ヒトリシズカのつぶやき特論

起業家などの変革を目指す方々がどう汗をかいているかを時々リポートし、季節の移ろいも時々リポートします

埼玉県所沢市城にある城山公園では、ウメの木が花をよく咲かせています

2018年02月28日 | 季節の移ろい
 埼玉県所沢市城にある城山公園の梅園では、ウメの木が花をよく咲かせています。

 この城山公園は滝の城址公園に隣接している公園です。

 城山公園の入り口近くに、梅園があり、ウメの木が何本も植えられています。このウメの木はよく手入れされています。



 奥にある濃い桃色の紅梅系の木も花をたくさん咲かせています。

 薄い桃色の紅梅系(たぶん)の木は数本植えられていて、その木も花をよく咲かせています。





 薄い桃色のウメの花は薫りを周囲に漂わせています。





 純白の白梅系の花もよく咲いています。





 ウメの白い花は清々しい感じです。



 梅林の周囲の雑木林では、シジュウカラがよく飛び回っていました。

 城山公園と隣接し一体化している滝の城址公園は、荒川に流れ込む柳瀬川に面した傾斜が厳しい斜面に、戦国時代に城が設けられ、1590年には廃城になったところを公園にしています。

 たぶん、埼玉県は関東管領の上杉氏と小田原市などを中心とする北条氏が支配を争った地域です。

 荒川の支流の川沿いの見晴らしがいい場所に設けられた城(たぶん山城)は事実上は砦(とりで)に近いものだったようです。

 この滝の城址公園の斜面では、春になるとカタクリの花がいくらか咲きます。

 なお、埼玉県南部は戦国時代などは上杉氏と北条氏が支配を争いましたが、勢力が拮抗し、互いに決め手を欠きました。このため、荒川の支流がつくりだした河岸段丘の小高い丘に城跡がいくつかあります。すべて山城で、今でいう砦程度のものです。

埼玉県南部を流れる荒川支流では、カワウが潜水を繰り返していました

2018年02月27日 | 季節の移ろい
 埼玉県南部を流れる荒川支流の川岸を散策していると、ユリカモメが数羽、飛んでいました。

 その時は、カメラを持っていなかったので、少し経ってその荒川支流の川岸に戻ると、もうユリカモメはいませんでした。

 荒川支流の川の流れを見ていると、カワウが急に水中から浮上しました。



 このカワウは、10数メートルほど潜水して、水面に浮上します。

 水面に顔を出すカワウを何枚か撮影しましたが、フォーカスがあまり合っていませんでした。どの辺の水面にカワウが顔を出すのか予測が大変難しく、フォーカスがあまり合っていませんでした。

 その川面の近くでは、コガモの群れがいました。コガモのオスは、繁殖期が近いためか、顔などの羽根模様が美しくなっています。







 コガモのメスもすぐ近くで泳いでいます。



 もう2月末になり、3月も近いためか、この荒川支流の浅瀬でよく見かけたヒドリガモとカルガモの群れは移動していました。

 冬の間は、ヒドリガモとカルガモの群れが中心で、コガモは少なかったように感じていましたが、ヒドリガモとカルガモの群れは春が近づいたために、移動していました。

 荒川支流の川岸には、タヒバリとハクセキレイが点々といます。お互いにある程度の距離を置きながら、地面を歩いてエサを探しています。

 こちらを見ているタヒバリです。



 遠くの地面でエサを探しているタヒバリです。



 タヒバリの身体は乾いた地面の色に近いためか、あまり目立ちません。

 川岸では、まだわずかですが、オオイヌノフグリが小さな花を咲かせ始めています。

 荒川支流の川岸に植えられた白梅の木が花をたくさん咲かせています。





 この白梅の木は、ウメの実を採るもののようです。よく見ると、ミツバチが蜜を集めに来ていました。

 このウメの木には、モズが登場し、昆虫などを狙っていました。



 荒川支流の川岸を久しぶりに歩いてみると、春めいた3月の景色に変わりつつあると、感じる風景でした。

 まだ、ヒバリが空の上から鳴いていませんが、3月に入ると、ヒバリがそろそろ鳴き始める感じです。

さいたま市緑区にある見沼自然公園の修景池の湿地では、バンが元気に動き回っています

2018年02月26日 | 季節の移ろい
 さいたま市緑区南部領辻にある見沼自然公園では、水鳥のバンにも出会いました。

 見沼自然公園の中央部にある修景池には、毎年、晩秋から春まで、オナガガモやヒドリガモなどのカモ類が多数、飛来し越冬しています。



 修景池のハス田に近くにある湿地帯では、水鳥のバンが元気に歩き回っています。バンは体長が35センチメートルほどで、ハトくらいの大きさです。カモ類などと比べていくらか小型の水鳥です。





 オナガガモやヒドリガモなどのカモ類が水辺で水草などを探している一方、バンは水深の浅い水辺ではなく、水面から出た湿地帯を歩いています。





 バンは5月ごろには番となって、湿地などに巣をつくって、産卵し子育てします。バンは春の繁殖期に向けて活動し始めています。

 4月から5月には湿地帯にはヨシが生えてきて、バンの巣を隠し、子育てしやすい環境になります。この湿地では、ハクセキレイなども来て歩き回っています。

 見沼自然公園の中央部にある修景池を囲む雑木林や疎林の中には、マンサクの木が数本植えられていて、黄色い花を咲かせ始めています。



 濃い黄色の細長い花がよく咲いています。





 修景池を囲む歩道沿いに、ウメの木が花をさかせています。ここでは、紅梅が花をよく咲かせ始めています。



 雑木林と草原の間を、カワラヒワの群れが行き来しています。残念ながら、カワラヒワの群れは撮影できませんでした。

 木の枝に留まっていたモズが、草原近くの枯れ野に舞い降りました。



 モズもしばらくすると、番になり、巣をつくって、産卵し子育てします。

 長くて寒さが厳しかった冬が終わりつつあり、カモ類や野鳥たちは春の繁殖期に向けて、準備を始めています。

さいたま市緑区にある見沼自然公園では、トモエガモのオスがまだ滞在していました

2018年02月25日 | 季節の移ろい
 さいたま市緑区南部領辻にある見沼自然公園には、晩秋からトモエガモのオスが滞在しています。

 見沼自然公園の中央部にある修景池には、毎年、晩秋から春まで、冬鳥のカモ類が多数、飛来し越冬しています。



 2カ月弱ぶりに見沼自然公園を午後の3時過ぎに訪れると、修景池ではオナガガモやヒドリガモ、オオバン、カルガモなどが約50羽滞在し、活発にエサを探しています。





 今回、見沼自然公園を訪問した理由は、修景池の岸辺近くに植えられている早咲きのサクラのカワヅザクラ(河津桜)の木が花を咲かせていないかを見るためでした。

 残念ながら、蕾が膨らみ始めた状態で、花は咲いていませんでした。





 カワヅザクラの開花までは、まだ数日かかりそうです。

 また、見沼自然公園に戻って、岸辺近くの水面を探すと、トモエガモのオスは半分寝ている感じで、水面に浮いていました。



 ほとんど動きません。

 たまに、オナガガモやオオバンが、トモエガモの近くを通っても、ほとんど反応しません。



 トモエガモは寒さ対策のためか、寝ているように休んでいます。

 見沼自然公園の中を少し散策して修景池に戻ってみると、ほんの少し顔を上げた感じでした。





 オナガガモやヒドリガモ、オオバン、カルガモなどは春の繁殖期に向けて、あるいは日本から旅立つために、水草などを盛んに食べて、体力を養っています。

 少し小柄なトモエガモは、のんびりと春の到来を待つように休んでいる様子でした。

 なお、約2カ月に見沼自然公園の修景池に飛来しているトモエガモのオスを観察しに行った話は、弊ブログの2018年1月4日編をご参照ください。

日本経済新聞紙に掲載された見出し「G20『アマゾン課税』協議へ」を拝読しました

2018年02月25日 | 日記
 2018年2月24日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面に掲載された見出し「G20『アマゾン課税』協議へ」を拝読しました。

 米国を中心に多国で事業を展開している米国アマゾン・ドット・コム(AMZON)のような電子商取引業者に対する課税強化案を、20カ国・地域のG20が協議しているというニュースです。

 現在の国際的な租税ルールでは、国境を越えてインターネットで売買される電子書籍などの“情報・コンテンツ”の事業利益に、各国は課税できない問題が大きくなっています。

 各国が、例えば米国に拠点を置くアマゾンには、各国は法人税がかけられない問題があります。こうした不公正に対して、国ごとの売上高に課税するEU(欧州連合)の案を軸に、各国での課税を実現する案を協議しているそうです。

 日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞 電子版では、見出し「G20『アマゾン課税』協議へ EU案軸、売上高を対象」と報じています。



 経済協力開発機構(OECD)の租税条約では、国際展開するグローバル企業が進出先の国に支店工場などの恒久的な施設(PE)を持たない場合は法人税がかけられません。

 たとえば、アマゾンが電子書籍の「キンドル」を日本の消費者に販売しても、日本政府はアマゾンの事業利益には課税権がありません。この場合の法人税は米国政府に入ります。

 同様に、動画配信サービスを展開している米国ネットフィリクスが米国内にあるサーバーから動画や音楽、アプリケーションなどのソフトウエア・アプリケーション(無形固定資産)を日本などに配信しても法人税は非課税扱いになります。

 米国企業によるデジタルサービス事業と徴税の歪みは今後は多国でも広がり始めそうです。中国のネット通販大手のアリババ集団やインドの同様のネット通販企業が電子商取引を拡大しているからです。

 OECDは、インターネット企業が「大型の物流倉庫」を持てば、その消費地国が課税できるようにルール変更し始めています。しかし、モノの移動を伴わない“情報・コンテンツ”の販売には所得課税はかけられないままです。

 こうした問題に対して、G20は3月に開催されるアルゼンチンでの財務省・中央銀行総裁会議で議論に着手し、OECDの作業部会に論点報告をする予定です。 

 現時点では、G20で有力視されている案は、フランスやドイツが考えている「平衡税」と呼ぶ案です。

 現在は、米国のアマゾンやアルファベット(グーグルの持ち株会社)、アップル、マイクロソフト、フェースブックの5社は莫大な事業収益を上げています。そして、事実上は国を超えた国際企業になっています。従来の国という枠を超えた存在になっています。

 その国を超えた“国際企業”に対して、正しい課税を加えられるかどうかが、大きな課題になっています。インターネット・Webという新技術は、従来の国という概念を越えた世界をつくっています。