「原因があって、結果がある。」というのが『真理』（世の中の仕組み）

　『真理』（この世の仕組み・取扱説明）においては、「自分の心でありながら、自分では自由に『管理』することができないのが心です。」とあります。

　それでは、どうするのか？　　それは、「心を語る。」というのもあります。

　基本は、１、運命に重なった人生を歩む。　２、自分の「ポテンシャル。」を世に「役に立つ。」事尚でありますよ…。

　『この世の中は、「原因があって、結果がある。」というのが『真理』（世の中の仕組み）でありますから、その方法を知ることが『得策』であります。

　「仕合せな人生。」を得るには、「仕合せになる生き方。」をすることが『道理』といえましょう…。

　『病気』であるとするならば、「病気になる生き方。」をしていることの『修正』が必要だと思います。

　その原因となる「生き方。」を変えず（改めず）に、『対症』療法の強力な近代医薬品（劇毒物）を体内に入れることは、３８億年を勝ち抜いてきた人間の生命力（運命の力、免疫力・回復力）を痛めることにもなりかねないと恐れます。 

　「くさい臭いは、元を断たねばだめ。」ということで、「消臭剤。」（医薬品）で誤魔化すのではなく、「その生き方。」（心の在り方）を見直すことが大事だと思います。

　以上のことは、私が取りあえず学んで気付いたことであり、間違ってはいないとは思いますが、『人生』というものは、自分のものでありますから、「自分の心の動き。」の仕組み（取扱説明書）について、把握（探究）されることが何を置いても取り組むべき、『急務』であると考えるのでありますよ…。

　「命あってのもの種である。」とも考えているわけであります。　（「健康で生きていて、なんぼ。」だと思っているわけであります）

 

 

やじきた55。日米株式下落39：16000円「ナンピン買い。」は『正解』か？？

　　　＜やじきた交遊録（55）。日米株式下落39：１６０００円で「ナンピン買い。」を入れることは、果たして『正解』なのか！？？＞　（２０１６・２・１９、バヌアツにて記）

　Ｋ（喜多八）：１９７４年を持って、先進国は「供給過剰。」の「成熟経済。」となったために、（供給側御用達）『経済学』は、無用（無効）になってしまったというんですかいね！！？

　どうも乱暴な意見で、そんなこと聞いたこともないのだけれど、世界経済の各国の事情を見ると、経済財政政策でうまく行っている国はあまりないようだし、経済学でいう「金融緩和で物価上昇。」というのは実現しておらず、中国経済、ＥＵ、それにアメリカ経済もおもわしくないと報じられており、『経済学』の有効性というのは、今一つなのかもしれないなあ～。

　Ｙ（弥次さん）：まあ、そういうことですよねえ。

　『経済』というのは「経世済民。」という言葉からの造語でありますように、「国民の豊かな生活。」を目的としたものでありますから、『物財』の充足が実現した現在の『成熟経済』というのは、人類にとって望ましい状態が実現していると言えると思うのです…。

　そこで、従来の『供給』のため（都合）の『経済学』は、お役御免ともいえ、これからは「需要者。」のための『消費』の『経済学』が必要であろうと考えるのですがね？

　いうなれば、『現代経済学』は、「供給側（政官財・業界団体・富裕層・学会など）。」の『利益』（都合）に利するものであり、これは「需要者。」（国民・消費者）にとっては「不利益。」となる『論理』であるものが多いと思うのですよ…。

　「供給側。」に都合が良くて、『国民』に不利益になる『論理』というのは、「円安インフレ好況。」、「消費高齢化で、大変なことになる。」、「金融緩和で物価上昇⇒好況。」、「マイナス金利で株価上昇。」、「貯蓄から投資へ。」、「グロバル化。」、「国際化のための早期英語教育。」「早期診断早期治療。」、「健康診断の義務化。」、「ＴＰＰ。」、「移民促進。」などなどいくらでも挙げるることができますね。

　Ｋ：う～む。

　どれも『マスコミ』などで周知徹底されている『常識』（通説・多数意見）ともいえる事柄ではありませんか…？

　まあ、私のブログ・タイトルは《 『世論』（多数意見）の真逆が、殆ど正しい 》というものではあるのですが、『経済学』の多数の『論理』が、『供給者』(政官財・学会)のプロパガンダによる、「需要者。」(国民)の『利益』に真逆のものということになるのですかねえ～？？

　無用の『経済学』においても、金利ゼロ＝収益率ゼロ＝物価ゼロであることが明らかなのに、つまり金融緩和は、『物価』上昇とか『景気』浮揚とはならないで、「資産バブル。」(株・不動産高)を招来して「供給者・富裕層。」に資するだけであるのに、黒だか白だか、ああ黒田・日銀そして三葉虫＝古代生物・岩田規久男大先生の登場となっているのですよねえ…。

　「供給側（政官財・富裕層）御用達。」の『経済理論』による「円安・株高誘導。」のプロパガンダ『２０１６年株安値１８０００円』を信じて、１６０００円でナンピン買いを入れることは、果たして『正解』ということになるのかなあ～！？？

『都市集中』こそ、経済成長の原動力

　　＜『都市集中』こそ、経済成長の原動力＞

　知人のギタリストの鴨下さんは、「東京1極集中でなく、人は、地方に分散して住むべき。」として、田中角栄氏を評価しており、地方の山村に拠点を持っています。

　私は、「経済成長の源泉であり、一番の推進力は、人口の大都市圏への移動である。」という意見が、好きです。

　２０世紀の歴史は、都市化が大きく進展した歴史でありました。　１９５０年には、世界の総人口３０億人のうち、都市人口は、たかだか４億人ぐらいでした。

　それが、２０００年の時点で、６０億人の人口のうちの２８億人が、都市に住んでいます。　実は、人間の生産性を伸ばしてきたのは、この都市化でありました。

　日本も都市化に関して、極めて高いパフォーマンスを示しています。　　１９００年迄、全体の１６％だった日本の都市人口比率は、１９６０年に６０％を超えています

　いわゆる低開発国、発展途上国について見ると、４０％まで行くのにさえ、相当の時間がかかっています。

　都市に人口が移動することは、都会に移動した人にとっても、田舎に残った人にとってもプラスを生む行為であり、ＷＩＮ－ＷＩＮの関係にあります。　

　田舎に住んでいて、低賃金だったり、働き口がどこにもなく、全然食えなかったりした人たちが、都会に出れば都会の賃金を稼ぐようになりますし、田舎では、人が減り、労働力が相対的に貴重なものになり、その結果、残った人たちも、まともな賃金を稼げるようになるからであります。

　実は、日本においても、人口の大都市圏への移動と、実質経済成長率は、きれいに相関しています。

　大都市圏への人口移動が盛んであればある程、ＧＤＰ成長率が高くなっており、大都市圏への人口移動が減少すると、実質ＧＤＰ成長率も低くなっています。

　人口の都市化が、経済成長の一番大きな推進力であって、日本は１９６０年代末ぐらいまで、高度成長を続けてきたわけであります。

　ただし、大きな人口を都市で受け入れるには、あるインフラが必要です。　『鉄道』です。

　鉄道には、ピークロード負荷が高くなっても、大丈夫という特性があります。　タクシーや自家用車やバスは、極端にピークロードを増やすことはできません。

　しかし、郊外鉄道は、朝夕のラッシュ時だけ、乗客が増えても、それを吸収できる特性があります。

　大都市圏に人が集中しても、交通網として破綻せずにやっていけるのが、鉄道なのです。

　しかし、アメリカは鉄道を捨て、自動車で通勤するスタイルを選びました。

　そのために、アメリカは没落し、鉄道を捨てなかった東京・大阪圏は、まだまだ都市のキャパシティに余裕を持っています。

 

やじきた54。日米株式下落38：只（マスコミ・日経）のプロパガンダ（洗脳情報）鵜呑みは自己責任

　　＜やじきた交遊録（54）。日米株式下落38：只（マスコミ・日経）のプロパガンダ（洗脳情報）を鵜呑みにする（自分で考ない）のも自己責任＞　（２０１６・２・１８記）

　Ｋ（喜多八）：「マイナス金利。」適応ということは、『金利』（≒利益率）がゼロ以下になる、つまり先進国の「成熟経済化。」により『資金』需要がゼロ（不要）になるということで、「銀行倒産。」になると話したところ、若槻さんから「そんなことは、考えられないことだよ…。」と言われました。

　『金融』（資金の流れ）というのは、人体に言えば「血液の流れ。」と同じで経済活動においてはなくてならないものだというのですよね…。

　確かに『金利』というのは、『資金』にたいする「需給関係。」で決まるもので、「ゼロ金利。」というのは「資金需要。」が無いということですから、それを仲介することを業とする『銀行』が不要（倒産）になるということではあると思うのですよ。

　けれども、地方とかの中小企業などは資金不足で困っているし、お金を必要とする困窮者はいくらでもいると思うというのですよ？？

　Ｙ（弥次さん）：そうですよねえ。

　「資金需要がない。」（金利ゼロ）ということは、その『資金』を借り入れて『運用』したとしても、「『金利』以上の『収益』をあげる『機会』がない。」というこということを意味していることになりますよ…。

　「成熟経済。」とは、「供給過多。」（需要不足＝需要充足）という「人類にとっての『理想』。」を実現した姿（経済学の目的としたもの）でありますから、じつに「好ましい世界。」（エデンの園）が到来しているものだと考えています。

　政府は、景気浮揚のためと「マイナス金利。」の導入などで設備投資（供給設備）の増大を図っていますが、企業家は「過剰設備。」となる「新規投資。」は「補助金。」（マイナス金利）をもらってもやるはずがないことが、何故か？エリート（供給側・机上論の）経済学者先生には「分からない。」らしいのですよね…！？

　Ｋ：う～ん、そう言えば、２０１５年１１月に『壱岐・対馬、五島列島の旅』のツアーに参加したときに、同行した（マル経専攻だと言っていた）人が、「２％の物価上昇となると、インフレ目減りになために、企業家が設備投資をする（需要がないのにですかあ？）のだ…。」という『珍論』を述べていられたので、しばらく思い出しては笑いこけていたことを思い出しますよ。　（黒田・岩田日銀の理論は、これだぜ！　「笑っちゃう…。」っていって、笑っている場合ではないですがね…！？？）

　その人も（マル経だというのに）株をやっているのだそうだけれど、そのような（日経のいう）プロパガンダ（国民から利益をえるための洗脳情報）を真に受けて、「日経ダウ安値１８０００円。」ということで１６０００円は「ナンピン買い。」有利と見て買い付いていて大丈夫なのでしょうかいねえ～！？？

　Ｙ：そうですねえ。

世の中は、努力するもの、物事をよく考えたものがそれなりの『成果』を上げるということで良いのだともいえると思いますねえ…。

　「只ほど、高いものはない。」とも言いますから、「只（マスコミ）のプロパガンダ（洗脳情報）を鵜呑み（自分で考えず）にして、１６０００円は（安値予想１８０００円に比べ）安いと「ナンピン買い。」をすることは、その人なりの「自己責任。」ということで、良いということになりましょうね。

 

 

 

やじきた53。日米株式下落37：供給側御用達の『現代経済学』（嘘話）の真逆で『楽勝』

　＜やじきた交遊録（53）。日米株式下落37：供給側御用達の『現代経済学』（嘘話）の真逆にやれば、『楽勝』となるのか？＞　２０１６・２・１７記　バヌアツより送信

　Ｙ（弥次さん）：『現代経済学』という『嘘話』の効用は、これを信じている人の「反対行動。」をとれば『楽勝』であろうということでありますよ。

　『嘘話』の最たるものの１つが、「金融緩和⇒物価高騰（インフレ⇒好況⇒賃金上昇⇒消費拡大⇒好況…。」の「好循環。」というやつであります…。

　事実は、２０１２年にＫさんに、「アベノミクス。」は「アベノマジック。」という『偽薬』（幻想・イリュージョン）効果を持つものでしかないとブログ・アップしてもらったように、白だか黒だかああ黒田・バズーカ（空）砲、三葉虫（化石）・岩田規久男副総裁（２年後の記者会見で「深く反省している。」って…『切腹』！）の『空論』（嘘話）によって、「物価上昇どころか、マイナス金利（物価マイナスということ）。」というあられもないことになっています。

　つまりこれで分かるように、『嘘話』の真逆である「『円高』デフレ⇒物価下落⇒実質所得増⇒消費増⇒生産増⇒好況⇒賃金上昇⇒消費拡大⇒設備投資増（⇐資材価格下落）⇒好況…。」となるのが『正解』でありますよ…。

　Ｋ：何だか変だなあ～！？？

　けれども、話を単純にするならば、「物価が２倍になれば、消費は半分しか買えず、生産が半分⇒『不況』になる。」というのは『明瞭』なことなのに、なぜ、「インフレ（物価高）⇒好況。」というのかも分かりませんねえ～？？

今回の政府発表で、「消費がマイナス１．８％。」になったので１０～１２期の経済成長率がマイナスになって「大変だ。」とか騒いでいるが、物価２倍とか＋２０％とかは駄目で「＋２％。」が適正（？）だというが、「物価が＋２％なら、（消費はその分減って）マイナス２％になる。」わけで、経済成長率はもっとマイナスになって「大変だ～。」という騒ぎになるのではないのかなあ。　（『株価』下落の要因だから、大変だあ～ということになるなあ…）

　分からないと言えば、（アホ参院議員・藤巻健史）が「金融緩和をするから、ハイパーインフレになるぞ～。」と叫んでから１０年以上たつて、今次世界的な金融大緩和なのに原油価格は１５０ドル⇒２６ドルにまで『暴落』しているというように、資源価格下落となっているのはどうしてなのですかねえ～！？？　（オーストラリア・インドネシア・ブラジルは、大丈夫なのかなあ？）

　Ｙ：これも、２０１３年に、Ｋさんに「異次元緩和をしても、物価は上がらない（黒田・岩田の詐欺話）。」をブログしてもらったことがあると思うが、物価（実体経済）は、「金融マター。」ではなくて消費者の購買の「需給関係（マター）。」であるということでありますよ…。

　１９７４年に「成熟経済。」（資本主義の終焉）となって以来、先進国では物が『充足』（需要満杯）しているため、どうやって物を処分（断捨離）するかに苦心しているときに、要らないものを買わす（物価が上がる）ことはできないのが、日銀総裁など有能な学者先生（浜田宏一先生はノーベル賞候補だってさ）にはどうして分からないのでしょうかしらね…？？　（のどの乾いていない、腹いっぱいのロバに、水を飲ませることはできないというやつだね）

　Ｋ：う～む。

　そういえば、「失われた２０年。」（という嘘話）の間に、日本は毎年・『実質』成長率１％を続けて着実に『国力』を高め、バブル崩壊の損失を地道に『償却』し終えて、世界各地への経済統合（ネットワーク）を完成しており（空洞化ではない）、企業も余剰資金３００兆円（！）を蓄え、日本国は世界で『唯一』の「債権国。」として３００兆円もの資金を貸し出している（誰だ、日本が破産するというのは？）し、３大メガバンクには資金に困窮した世界の名だたる有名会社が『融資』を求めて『日参』しているといいますよねえ～！

　この２０年間に「物価下落。」を続けた「円高デフレ。」の恩恵により、個人（国民）の「実質賃金。」が上昇したため、個人金融資産は、１３００兆円から１７５０兆円（１人当たり１７５０万円）と何と４５０兆円も増加しているよねえ…。

　クルーズ船に乗って、昨年１２月中に持ち株を処分した友人たちは、３０％下落（投資１０００万円なら３００万円、３０００万円なら９００万円、１億なら３０００万円）の損失を免れているというブログ・プリントを１００人ぐらいの人に配って（顰蹙を買っている）みたけれど、反応はゼロ！だね。

　それはそうでしょう、１０階のペントハウスに泊まっている人達が、特別レストランから出てくるのを見ていると、半端ない金持ち然としていますよ…。　（昨年８月の株価暴落時のクリスタル・セレニティを思い出しますよ…）　

　もっとも、日本人１家庭当たり１７５０万円×４人家族＝７０００万円が『平均』所有金融資産だとすると、１０億円や３０億円やそこらの金融資産を持っているだろうから、３０％の３億円や１０億円の株下落など、残ってる方がまだず～っと多いわけですからねえ～。

　ということで、毎晩、ハッピーバースデイの楽団演奏が続いて幼稚園のように華やかな

『社交』社会が、順調にニューカレド・ヌメアへの航海を今日も続けているというわけなのでありますよ…。