サムスン失速：チャンネル桜・瓦版、人生は、その人の心の状態（現在の人相）そのままが反映している

　　　　＜サムスン失速、中国スマホ下克上＞

　５年ほど前から、「飛ぶ鳥を落とす勢い。」である（英語社内公用語・四羽烏）「サムスン・ユニクロ・楽天・ソフトバンク」の『倒壊』を述べています。

　ところで、世界最大のスマホ市場である中国で、異変が起きているのです…。

　世界において優位にあるはずのサムスン、アップル、そして人気の中国小米（シャオミ）までもが、無名の新興メーカーに追いやられて、下位に下落しているのですよ。

　中国は、今や世界のスマホ市場の３割を占め、ここでの出来がそのまま世界ランキングに跳ね返ります…。

　その中国市場で衝撃が走ったのは、今年（２０１６年）５月なのでありますが、年間首位の小米が５位に転落し、米アップルも４位に下落し、サムスンに至っては圏外に消えたのでありますよ…！

　さらに追い打ちをかけたデータは、中国販売全体は５％伸びたのに、小米は３８％減、ップルも３２％減となり、サムスンはまたも圏外に置かれました…。

　代わって台頭してきたのは、新製品の販売を手堅く世界に広げる中国の華為技術（ファーウェイ）のほか、ＯＰＰＯ（前年同期比２．３倍）とｖｉｖｏ（７５％増）の新興勢力であります。

　この後者２社は、世界販売ランクでも４位と５位に上昇してきており、サムスン電子の今後は大いに心配されるものでありまする…。

 

 

 

長寿物質『ＮＭＮ』：ＦＲＢ、９月利上げなら、景気悪化⇒ＮＹ株暴落

　　　＜老化抑制から糖尿病まで、長寿物質『ＮＭＮ』・人類の夢接近へ＞

　「ＮＭＮ。」（ニコチアミド・アデニン・ジヌクレオチド）はビタミンＢ₃の１つで、老化を抑える役割を持つ「サーチュイン遺伝子。」の働きを活性化させ、糖尿病を改善させることが確認されています。

　サーチュイン遺伝子は、カロリー制限などにより活性化し、代謝量を上昇させる機能を持ち、米ワシントン大学と慶応大学の研究チームが臨床研究を開始しています…。

　これまでにも、サーチュイン遺伝子の活性化には、ポリフェノールの一種で「赤ワイン。」に多く含まれるレスペラトロールは、「フレンチ・パラドックス。」（フランス人は、肉食が多いのに肥満にならない）という仮説がきっかけで、若さを保つことができる物質として、広くその名を知られるようになりました。

　長寿遺伝子を研究している金沢医科大学の古家大祐教授も「ＮＭＮがサーチュイン遺伝子を活性させると、認知症などの脳の変性疾患、慢性閉塞性肺疾患、大腸がんなど、老化が主な原因となる疾患が改善できるとの報告がある。」と語っています。

 

 

小池都知事vs.都議会：病気は「冷たいところ。」に起こる、血圧降下剤は「血行不良。」⇒体温低下

　　　　　＜都政の闇に挑む小池都知事vs.都議会＞

　リオ五輪の閉会式では着物で登場するなど華やかさも見えた小池都知事だが、今後は都議会とのバトルが繰り広げられことになります。

　8月16日、小池知事は豊洲市場を視察したが、「何故、新市場の事業費が、5千８００億円に膨れ上がったのか？　（移転は）いったん立ち止まって考える。」と発言した…。

　これに怒り心頭なのが、都議会のドン・内田茂都議で、「内田氏は、豊洲移転で自身が監査役の企業が３７億円もの電気工事を受注するなどの利権を握っている。」（都議会関係者）などといわれている。

　小池氏は、都議会を『ブラック・ボックス』と例えたが、今後は都民に知られていない闇の部分が明るみになってくると期待されます…。

　都知事選に完敗した責任を取る形で、自民党都議連は、内田幹事長、石原伸晃会長ほか執行部が辞任し、２００５年から続く石原・内田幹事長体制は、小池都知事の誕生で、あっけなく崩れたといえます。

　しかし、内田氏もこのまま引き下がるわけもなく、今後「内田氏は院政を敷いて、小池氏に徹底抗戦するはずだ。」と語る関係者は多くいます…。

水野さんの知（7）。海賊とウォール街：日本人が気づかない、日本最大の財産は、『信用』です！

　　　　＜水野さんの知（7）。グローバリゼーション、海賊とウォール街＞

　リーマン・ショックは、近代資本主義を、１６世紀当初の資本主義へと、回帰させることになります。

　リーマン・ショック以前に、世界を席巻した新自由主義は、１５～１６世紀の重金主義にあたり、リーマン・ショック後の２０１０年１月に、オバマ大統領が宣言した国家輸出戦略（今後５年間で、輸出を倍増）は、まさに「ネオ重商主義。」にほかなりません…。

　そして、ボルカー・ルールは、新自由主義の『死亡』宣告なのであります。　

　２１世紀のネオ重商主義は、海を航海する必要はありません。

　新興国の大半が、ユーラシア大陸に集中しているからであります…。

　２１世紀の「陸の時代。」における空間は、「全地球のグローバル化。」が行きついた結果、物理的には『狭い』のであります。

　例えば、ＡＳＥＡＮ＋６（日中韓、インドとオーストラリア、そしてニュージーランドを加えた１６カ国）は、日本海からアラビア海までを、四方八方、『陸』から『海』を取り囲むことになります。

　「陸の帝国。」ローマ帝国が、地中海を『陸』で取り囲んで「環地中海。」帝国と言われたように、「ＡＳＥＡＮ＋６｡」は、「環インド洋。」帝国でもあります。　

　新しい、「電子・金融空間。」の中で、「略奪的貸し付け。」（サブプライム・ローン）によって、巨額の『マネ』ーを作り出した「ウォール街｡」と、英国が、海洋を手に入れる過程で活躍した、「海賊資本家。」（シュミット・カール）は、どちらも資本主義における『主役』という点で、共通しているのであります。

　１９７０年代半ば以降の新自由主義が、支配していた時代、とりわけ、９０年代以降のグローバルな「電子・金融空間。」を、ウォール街が支配した「略奪資本主義。」の時代において、２００３年から０７年迄、世界の実質ＧＤＰは、年平均５％成長し、１０５０年～６０年代の資本主義の黄金時代の再来､といわれるほどに、世界経済は高成長したのであります。

　１６～１７世紀、「初期の『略奪』資本主義の、この黄金時代。」と同じでありました。

　しかし、海賊資本主義の時代は、終焉を迎えます。

　英国が、スペインに勝利したことが決定的になると、海賊は、歴史の表舞台から、葬り去られてしまったのであります｡

　海賊の「英雄的な時代は、およそ１５５０年から１７１３年まで、プロテスタント諸国が、カトリックの強国スペインに対して始めた戦いから、ユトレヒトの平和条約までの時期。」でありました。

　この条約をきっかけに、英国はその後、カトリック王国フランスやスペインに対して、優位に立つことができるようになったため、もはや国家にとって、海賊の存在は、邪魔になってしまったのであります。

　金融規制の強化を図る、ボルカー・ルールは、２１世紀のユトレヒト条約なのであります…。　

 

長生きしたければ、病院に行かない：チャンネル桜・瓦版、円高８０円台、ＮＹダウ暴落、日本インフラ・財投ブーム

　　　　　　＜長生きしたければ、病院には行かない＞

　誰しも、「病気にはなりたくない。」ということで、少しでも具合が悪くなったら、病院へ向かうのでありましょう。

　そして、医者に身をゆだねて、病気の原因を、早急に取り除いてもらえば、健康が手に入る―と考えるのでしょうが―それは「間違い。」でありましょう…。

　１、降圧剤で、脳梗塞が起きる

　「脳卒中。」という病気の中でも、高血圧に関する脳出血の割合は、わずか１割強であります。

　しかも、血圧降圧剤によって、脳梗塞が起きやすくなります。　（麻布老人さんは、降圧剤の服用を再開して、数週間で、脳梗塞になった）

　そもそも、人間は生きていくために、自ずと体を一番「いい状態。」に保とうとする機能があります。

　それを姑息にも、薬で下げてしまっていいのか、非常に疑問であります…？　　

　血圧降圧剤が有効な根拠は、医学的にいって、まだ『ない』のです。

　さらに、降圧剤によって血流が妨げられ、脳梗塞を起こすことが現実に起こっています…。

　２、医者は、がんを見分けられない

　医者は、どんながんでも、とにかく早急に取り除こうとします。

　しかし、１ミリのがんの中には、１００万個の細胞があって、医者が見つけられる、大きさになっているときには、悪性のがんは転移してしまっていることが多く、手術しても、無駄なことが多いというのです…。

　がんの診断法は、専門医が、がん組織の１部を切り取り顕微鏡で見て、良性か、悪性かを判断するわけですが、これが、「よく分からない。」というのですよ！

　がんの除去手術をした後で、５年、１０年と元気な人は、あのとき受けた手術が良かったのだと思うかもしれないが、実際は最初から転移するような、がんでは「なかった。」とみた方がいいというのです。

　末期の患者さんに、「治療が、遅れて良かったですね。もしも、がんが早期発見されていたら、手術や抗がん剤投与で、とても苦しい日々を送ることになりましたから。」と言ったことがあると医者がいいます…。

　がんは、早期発見・早期治療が大切であると、皆さん当たり前のように思っていられますが、それは、「大いに『疑問』である。」というのです。

　　　　　　　　　（続く）