世界の鉄鋼の市場を混乱させる迷惑なChinaの鉄鋼業がどうやらとんでもないことになっているようです。
NEX工業が詳しく報告してくれています。しかし、鉄鋼業界もここまで追い込まれているとは痛快です。
やはり、Chinaはどう考えてももう終わりでしょう。China崩壊で世界は大影響を受けるでしょうが、その後の世界は素晴しいものになるのは間違いないでしょう。
水産物の禁輸も裏目に出ているようです。
いよいよ習皇帝のChinaの幕引きも近いと期待します。習皇帝の銅像の準備も必要かも。
妙佛 DEEP MAXさんのChina報告は相変わらずしなの恐ろしさをおしえてくれています。
今回は、人身売買も取り上げてくれています。何とも恐ろしい国です。こんな国へ従業員を送る日本の経営者も Chineseと同罪でしょう。
それにしても、特亜３国は一日も早く消滅して貰いたいものです。それこそが世界に貢献することになるでしょう。
ねずさんが教えてくれた先人が造りあげた究極の民主主義であるシラス国の素晴しさ今回も取り上げてくれています。
それにしても、この素晴しいシラス国を捨てさせたGHQの恐ろしさというかバカさ加減に呆れるばかりです。
尤も、それを疑いもせず受け入れた日本人は本当にアホとしか言い様がない。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねず さん のひとりごとよ り 2023/09/24
実は現代より進んでいた日本の古代の政治の仕組み
・・・略
議論は左右の対決によって深まるといわれています。
ですから近世以降の国会には与野党があるし、米国などはそのために二大政党制を敷いています。
日本の国会にも衆参両院があり、米国にも上院下院があります。
要するに多様な意見を、最終的に賛成と反対、実行するしないなど、２つの意見に集約し、これを取りまとめて最後に採決をして、意思決定するというのが議会制民主主義です。…中略
戦後日本の三権分立もこれを裏返したもので、日本の統治を占領軍であるGHQが行うに際して、日本側の受け皿として作られたものが立法行政司法の三権です。
ですから、もともと戦後日本の三権は、上に最高意思決定機関であるGHQを頂くことが前提の機構であって、逆に言えば、GHQが無くなれば、何もできない仕組みです。
戦後の日本は、GHQの補助を得て、軍事大国から経済大国へと舵を切っていますが、これが高度成長経済に至ったのは、GHQがいなくなって政治の三権が何もできなくなったからです。
政治の三権が、何もしない、何もできなかったから、民間が成長したのです。…中略
戦後の日本政府は三権分立といいながら、その実、三すくみ政府であって、政府だけでは何もできない。
結果、いまはもうないGHQの役割をアメリカに頼むしかなく、そのアメリカが好景気で成長している間は良かったけれど、アメリカが不況になれば、いまの日本はアメリカ政府の、単なるATM（現金自動引出機）になっているだけというのが実態です。
要するにいまの日本では、政治の三権が、何もしない、何もできないときには民間経済が成長するけれど、政治が何かしようとした途端、外国の影響を受けて、日本経済が大打撃を受ける。
そういう仕組になっているわけです。
どうしてそうなるかといえば、そもそも三権分立で、リーダー（つまり王や大統領）不在だからです。
これに対し、我が国の古代の律令体制は、成立が６４５年の大化の改新で、廃止が明治１８年です。
なんと１２４０年も続いた政治体制です。
これは世界最長記録です。・・・中略
我々日本人は、いつまでも戦後体制の呪縛に縛られるのではなく、こうした歴史の事実を踏まえて、まったく新しい日本式の政治体制を構築すべきであると思います。
その意味で憲法議論もまた、日本の原点を踏まえて、ゼロベースで考えていかなければならないものであると思います。
やはり、日本人の目覚めこそが日本の未来を救うのは間違いないでしょう。果たして日本人は目覚めるのでしょうか。それともこのまま消滅を迎えるのでしょうか。
KoreaがChinaと同じで未だに崩壊しないのが不思議で仕方ありません。ところが、やはり既に崩壊していたそうです。
「ポリティカ金字塔：が詳しく報告してくれています。そうか、やはり既に崩壊していたのかと納得です。
やはり、日本人とは根本的に考え方が違うようです。お気の毒ですが、奴等が日本を利用するだけで自分で努力しないのでは製造に携わるのは世界の迷惑です。
特亜３国の消滅こそが世界に貢献するのは間違いないでしょう。一日も早くそんな日が来てほしいものです。
いよいよトヨタの逆襲が本物になりそうです。個体電池とメガキャストという強力な武器が実用化されればそれも可能なのじゃないでしょうか。
その新工場を公開したようです。詰まりはトヨタの自身と覚悟の現れなのじゃないでしょうか。
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— 産経ニュース (@Sankei_news) September 23, 2023
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「トヨタイムズ」は脱炭素を取り上げてくれています。