拭いきれない、滲み付いた「心ないアカい体質」

「得意淡然・失意泰然」の真逆、「得意満面・失意悄然」を地でいく菅内閣の政治家主導。被災地視察のパフォーマンスなども国民支持を求めた目算あっての重い判断ではないのだろう。
大震災発生後の政府内人事にしても、国民目線から思慮に欠けたものと受取れる。
菅首相としても、おろおろした冷静さを失ったなかで、長らく滲み付いた軽薄な理性による条件反射的思考が、狭小な範囲で働いてしまうのだろう。
仙谷由人の暴言振舞いにしても同様に拭いきれない、滲み付いた「心ないアカい体質」がつい言質行動にでてしまう。 「三つ子の魂、なんとやら・・・」の感がする。
この60歳世代は民主党に限らず、自民党内も含めて左傾化世代として、敗戦後占領下の歪んだ教育・情報操作のなかで成長してきた。
ＧＨＱは、（1945）11.13に「400万台のラジオを国民に支給せよ」と（統制報道）放送による日本国民を洗脳すべく指令した。
米ソを頭に東西冷戦を象徴する朝鮮戦争が勃発した、1950.6、米上院のカール・ムント議員が、「共産主義は飢餓と恐怖と無知という三大武器を持っている。
こうした共産主義に対する闘いにおいて、アメリカが持っている最大の武器はテレビである。
我々は『アメリカのビジョン』なるテレビネットワークを海外に普及させる必要がある。
それを最初に試験的にやるべき地域は、ドイツと日本で、たとえば日本の隅から隅まで行き渡らせるためのテレビ網建設費は460万ドル。
これはＢ29爆撃機を二機作るのと同じ金額である。」と力説した。
テレビの普及はこうした情報操作、思想工作を東西から受けるなかで発展してきた。
米国は無害追従する愚民化を、社会主義陣営（ソ中朝）は、反日史観・マルクス主義思想を浸透させるべく、日本国民をメディア工作の狭間においた。
このような中で教育されてきた民主党政権の閣僚面々を見るに、まるで責任能力のない未成年に銃器を持たせたような危うさを感じる。
未曾有の大震災の緊急時、「有事斬然」と願いたいものだ。