効率を競おうという、身の程知らずな挑戦ということであります。

　2010年度のGDPが、日本を抜いて、世界第2位となった。　　　だが、今後、中国のGDPが増えることはなく、近いうちに逆V字を描いて、激減するでありましょう。

　今迄の水増し決算の積み重ねで、張りぼてで、でっち上げた数字が、大きすぎるので、その虚像との比較では、大幅な落ち込みになってしまうのです。　なぜか？

　労賃の安さに引かれて、日本メーカーは、こぞって、中国に工場をつくったが、その中国で、賃金高騰が止まらなければ、労働力が、桁違いに安いビルマやバングラディシュ、ラオスなどの周辺国家に移るしかありません。　

　さらに、最近では、賃上げやストライキ以外にも、トラブルが絶えません。　「期日までに、製品が納入されない。」「納入価格を突然、何倍にも値上げされた。」「発売直前に突然、取引を停止された。」「前払い工賃も返らない。」「まったく説明もない。」等の苦情が、日本企業に、大量に押し寄せているのです。

　中国リスクが、目立ち始めたのは、2010年2月の春節のころからであります。　都市労働者が、春節で、内陸部の実家に帰省すると、そのまま戻らなくなってしまったのです。

　労働者不足で、倒産する工場も続出しています。　自動車や電機など、海外も交えた、大手メーカーが、続々と現地工場を新設すると、中小企業が多いアパレル工場では、人員確保が、難しくなってしまったのです。

　しかも、品質のハードルが高く、多品種少量注文の日本企業から、ハードルが低く、大量に注文してくれる、欧米の企業へと、乗り換えるケースが、急増しているのです。　日本以外の国民には、悪かろう安かろうが、通用するのです。

　特に貧困層が、『激増中』のアメリカでは、中国産しか買えないのが現実です。

　もはや、中国では、工場が工場として機能していません。　目先儲かればいいと考える中国人は、この信用失墜が、取引先ばかりか、最終的には、自分たちに跳ね返ってくることに気づいていません。　

　日本にも、目に見えた影響が、押し寄せています。　90%が、中国で製造されている、衣料品や100円ショップなどでは、品薄感も強まり、コストも2~3倍に上昇しています。　これでは、低価格戦略を見直なさなければなりません。

　最初から、製造インフラを整備するなら、いっそ日本に戻ろうと、国内生産に切り替えるメーカーも増えています。

　いずれにしても。あと10年もすれば、中国が『世界の工場』と呼ばれた日が、何と短かったのかというのが、世界中の共通認識となっているでしょう。

チャンネル桜・瓦版、朝日・「慰安婦（性奴隷）」国辱責任：北朝鮮「餓死⇒動乱」で崩壊へ

　＜北朝鮮―未曽有の「餓死⇒動乱。」で崩壊へ＞

　拉致問題再調査の延期で日本側は焦るが、大飢饉が迫る北朝鮮は追いつめられています…。

　北朝鮮は、有象無象の情報小出しにしながら、少しずつ制裁緩和を引き出そうという考えなのだ。

　北朝鮮は今年の田植え時期に、大量の餓死者が出た２００１年以来といわれる大旱魃に見舞われた。

　その後の台風で多くの苗が流され、秋には大量の餓死者が出る可能性が高いというのです…。

この大旱魃に対し、軍を動員して田畑に水を引く作業が行われたが、兵士たちと共に農民たちがバケツやペットボトルで水を汲み、ひび割れて乾いた田畑に水を入れているという。

　中国からの石油供給が年初から中止されているため、北朝鮮の農業は、ポンプのような農機具すら使えない環境なのである…。

　食料の配給が優先されるという兵士も栄養失調になっているというのだから、一般の住民の生活水準は相当ひどいことが容易に想像できる。

　北朝鮮の食糧事情がこのまま改善せず、餓死者が続出する事態になれば、軍が中心になって「大動乱。」が起こる可能性も出てきた…。