団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★北海道で日本人お断りの列車が走りだした

2019年02月19日 | 北朝鮮・チュチェ思想

　　下で、君が代の歌詞の上に紙を腹させられたというとんでもない北海道の学校での話を取上げました。
　　北海道が赤い大地なのは有名ですが、これも驚くべきツイートがありました。

　　何と、日本人お断りの列車が走り出したそうです。観光の為の特殊な列車のようですが、価格設定もとんでもない安値のようです。もしかしたらあの赤い労組が噛んでいるのでしょうか。
　　リンク元に詳しい記事があります。

　　それにしても、アイヌ問題にChinaの土地買収と北海道はやはり沖縄と良い勝負のようです。反日売国左翼・在日共が金蔓を作ろうと暗躍しているようで、何とも恐ろしい。
　　奴等の悪巧みには呆れるばかりです。その優秀な頭脳を日本の為に使ってほしいものです。

　　やはり、反日売国左翼・在日共を一掃しないと日本は益々食い物にされボロボロになりそうです。


★★全拉致被害者の即時一括帰国を決断していただきたい

2019年02月19日 | 拉致問題

　　拉致被害者家族会・救う会が、初めて金正恩へのメッセージを出したのだそうです。
　　何と、今まで一度も直接のメッセージを届けたことは無かった野田そうです。これは、想像もしませんでした。

　　この当たりも、政府・外務省の手抜かりじゃないでしょうか。こうなったら、このメッセージを世界に広報すべきでしょう。
　　世界に、北の非道を知ってもらい、声を挙げて貰うのです。

　　政府・外務省の無駄な予算を、このメッセージを世界に拡散する費用として投入する責任があるでしょう。


　　未だに、憲法改正の機運も盛り上がらない日本は余りにも情け無い。このメッセージを世界に拡散するくらいのことは是非やるべきです。
　　もし、この拉致被害者の奪還が出来ないようなら、日本は消滅すべきでしょう。


★音楽教科書の君が代歌詞の上に紙を貼らされる

2019年02月19日 | 文科省・教育改正

　　今日の、「★学校内の親日残滓を清算しよう」で、取り上げた教育界の劣化のひどさには呆れるしか無いですが、それ以上に酷いのが日本かもしれません。
　　何と言っても、韓国は今頃になって清算と言っているのに比べて、日本は国歌を早くから排除してきたようです。

　　この話題もネットでは有名ですが、現職の議員さんの証言は珍しいのじゃないでしょうか。
　　あの、音楽教科書の君が代の歌詞の上に紙を貼らされるというものです。これは、北海道の学校だそうです。

　　何と、和田さんも国旗、国歌がない学校だったようです。　

　　実際に被害に会った方が二人も揃うとは、被害は相当なものがありそうです。


★学校内の親日残滓を清算しよう

2019年02月19日 | 韓国

　　日本の教育界の腐敗も酷いものですが、流石に、韓国には敵わないのじゃないでようか。
　　何と、全教組ソウル支部という日教組のような組織が、学校内の親日の影のあるものを清算しようと提案しているそうです。
　　未だに、そんなものが残っていたのでしょうか。もしかしたら日本が好きな人が以外と多かったのかも。

　　これも、あの何かが怒りそうな3月1日を目指して進めているようです。益々、何か怒りそうで楽しみです。

　　hankyoreh japanより　　　　2019-02-16

　　全教組ソウル支部「学校内の親日残滓を清算しよう」提案

　3・1運動と大韓民国臨時政府樹立100周年をむかえ、各界各層で多様な記念行事が進行している中で、全国教職員労働組合(全教組)ソウル支部が15日「学校内親日残滓清算運動」を提案した。

　全教組はこの日、声明書を通じて「ソウルをはじめとする全国の学校では、親日派の銅像や彼らの名前を取った記念館が未だに堂々と残っていたり、親日音楽家が作曲・作詞した校歌を生徒たちが合唱している」として「国権を回復して70年が過ぎた今でも、このようなことが起きているのは恥ずかしい」と主張した。全教組ソウル支部は、これに伴い「学校内親日残滓清算運動」を提案し、具体的に、親日派銅像撤去▽親日派の名前を取った記念館の名称変更▽親日音楽家が作詞・作曲した校歌の廃棄が必要だと提示した。全教組はまた、24日までにソウル地域のすべての小・中・高校を対象に、親日派銅像と記念館の存続の有無、親日音楽家が作詞・作曲した校歌の現況を調査して、その結果を学校名と共に公開する計画だと明らかにした。合わせて、学校内の親日派銅像と記念館、親日音楽家が作詞・作曲した校歌の存続の有無について、ソウル市教育庁も全数調査を始めることを要請した。

　親日派が作詞・作曲した校歌を変える作業は、すでに光州市(クァンジュシ)教育庁が主導している。光州市教育庁はこのために専門担当タスクフォースチームまで構成した。光州第一高等学校をはじめとする相当数の学校では、光州市教育庁の提案に呼応して玄済明(ヒョン・ジェミョン)、李興烈(イ・フンニョル)、金東振(キム・ドンジン)、金聖泰(キム・ソンテ)など親日音楽家が作詞・作曲した校歌を変えることに決めた。また、全教組忠清南道支部と民族問題研究所忠清南道支部も、共同で声明書を発表し、親日派が作詞・作曲した校歌を変えたり学校に残っている日本語を韓国語に変える作業を始めた。

　　こうなると、日本が設立した学校も廃校するべきでしょう。となると、韓国に学校が無くなるのでしょうか。
　　それにしても、国が崩壊の危機というのに、日本貶めに血道を挙げている余裕があるとは、韓国の人達もたいしたものです。


★まだまだ広がる変なお辞儀・コンス

2019年02月19日 | 変なお辞儀・コンス

　　相変わらずあの変な韓国のお辞儀であるコンスの広がりが収まらないようです。と言うか、積極的に教育しているところもあるようです。

　　ツイッターで見つけて来ました。この中でリンクされている百田さんのツイートは、とうとうあのお方のコンスもどきを取り上げたブログにリンクされています。

　　百田さんも分かってくれているんですね。どうせなら【虎ノ門ニュース】で、もっと大大的に警告してもらいたいものです。
　　百田さんや竹田さんが取り上げてくれたこともありますが、単発なのでそれ程広待っているようにも思え無いだけに何度も取上げて貰いたいものです。

  

　　それにしても、気持ちの悪いお辞儀です。


★日本企業はChinaとの共倒れを選ぶのか

2019年02月19日 | 中国

　　週末恒例の【討 論】は、Chinaが今ねらっているものですが、もう既に追い詰められているのは間違いない。後は、アメリカの意志しだいでしょう。完全に叩き潰すか、どこかで手を緩めるかでChinaの命運は決まるということでしょう。
　　それにしても、どうしてまだ崩壊しないのかの方が不思議です。

　　一番問題は、やはり日本の経済界のようです。本当に平和ボケなのかそれとも何か裏があるのか。とは言いながら、裏があるほど頭が良さそうには思え無いので、やはりChinaの最後が見えないのでしょう。
　　となると、China崩壊と共倒れするしかないのでしょう。

　　どうせなら、スワップの為の予算を企業の撤退の為に使うのはどうでしょう。崩壊した時に日本企業を救う為の資金なら、それを撤退の補助金に使う方が世界からも称賛されるのじゃないでしょうか。


　　それにしても、今のChinaの状況を見て、尚且つ撤退しようとしない企業に未来は無いのじゃないでしょうか。まさに自己責任でChinaと共倒れしかないでしょう。


★イルカ追い込み漁を止めるよう提訴、動物愛護団体

2019年02月19日 | クジラ

　　折角ＩＷＣからの脱退を決断した日本に、反日売国左翼・在日共が冷水をかぶせるようなおかしな裁判を起こすようです。
　　動物愛護団体なんて、相変わらず怪しげなのが蠢いているんですね。牛・豚・羊・鶏などは可哀想じゃないのでしょうか。
　　豚コレラで多くの豚が殺処分されていることには何にも感じないのでしょうか。おかしな人達です。

　　　産経 WESTよ り　　　2019.2.14

　　イルカ追い込み漁を止めるよう提訴、動物愛護団体　和歌山地裁

　和歌山県太地（たいじ）町で行われている追い込み漁をめぐり、動物愛護団体代表が、クジラやイルカが「苦痛の多い方法」で 殺害されているのは動物愛護法に違反しているなどとして、和歌山県知事や県を相手に、漁の許可取り消しを求める訴えを和歌山 地裁に起こしたことが１４日、分かった。

　日本が国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）からの脱退を決め、１月下旬にロンドンの市民団体が「日本の商業捕鯨に反対するため、東京 五輪をボイコットせよ」と呼びかける抗議デモを実施。反捕鯨運動が高まりを見せる中、今回の動きもすでに英国やオーストラリ アの主要メディアが報じており、注目を浴びそうだ。

　提訴したのは、長野県に本拠地を置く動物愛護団体「ライフ・インベスティゲーション・エージェンシー」の代表者。９日に受 理されたという。太地町の住民１人が原告として加わっているほか、オーストラリアのイルカ保護団体「アクション・フォー・ド ルフィンズ」が訴訟を支援している。

　団体は１４日午前、東京の日本外国特派員協会で記者会見し、「多くの日本人はイルカを魚と認識し、イルカには動物愛護法が 適用されないと勘違いしている。この訴訟ではイルカは魚類ではなくほ乳類であることを明確にします」と話した。

　太地町の追い込み漁をめぐっては、２０１０年、批判的に描いた作品「ザ・コーヴ」が米アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞 を受賞。以来、世界各地からシー・シェパードなどの反捕鯨団体の活動家が現地を訪れるようになり、漁師らへの圧力を続けてい る。

　オーストラリアの団体は平成２６年にも、団体メンバーが太地町の「町立くじらの博物館」で捕鯨に反対する外国人であること を理由に入館を断られたとして、和歌山地裁に提訴。２８年に町側に１１万円の支払いを命じる判決が出ている。

　　それにしても、行き過ぎた民主主義、善意を売り物にするポリティカルコレクトネスにリベラリストと鬱陶しいのが湧き過ぎです。これも、裏で金が動いているのでしょうか。本当に生き難い世の中になってしまっていると言えば言い過ぎでしょうか。


★韓国経済順調に崩壊中

2019年02月19日 | 韓国

　　天皇謝罪発言など完全に一線を越えて日本に喧嘩を売って来ている韓国ですが、順調に経済が崩壊しているようです。
　　日本が完全に韓国を見放した状態で経済が崩壊すればどうなるかが分ってないようです。多分、未だに最後には日本が助けてくれると思っているのでしょうが、日本人が本当に怒った時の怖さをしらないのでしょうか。
　　あのアメリカとさえ堂々と正面から戦った日本を舐めているようです。尤も、今の日本人はあの頃の日本人とは別人ですから案外助けるバカも出るのかも。


　　それにしても、ここで国交断絶も決断出来ないようでは日本の未来は無いでしょう。つまりは、未来永劫特亜３国に骨の髄まで利用されるということです。


★トルコ、 やっとこさ、中国のウィグル族弾圧を非難

2019年02月19日 | 中国

　　トルコが突然Chinaのウィグル族弾圧を非難仕出したのが不思議でした。それどころか、同じ民族としてもっと早くから抗議しているものだと思ってましたので、今までやってなかったことに驚きました。

　　ところが、やはり金が絡んでいたようです。取材旅行から帰られた宮崎さんが書いてくれています。
　　それにしても、Chinaの札束攻勢は凄まじいものがあります。今さながら呆れるしかありません。

 　宮崎正弘の国 際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）２月１３日（水曜日）　通巻第５９８８号　　

　トルコ、 やっとこさ、中国のウィグル族弾圧を非難
　　「人類の大きな恥だ」とエルドアン大統領、選挙前に力説

　新彊ウィグル自治区における百万人ものウィグル族強制収容と洗脳教育は「ホロコーストと同じだ」「ナチス」と世界中から非 難囂々だが、トルコは沈黙を守ってきた。おなじトルコ系であり、ウィグル族の独立組織がイスタンブールで活躍していたり、そ のなかには「東トルキストン」独立運動もある。世界ウィグル会議は穏健路線を掲げ、米国ワシントンでラビアカディール女史が 率い、世界各地に支部が出来ている。

　またタイに収容されているウィグル族の亡命希望者の多くはトルコへの亡命を希望しているが、タイ政府はこのうちの百名前後 を中国へ送還した。
このため独裁中国にへりくだったタイも国政的に批判を浴び、同国収容所からマレーシアへ逃げ込んだ若者たちをマハティール政 権はイスタンブールを送り届けた。トルコは彼らの亡命を受け入れた。

　米国が激しく中国のウィグル族弾圧を非難したのは昨秋１０月４日のペンス副大統領演説からだが、ようやくにしてトルコのエ ルドアン政権は重い腰を上げ、トルコ外務省は二月初旬から「人類の大きな恥」と非難を再開した。

　従来、トルコは米国との緊張を強いられ、ロシアとの天秤外交でバランスを取りつつ、中国の「一帯一路」に協力する姿勢で、 チャイナマネーの投資に期待してきた。そのために中国を非難しなかった経緯がある。　
　だが、三月にトルコは統一地方選を迎え、景気悪化で国民のエルドアン政権への批判が強まる政治環境の中、この閉塞状態を突 破するにも、中国へ批判の矛先を向けることで、選挙戦勝利に望む構えをみせてきた。

　　なる程選挙ですか。やはり世界は腹黒いですね。ところで、Chinaが早速仕返しをしているようです。何と、観光客を止めているようです。得意の手ですね。

　　これも、宮崎さんが書いてくれています。

　　宮崎正弘の国 際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）２月１４日（木曜日）　通巻第５９８９号　　

　中国当局、カナダ、スエーデンに続き、トルコに「ツーリズム」激減通達
　　２０１８年は中国からの観光客が８０％増えていたが

　中国がカナダへの渡航注意勧告を意図的に発令し「中国人が狙われている。身の回りの品物に万全の注意を」などと嫌がらせとしか考えられない通達を出して、ツーリスト激減策を取り、裏では旅行代理店に団体ツアーのキャンセルを指示していた。
中国からの観光客は激減、理由は言うまでもないが、孟晩舟（ファーウェイ副社長）の拘束への露骨な圧力である。

　とくに米国への身柄引き渡しを極度に怖れる中国は、在中国カナダ人を１３名も拘束したうえ、ひとりのカナダ籍の男に麻薬密売に関わったとして死刑判決を出した。日和見主義のトルードー政権も、中国への態度を硬化させ、米国政府からの身柄引き渡しの正式要請に前向きに対応する。

　スエーデンもこの例に漏れず、中国人観光客が路上で理由もなく警察から暴力を受けたと訴えた。対中国国内向けの宣伝であり、指令された「演出」でないかと噂された。
スエーデンへの観光客は著しく減少した。
直接の切っ掛けは銅鑼湾書店のオーナーがタイの保養先から拉致された事件だった。このオーナーがたまたまスエーデン籍であったため、執拗な釈放要求がなされた。「中国には表現の自由がない」と抗議の声が北欧諸国にもおきた。

　中国は同様な手口でトルコに狡猾な脅しをかけ始めた。
　中国からトルコへの観光客は２０１８年に８０％増えていたが、それもこれも、トルコ政府が「一帯一路」に協力する、ウィグル族弾圧には無言、かわりに３６億ドルの融資を中国工商銀行から得ていたこともある。

　しかしシリア難民問題以後、ＥＵとの関係がギクシャクしたばかりか、米国との対立激化によって経済が悪化し、とくにトルコ通貨リラが５０％の大暴落となった。こうした経済危機を乗り切ろうと、エルドアン政権は中国にも投資を依存したのだ。…以下略

　　安倍さんはこれを恐れて軟弱対応をしているのでしょうか。観光地も結構迷惑を掛けられているようなので、もうChinaからの観光客誘致は止めるべきじゃないのでしょうか。いずれ、トルコのように止めてくる戦略を採るのじゃないでしょうか。
　　それとも、平和ボケ日本を内部から崩す為に際限なく送り込んで来るのでしょうか。いずれにしても、日本にとって良いことは何もないでしょう。

　　そんな目先の金儲けより、今はトランプさんのChinaを叩き潰す作戦に乗るべきでしょう。もし、トランプさんの怒りを買うことになれば、その方が余程被害は大きくなるでしょう。
　　もう平和ボケの経済界なんか相手にするべきじゃないでしょう。

経済界は、自己責任で良い！