若手に目立つ意識の低さ 動脈硬化予防アンケート

若手に目立つ意識の低さ　動脈硬化予防アンケート
臨床 2016年2月19日 (金)配信共同通信社

　コレステロールの悪影響を知らない２０代は６０代の約３倍―。動脈硬化予防の情報サイトが行ったアンケートで、血管の健康に関して高齢者に比べて若者の意識が低いことが目立った。専門医は心臓病や脳卒中を防ぐため、若い世代からの対策が必要と指摘する。

　アンケート結果によると、血液中で増えたコレステロールが身体に及ぼす影響について「知らない」との回答は６０代が２１・５％だったが、２０代では６１・１％に達した。コレステロール値を「意識していない」のは６０代の３５・４％に対して、２０代は６８・１％だった。

　動脈硬化に詳しい帝京大の寺本民生臨床研究センター長は「ラーメンやパスタなど若者が大好きな食品はコレステロールを増加させる。それが血管の内壁にたまることが動脈硬化の主な原因の一つ。動脈硬化は男性では３０代から進む。バランスの良い食事、毎日できる運動を心掛けてほしい」と注意を促した。

　アンケートは動脈硬化予防啓発センターと日本心臓財団が共同運営するサイト「血管健康くらぶ」が２０１５年１２月１～３１日にインターネットで実施し、２０～６０代の７２３人から回答があった。

ドラマが人材確保に影響 フジに介護福祉士会が意見

ドラマが人材確保に影響　フジに介護福祉士会が意見
その他 2016年2月18日 (木)配信共同通信社

　フジテレビ系で放送中のドラマの設定が、介護職の人材確保に影響を及ぼす内容だとして、日本介護福祉士会は１７日までに、フジテレビに配慮を求める意見書を出した。

　ドラマは月曜夜の「いつかこの恋を思い出してきっと泣いてしまう」。高齢者介護施設に勤める主人公が過酷な労働環境で働いている。

　同会がホームページで公開した意見書によると、同会に「本当にあのような環境なら、身内の介護の資格取得をやめさせようと思う」とのメールが届いたという。

　同会はフジテレビに対し「給与の低さや労働環境の悪さが言いたいわけではなかったことは十分承知していますが、影響の大きさも考えていただきたいと思います」と配慮を求めている。

　フジテレビは「さまざまな方から監修を受け、実際の介護の現場を取材した上で制作しておりますが、貴重なご意見として今後の参考にさせていただきます」とコメントした。

不妊治療「やめどき」の悩み

不妊治療「やめどき」の悩み
その他 2016年2月18日 (木)配信毎日新聞社

　子どもが欲しくて不妊治療を続けても、なかなか望みがかなわないカップルにとって、治療をいつまで続けるかは大きな問題だ。注いだ時間やお金が大きいほど、区切りを付ける選択は苦しいものになるが、年齢別の妊娠率などを目安にそれぞれ答えを出すしかないのが実態だ。

　「治療中、『やめる』ことは常に頭にあったけれど、『多くの時間とお金を費やしたのだから、このままではやめられない』という気持ちも。『もうやめたほうがいい』と分かっていても、やらずにはいられない……心の平穏のために治療を続けていた」

　不妊症に悩むカップルを支援する東京のＮＰＯ「Ｆｉｎｅ」の松本亜樹子代表が先月出版した「不妊治療のやめどき」（ＷＡＶＥ出版、１５１２円）に寄せられたある女性の体験談だ。

　この女性は３１歳で結婚後、３４歳で初めて産婦人科医院へ行き、不妊治療を始めたという。タイミング法や人工授精を試みたがうまくいかず、３８歳のときに夫の精子と自分の卵子で受精卵を作る体外受精に挑戦。しかし、妊娠には至らず、４１歳で受精卵１個を凍結させたのを最後に治療をやめた。この間、卵巣刺激法を用いた採卵は計１５回。約１０年間の治療総額は１０００万円を超えたという。「将来のための貯金も全て使い果たし、さすがに借金はできないと、治療にピリオドを打つことに（なった）」と記す。

　これまで多くの不妊女性にアドバイスしてきた松本さんは「仕事をなげうち、財産も失って、それでも終わりが見えずに心身ともに疲れ果てていく女性を何人も見てきた」と話す。著書では１６人の女性の体験談を集めた。「４０歳まで」と年齢で区切りを付けた人もいれば、自分なりに出産年齢の限界と考えてあきらめた人もいる。

　●夫婦の６組に１組

　日本では６組に１組の夫婦が不妊に悩んでいるとされる。日本産科婦人科学会（日産婦）の統計によると、２０１３年、体外受精や顕微授精などの不妊治療で生まれた子の数は４万２５５４人に上った。その年に生まれた子の２４人に１人が当てはまる計算だ。不妊治療を受ける女性の人数は４０歳ごろがピークになっている。

　だが、不妊治療が当たり前になる一方で、出産に至る確率は必ずしも高くない。同じ統計によると、治療１回当たりの妊娠率は全年齢平均で１６・３％。４０歳で１３・７％、４５歳で２・４％と年齢と共に格段に下がる。さらに、妊娠後に流産してしまう確率は平均２６・０％。４０歳で３３・７％、４５歳で６１・４％と、こちらも年齢を重ねるごとに厳しさが増す。

　日産婦が１４年、不妊治療をしている全国５８５施設を対象に実施した調査では、回答した施設の６割が、治療を続けても妊娠しない場合、「治療中止を患者に提案することがある」と答えた。その目安となる患者の年齢は「４５歳」が最も多く、受精卵を子宮に移植する回数は平均６回だった。一方、３割の施設は「治療中止を提案することはない」と回答した。

　●公費助成は４２歳まで

　国は、体外受精をしなければ妊娠が難しい世帯所得７３０万円未満の夫婦への公費助成を実施しているが、今年度補正予算で初回の限度額を１５万円から３０万円に拡充した。一方、４月からは初回治療の時点で４０～４２歳の場合は助成を６回から３回までに減らす。また、助成対象の女性に「４２歳まで」という年齢制限を設ける。高齢妊娠・出産によるリスク増加などが理由だ。

　こうした年齢制限は治療中止の一定の目安になる。しかし、カップルが納得して、いつ治療を終えるべきかに正しい答えはない。松本さんは「治療中は視野が狭くなりがちだ。趣味や仕事など他に居場所があると良い。赤ちゃんに恵まれなくても、夫婦のきずなの深まりなど結果として得るものはきっとある。そんな視点の転換ができると『やめどき』が見つけやすくなる」と語る。【阿部周一】

不育症、清瀬市が治療費助成へ 年間３０万円上限 ／東京

不育症、清瀬市が治療費助成へ　年間３０万円上限　／東京
地域 2016年2月18日 (木)配信毎日新聞社

　清瀬市は来年度から、妊娠しても流産や死産を繰り返す「不育症」の治療費への助成を開始する。都内の自治体では初の試みで、市健康推進課は「不育症自体があまり知られておらず、周知の意味も含めて支援したい」と話している。

　厚生労働省研究班は、不育症を「２回以上の流産や死産あるいは早期新生児死亡（生後７日未満）がある場合」と定義している。

　助成額は１年につき３０万円が上限で、保険適用外の治療が対象。妻の年齢上限はなく、住民票が同市にあり、夫婦の所得の合計が７３０万円未満であることが条件となる。

　併せて開始する不妊治療補助は都の特定不妊治療費の助成対象者に対し、助成額を超えた費用について３万円を限度に上乗せする。来年度予算１２０万円を計上した。【賀川智子】

救急車、役場職員らも乗務ＯＫ 過疎地など限定で導入へ

救急車、役場職員らも乗務ＯＫ　過疎地など限定で導入へ
行政・政治 2016年2月18日 (木)配信朝日新聞

　総務省消防庁は救急車に乗務する３人のうち１人について、過疎地など地域を限定して、救急隊員以外の市町村職員らでも可能にする特例の導入を決めた。今後、教育のあり方などを検討し、２０１６年度中に必要な制度改正をする。

　１８日に開かれる同庁の「人口減少社会における持続可能な消防体制のあり方に関する検討会」が、報告書に導入方針を盛り込む。

　消防法施行令は救急車１台に救急隊員が３人以上乗ることを義務づけている。救急救命が必要な場合、１人が運転し、１人が人工呼吸、１人が心臓マッサージをして病院に向かう必要があるためだ。国家資格の救急救命士や一定時間以上の救急講習を受けた救急隊員が乗務している。医師らが乗車する転院搬送に限り、救急隊員２人の乗務が特例で認められている。

　一方、高齢化の進展で、救急車の需要は年々増えている。一昨年の全国の出動数は約５９８万５千件、搬送数は約５４０万６千人と、いずれも過去最多を更新。病院に到着するまでの平均時間も３９・４分と１０年前より９・４分遅くなっている。地方では、人口集中地域に救急隊の拠点があり、過疎地域に２４時間態勢で救急隊員３人を配置することが難しく、現場到着まで時間がかかるケースが出ている。愛媛県西予市消防本部から「地域を限定し、軽症患者に限り、２人で救急搬送できないか」という提案が出ていた。

　消防庁は３人以上の態勢は維持する一方、過疎地や山間部など救急態勢の維持が難しい地域に限り、３人のうち１人は役場職員や消防団員などの救急隊員以外の公務員でも乗務を可能にする。主に運転を担当することを想定している。今後、新しい職員が身につける応急手当てや教育をどうするかなどを検討し、１６年度中に関連する法令などの改正をする。（桑山敏成）

介護負担増の議論開始 厚労省、生活援助見直しも

介護負担増の議論開始　厚労省、生活援助見直しも
行政・政治 2016年2月18日 (木)配信共同通信社

　厚生労働省は１７日、介護保険制度の改革に向けた具体的な検討を始めた。高齢化で膨らみ続ける社会保障費を抑えるため、介護の必要度が低い人への生活援助見直しや、介護サービスを利用する人の負担増などが焦点。この日開かれた社会保障審議会の介護保険部会で議論を進め、年末をめどに結論を出す。２０１７年の通常国会で法改正を目指す。

　厚労省は「要介護１、２」の人を対象に、在宅での生活を援助するサービスの在り方を見直す方針。掃除や調理、買い物などを介護保険の対象から外し、原則自己負担とすることを検討する。現在は１回２５０円程度（１割負担の場合）だが、全額自己負担になると２５００円程度に上がる。また福祉用具や住宅改修にかかる費用の原則自己負担の是非も議論する。

　介護サービスを利用した場合の自己負担は、昨年８月から一定の所得がある高齢者の負担割合が１割から２割に上がったが、財務省が昨年示した６５～７４歳の「原則２割負担」案を念頭に話し合う見通しだ。

　一方、４０～６４歳が支払う介護保険料は、収入が多い人ほど負担が重くなる「総報酬割」を導入するかが論点。ただこれまでは反対意見が多く、実現しなかった経緯がある。市区町村の要介護認定率や１人当たりの介護費など、地域差の解消についても意見を交わす。

　厚労省の推計では、２５年に６５歳以上の高齢者は全人口の約３割に当たる３６５７万人に増え、介護保険料（全国平均）も現在より約２６００円増の８１６５円になる。

１０人中７人、免疫抑制成功 肝移植後、２年超薬なし 北海道大など臨床研究

１０人中７人、免疫抑制成功　肝移植後、２年超薬なし　北海道大など臨床研究
臨床 2016年2月18日 (木)配信共同通信社

　生体肝移植後の拒絶反応を抑え、免疫抑制剤に頼らずに済む臨床研究を進める北海道大と順天堂大の研究チームは１８日、臓器提供者と移植患者のリンパ球などから培養した特殊な細胞を使い、成人患者１０人のうち７人が２年以上も免疫抑制剤なしで日常生活を送ることに成功したと発表した。研究チームは今後、この手法を一般的な治療法として確立させることを目指しており、実現すれば患者の負担を大幅に軽減できそうだ。

抗がん剤効き過ぎる遺伝子発見…小児急性白血病で

抗がん剤効き過ぎる遺伝子発見…小児急性白血病で
臨床 2016年2月17日 (水)配信読売新聞

　小児がんの３割強を占める小児急性リンパ性白血病で、特定の遺伝子によって抗がん剤が効き過ぎる体質になることを三重大学の堀浩樹教授（血液がん）らの研究グループが発見した。論文は、科学誌ネイチャージェネティクス（電子版）に掲載された。

　遺伝子は「ＮＵＤＴ１５」。通常型と変異した三つの型があり、三つの型は抗がん剤を分解する能力が低いために、抗がん剤が効きすぎることが判明した。日本人の３人に１人がこの特異な型を持っていることもわかった。

　急性リンパ性白血病は、白血球の一種のリンパ球ががん化して異常増殖する病気。治療ではまず７か月、抗がん剤４、５種類を投与して、がんの大半を死滅させる。その後、１年５か月かけて、毎日、抗がん剤「６メルカプトプリン」を投与して、残っているがんを少しずつ減らし、再発の芽を摘む。

　抗がん剤が効き過ぎると、健康な白血球までが減り過ぎて、感染症の危険が出てくる。また、長期間の薬の投与中止はがん再発を招きかねない。

　堀教授は「事前に遺伝子診断をすることで、感染症などのリスクを減らして、その子にあった投与量で治療ができる」と話している。