長野県東御市の山中にある池の平湿原で、カモシカにまた出会いました

　長野県東御市の北東部の山中にある池の平湿原では、8月初めごろにはヤナギランやマルバダケブキなどの花が見ごろになります。

　広大な池の平湿原は、数万年前に三方ヶ峰（現在の標高は2040メートル）という火山が噴火してできた溶岩が流れた跡の火口原にできた高層湿原です。池の平湿原の標高は約2000メートルです。

　午前8時に駐車場に到着し、針葉樹林の中を南西方向にある池の平湿原に向かって坂道を下っていくと、約20分ほどで池の平湿原の入り口に到着します。

　池の平湿原などを約2時間にわたって散策し、池の平湿原の南西側の端にある鏡池付近で休んでいました。

　南西側の端にある鏡池付近から東側に見える“開放口”辺りを眺めた風景です。



　南西側の端の山麓の斜面から、カモシカが1頭出て来ました。



　このカモシカは山麓で育つ夏草を黙々と食べています。

　カモシカは、鏡池付近に人間がいることに気づきました。あまり気にしていない様子です。



　カモシカは天然記念物なので、人間は手を出してはいけないルールです。このカモシカは今年産まれた子供のように見えました。



　カモシカは、山麓側から池の平湿原に設けられた木道に上がり、周囲を見渡します。





　木道から、池の平湿原の真ん中の草原に下りて進み、時々、草を食べながら西側に進んでいきます。







　午前10時を過ぎると、グループで広大な池の平湿原などをトレッキングする方々（ご年配の方々）が、案内者に導かれてやって来ました。

　そのグループの早めに到達した方々は「カモシカがいる」と、カモシカとの出会いを喜んでいます。



　カモシカは、中央部を渡る木道を越えて、西側の山麓に消えて行きました。



　約5週間前に、鏡池の西側に出て来たカモシカと同じ個体と推定しています。約15分間のカモシカとの遭遇事件でした。

　約5週間前にカモシカを見かけた話は、弊ブログの2018年6月26日編をご覧ください。

日本経済新聞紙に掲載された｢AI人材 生産性を左右 経済白書」を拝読しました

　2018年8月3日に発行された日本経済新聞紙の夕刊一面に掲載された見出し｢AI人材　生産性を左右　経済白書　2割超押し上げ｣の記事を拝読しました。

　この記事のリードは「茂木敏充経済財政・再生相は8月3日の閣議に2018年度の年次経済財政報告（経済財政白書）を提出した」と始まります。

　その記事は、人工知能（AI）などの新技術の進化により、機械がこなせる業務が増えてきているが、日本では活用が遅れている。AIなどの導入と同時に新技術を活用できる人材育成の投資も進め、生産性を高める必要があると、同白書は強調したと伝えています。

　この白書は社会の現状を分析し、今後の政策立案の指針の一つとなるそうです。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し｢AI人材投資で生産性2割向上　経済白書｣と伝えています。



　日本では、活用が遅れているAIなどの導入と同時に新技術を活用できる人材育成の投資を進め、生産性を高める必要があると、この白書は強調しています。

　少し順番が違うのは、まずAIなどを活用できる人材育成を進める投資を始めれば、その結果、企業活動での生産性が高まると感じています。

　日本での、AIなどを活用できる人材が不足しており、その人材育成を急いで始める必要があることは、ここ数年にわたって言われ続けてきたことです。

　そのAIなどを活用できる人材育成はまだあまり始まっていないようです。指摘され続けてきましたが、企業はあまり、人材育成には本腰を入れてこなかったとしたら、それが一番の問題です。

　この白書によって、政府の政策立案の指針が強化されるとしても、少しタイミングが遅い感じです。

　この白書では、企業の働き手がITやAIスキルを身につけられるように、企業が学び直しを支援することが必要だと強調しています。大手企業では、ITスキルは当然、AI活用スキルも学ぶ機会を増やしていると思っていたのですが。

　ここでいう“企業”とは中小企業のことなのかもしれません。

　さらに、大学改革で（ITやAIスキルの）学び直しに適したカリキュラムを編成することも重視しています。

　この白書は、日本企業はAI投資を進める人材育成などで、米国やドイツ、英国などに後れをとっていると報じているようです。

　実は、この記事の隣りには見出し｢アップル時価総額1兆ドル突破　ハイテク株に恩恵｣という記事が掲載されています。

　米国のアップル社の時価総額が米企業として初めて、1兆ドルを突破したと伝えています。米国の株高はハイテク株全体に波及し、米アマゾン・ドット・コムなども「1兆ドルクラブ」入りが近い勢いです。このアップルもアマゾン・ドット・コムもAI・ITに優れた人材を世界中から集めている企業です（その人材の一部は不法移民です。あるいは不法移民の子供です）。

　時価総額1兆ドルを突破したことは、米国は従来の製造業から新しいIT企業系に企業の主役が変わり始めたことを示しています。そして、米国のお金持ちはハイテク株にマネーを集めて、その株価高騰の恩恵を受ける態勢を固めています。

　また、米国トランプ大統領が始めた“強い米国の製造業”の復活政策とも、米国の株式市場の動きは一致していません。