生き残るのは日本だけ。プラグマティズム：チャンネル桜・瓦版

　　　　　　＜生き残るのは日本だけ。プラグマティズム＞

　今日、「世界は基本に向けて大きく変わるであろう。」と表されており、このことは、これまでの底の浅いプラグマティズムの弊害が様々な面で顕在化することでありましょう。

　つまり、これまでプラグマティズムでうまくやってきた国々が次々と没落しはじめるということだ。

　ところで、プラグマティズムとは、実用主義、道具主義、実際主義などと訳される考え方であります。

　経験不可能な事柄の真理を考えることはできないというイギリス「経験論。」を引き継ぎ、物事の真理を実際の経験により判断し、効果のあるものは真理であるとするもので、哲学上の諸問題を「非哲学的。」な手法で探求する思想と言える。

　つまり、底の浅いプラグマティズムとは、近代においては、イギリスからはじまりました。

　ヨーロッパにおいて、スペイン、ポルトガル、ドイツ、フランスなど大陸の諸国が次々と没落していったのに対して、イギリスの勢力がどんどん拡大していくいちばん大きなきっかけになったのは、大陸の人たちの「理屈っぽさ。」に比べて、いろいろと応用して、その場しのぎ、「出たとこ勝負。」で、現実に即してやるのがうまかったのである。

　そのイギリス的な場当たり主義をさらに発展させてきたのが、もともとはイギリスの植民地だったアメリカである。

　そして、イギリスのプラグマティズムをさらに徹底的したのが、アメリカであった。

　中国もまたアメリカと同様にプラグマティズムの国である。

　イギリスが勢力を拡大してきたのは、たかだか４００～５００年前からの話であるが、中国は、１千年以上も延々と、一見合理的にも見えるが、実は弊害の多いプラグマティズムを貫いてきた国である。

　１９９０年代初めに消滅したソ連・東欧圏というのは、イデオロギー主導の国家群だった。

　そういう意味で、１９８０年代までの東西対立は、東のソ連・東欧圏がイデオロギー主導型、西のアメリカを始めとする市場経済諸国がプラグマティズム型という、分かりやすい対立だった。

　現在は、西も東もプラグマティズム全盛となっている。

　だが外敵は見当たらなくなってしまった思想潮流は、ほぼ必然的に内部から崩落していく。

　その最大の前兆は、今や東西両陣営を導いているアメリカと中国がそれぞれのスタイルで、押しも押されもしない金健国家の東西両横綱になっているという事実だ。

　ここ数年のうちには、このアメリカ、中国がもはやどうしようもない行き詰まりの局面に直面するでありましょう…。

＜独・仏・英は、地獄への道連れ＞：チャンネル桜・瓦版・朝日新聞廃刊が日本を救う

　　＜ドイツ、フランス、イギリスは、地獄への道連れ＞

　以前、ヨーロッパでいちばん危ないのは、ギリシャよりもドイツ・イギリスであると書きました。

　案の定、ＶＷの燃費不正問題、ドイツ銀行の破綻懸念や英キャメロン首相のパナマ文書問題が浮上してきていますよ…。

　ポイントだけ述べると、イギリスの官民両部門が、海外債権者から借りているマネーがいくらあるかというと、何とＧＤＰ比３．４倍という膨大な額なのであります。

　イギリスの対外債務の長短比率は、ＧＤＰ比２４０％が短期債務、102％が長期債務であります。　

　ギリシャの対外債務は、ＧＤＰ１０５％分が長期債務、５８％分が短期債務と、文字どおり、キャリートレードで、高金利を払う側の債務構造になっています。　　　　

　一方、イギリスの対外債務の長短比率、しかも金融機関の対外債務が突出しています。

　すなわち、短期で借り、長期で高金利運用をする、というキャリー・トレードで儲ける側の資金構造になっているわけです。　　

　早い話が、ギリシャやポルトガル、スペイン、中東諸国が、デフォルト（債務不履行）したら、もろに被害を被るのは、『イギリス』（独・仏も同様）なのであります。

中国、その債務の大きさ：チャンネル桜・瓦版、救国のオピニオン誌『言志』No.５を書店にてご購読ください

　　　　　＜中国、その債務の大きさ＞

　有数のアナリスト中前氏は、次のように述べています。

　バブルをもたらすのは、債務の異常な増加であります。

　収益見通しが悪化して、貸し手が投融資の不安を感じ、債務の増加が止まり、投資が落ちるため、経済が急減速して、債務の過剰と「不良化。」が表面化してきます…。

　リーマン・ショック直後の２００９年から２０１５年にかけて、中国の非金融企業の債務は、６．２兆ドルから１７．４兆ドルへと「１１．２。」兆ドル増えた。

　この間のＧＤＰの増加は、５．４兆ドルであるから、ＧＤＰ１兆ドル増やすのに、２兆ドルの債務増を必要としている。

　この企業部門による１１兆ドルの債務増加が、不動産を含む設備の過剰を生んだことになる…。

　中国の設備過剰もそうだが、債務の増加はの過剰は、１９９０年代の日本のバブルをはるかに上回っている。

　中国の工業化の終わりとともに、モノの世界の『収縮』は続いていかざるを得ないのだが、その中で『金融』市場の収縮もまた避けられない…。

　世界的な金融不安は、これからが『本番』なのではないか？

 

 

 

『没落』するアメリカ：チャンネル桜・瓦版、空腹でないのに、「時間だから。」と食べるのは危険！

　　　　＜あらゆる面で、『没落』するアメリカ＞

　増田さんは、次のように述べています…。

アメリカの金融業界の利益率は、１９４７年には８％前後だったが、２０１３年の天井には１３％台となり、そのカギを握るのは、『海外』で稼いでいる利益額の「急拡大。」であります。

　２１世紀に入ってからは、一貫してアメリカ国民の「海外での。」稼ぎの方が、外国諸国民のアメリカ『国内』での稼ぎよりどんどん大きくなっていて、２０００～３年で約２４００億ドル（ほぼ２９兆円）も増えています…。

　アメリカの企業が、海外から稼いだ利益は、２０００年代に置いて、国民総利益（世界中で、アメリカ企業が稼いでいる利益総額）の４０％台を占め、５０００億ドル（約６０兆円）以上の巨額に達しています。

　一方、海外企業がアメリカで稼ぐ利益は２０％を超えることはなく、２０００億ドル（約１２兆円）が「やっと。」となっています…。

　如何に、アメリカ企業が『海外』で稼ぐ額と、海外企業がアメリカで稼ぐ額が『違う』かが分かるでありましょう。

　このように、アメリカ企業の空前の収益性の高さは、海外事業の『成果』だと断定できます…。

　そしてアメリカ企業の利益成長の大部分は、「金融業界。」の大企業が『海外』で稼いだ収益であり、アメリカ経済は確実に一般消費の冷え込みで「じり貧化。」しているというのが、『実情』なのでありますよ！

　ところが、ゆるやかな「没落過程。」にあるというよりは、もっと短期的な『危機』がアメリカ企業全体の収益構造の「脆弱性。」を『暴露』することになりそうであります。

それは、今後エネルギー『資源』大国は、世界中の資産を買い漁っていたが、今や「資源価格。」の『暴落』により、自国経済が「火の車。」になる懸念が大きいのであります…。

　そうなったとき、アメリカの金融業界の「海外収益。」の好調もまた、一挙に『暗転』するでありましょう！

　資源国の「財務悪化。」から、エネルギー大手が『破綻』するまでの比較的穏やかな『衰退』にとどまっている時期でも、アメリカ金融業界の海外事業利益は、エネルギー資源大国からの資金還流をほぼ一手に引き受けることからくる一種の「独占利益。」が剥げ落ちて、はるかに「低水準。」となるはずでありますよ…。

　そうなったら、金融業界の「海外事業。」は、アメリカ企業部門の利益総額を積み増しどころか、足を「引っ張る。」ことにもなりかねません。

　さらに、中国の「資源浪費バブル。」が立ちいかなくなっていることをきっかけとする現在のエネルギー・金属資源「全面安。」の中で、『最大』の被害を受けるのは、中国の輸入拡大に「乗って。」、原油の生産規模を「急拡大。」してしまったアメリカ経済かもしれないというのですよ…！

 

 

ドイツ銀行が震える『爆弾』：チャンネル桜・瓦版、『英語化は愚民化―日本の国力が、地に落ちる』

　　　　＜ドイツ銀行が震える『爆弾』＞

　かって最優良銀行の代名詞だったドイツ銀行が、今や債券利払いを「滞らせ。」かねないというリスクがあり、先日欧州株式が３％以上の暴落をしたことがありました。

　ＣｏＣｏ債（偶発転換社債）の「毒饅頭。」で自己資本を積み増したことなどの咎めだというのであります…。

　火のないところに煙は立たない、リーマンショックでも黒字を維持してきたドイツ銀行が、１月２８日に発表した決算は惨憺たるもので、１５年通期の純損益は、６８億ユーロ（８６００億円）の赤字にのぼっていることが判明しました。

　ＣｏＣｏ債の発行額は合わせて１０００億ユーロ（１２兆円余り）、ドイツ銀行の発行分は、うち４６億ユーロにのぼります…。

　「行きはよいよい、帰りは怖い。」というように、ドイツ銀行など欧州の大手銀行という看板に目がくらみ、偶発時の強制転換という「毒饅頭。」の存在に気づかされたことで、パニックが広がりました。

　３月にかけ、事態は小康を取り戻したかにみえるが、ドイツ銀行不信は消えていない…。

　理由は、「不祥事のデパート。」と呼ばれる不正や違法行為の山であり、投資銀行業務の行き詰まりを打開しようと打って出たデリバティブ取引の『損失』への懸念でありますよ。

　３月１０日、マリオ・ドラギＥＣＢ総裁は、マイナス金利幅の拡大や市場からの資産購入額増額の追加緩和に踏み切ったが、カンフル効果はいまひとつであります。

　マーケットが心底から懸念しているのは、欧州の金融システム問題、とりわけドイツ銀行問題なのでありますよ…。