「人類の歴史はカネがカネを生む社会であった」ということをピケティ教授が実証して見せた。
「やはりそうであったか…腑に落ちた。」という気分になった人も多いことだろう。
大半の人が漠然とした感覚で、「金持はより豊かになって、貧乏人はさらに貧しくなるのでないか」という素朴な疑問を抱いていた。
しかしながら通説として、「富める者が富めば、貧しい者にも自然に富が滴り落ちてくる」というトリクルダウン理論が信じられてきた。
少なくとも真っ向から説得力のある論拠を持って、トリクルダウン説を否定的する主張はほとんどなかった。
フランスの経済学者・ピケティ教授が、300年間の世界20カ国のデータを調べて、資産を持っている人はその資産を運用することで、さらに富を増やしてきたことを証明した。これによってノーベル賞をもらった。
会社であれば生み出された利潤は、まず資本のために資金を出した株主に配分され、一部が労働者の賃金となるのだが、いつの時代も、労働者の賃金よりも資本に回るお金のほうがずっと多いという事実を明らかにした。
r > g の法則 と呼ばれる数式をピケティ教授が発表した。
rは「資本収益率」のことで、株や不動産、債券などへの投資によって得られる利益の伸び率である。歴史を遡ると、rは4%台になっているという。
gは「経済成長率」でいわゆるGDPだ。これは約1.5%であるという。
全体の所得の平均伸び率は「経済成長率」GDPとほぼ同じ1.5%になる。言い換えれば、GDP以上の所得の伸びを続けることはできない。
株や不動産などに回る利益rが4%であるならば、労働者の賃金はGDP の1.5%を下回ることは明白である。
労働者が得る賃金は、ほぼゼロ成長かせいぜいGDPと同じ率でしか伸びていかない、という説明はもっともである。
そして今後、格差拡大がさらに顕著になるとピケティ教授は予想している。
世襲による階級が復活しつつある と警告している。
個人の能力で所得の格差が決まるのではなく、富裕層が子孫に残す相続した資本によって格差が決まることも、多く者が漠然と感じていたところである。
ピケティ教授は、この格差拡大を阻止するには、税制で累進課税をかける政策が有効と提言している。
「やはりそうであったか…腑に落ちた。」という気分になった人も多いことだろう。
大半の人が漠然とした感覚で、「金持はより豊かになって、貧乏人はさらに貧しくなるのでないか」という素朴な疑問を抱いていた。
しかしながら通説として、「富める者が富めば、貧しい者にも自然に富が滴り落ちてくる」というトリクルダウン理論が信じられてきた。
少なくとも真っ向から説得力のある論拠を持って、トリクルダウン説を否定的する主張はほとんどなかった。
フランスの経済学者・ピケティ教授が、300年間の世界20カ国のデータを調べて、資産を持っている人はその資産を運用することで、さらに富を増やしてきたことを証明した。これによってノーベル賞をもらった。
会社であれば生み出された利潤は、まず資本のために資金を出した株主に配分され、一部が労働者の賃金となるのだが、いつの時代も、労働者の賃金よりも資本に回るお金のほうがずっと多いという事実を明らかにした。
r > g の法則 と呼ばれる数式をピケティ教授が発表した。
rは「資本収益率」のことで、株や不動産、債券などへの投資によって得られる利益の伸び率である。歴史を遡ると、rは4%台になっているという。
gは「経済成長率」でいわゆるGDPだ。これは約1.5%であるという。
全体の所得の平均伸び率は「経済成長率」GDPとほぼ同じ1.5%になる。言い換えれば、GDP以上の所得の伸びを続けることはできない。
株や不動産などに回る利益rが4%であるならば、労働者の賃金はGDP の1.5%を下回ることは明白である。
労働者が得る賃金は、ほぼゼロ成長かせいぜいGDPと同じ率でしか伸びていかない、という説明はもっともである。
そして今後、格差拡大がさらに顕著になるとピケティ教授は予想している。
世襲による階級が復活しつつある と警告している。
個人の能力で所得の格差が決まるのではなく、富裕層が子孫に残す相続した資本によって格差が決まることも、多く者が漠然と感じていたところである。
ピケティ教授は、この格差拡大を阻止するには、税制で累進課税をかける政策が有効と提言している。