ポルトガル語電話相談に全国からＳＯＳ 不況が影響

(以下、河北新報社から転載)
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ポルトガル語電話相談に全国からＳＯＳ　不況が影響
電話相談に応じる松原アンドレアさん（右）＝仙台市青葉区の宮城県国際交流協会
　宮城県国際交流協会が運営する「みやぎ外国人相談センター」（仙台市青葉区）のポルトガル語対応窓口に、全国から電話相談が続々と舞い込んでいる。大半が企業の撤退などで生活に困窮する日系ブラジル人で、岩手を中心に山形や福島などのほか、愛知県からも相談が寄せられる。かつて宮城県内にいて相談窓口を知っていた人が多く、遠方からの相談の急増は、景気悪化で「拡散」を余儀なくされたブラジル人社会を映し出している。

　窓口は２００４年に設置され、週１回受け付ける。相談は一日１、２件で年間５０件前後だった。今年１月以降、一変し、多い日は一日６、７件に増え、ほとんどが県外から。４月までで既に約４０件と、前年実績に並びつつある。

　相談は、解雇への不安や失業給付の質問が多い。相談員の松原アンドレアさん（３４）＝ブラジル出身＝は「母国語で話すと落ち着くようだが、内容は深刻で切実なものばかり」と打ち明ける。

　相談が特に多いのは岩手県一関市内の日系ブラジル人。同市では、市内の自動車部品製造工場の生産縮小で、関連会社で働くブラジル人が１月末から段階的に解雇された。市外への転出者が増え、約５００人いたブラジル人は約１０分の１に減った。

　相談には、残業代の不払いといったトラブルもあり、同協会職員が地元の労働基準監督署に連絡し、無事に支払われたケースもあった。「相談できる人が周囲にいなくなっている」（松原さん）のが実情だ。

　一関市に多かったのは、宮城県大和町からの移住が増えたため。もともと同町では約１０００人の日系ブラジル人が町内のデジタルカメラ製造工場に勤めていたが、０７年に工場が撤退。失職者の大半が派遣会社を頼って、一関市や愛知県などに転居。今はさらなる転居を強いられている。

　工場撤退のたびにブラジル人社会が分断されていく中で、日本語と向き合う必要にも迫られている。仙台市在住のドモイ・ロドリゴさん（２９）は今月から同協会の日本語講座を受講している。２月に名古屋市内の自動車部品工場を解雇されたばかり。職を探しながら、週４回の授業に友人と通う。

　来日して６年。大和町や利府町などで働いた経験もあるが、ブラジル人社会に身を置き、日本語をほとんど使わなかった。「今後は自力で生きていかないと」とロドリゴさん。「言葉を覚え、日本人と一緒に働きたい」と再就職を目指す。
　相談窓口は毎週金曜日。連絡先は０２２（２７５）９９９０。
2009年04月30日木曜日