2011年の東日本大震災後、電気を中心にエネ
ルギー事情が急変し、国を挙げての節電運動が
起ったのも今は昔に。
震災後5年が近付き、原発の再稼働が始まって、
エネルギー価格が下がるに従い、また爆食が
始ったのではサルにも劣る。
再生可能エネルギー後進国の日本は、省エネに
備えた取組みでも欧米より大きく後れをとっている。
冷房は節電の敵とばかり節約の対象とされて、
高齢者を中心に多くの熱中症患者を出す愚を
繰返す一方、エネルギー爆食の給湯設備は黙認。
冷房の電気消費量を見れば、家庭での消費量は
僅かで、電力浪費者は低効率の家電や照明だ。
特に、エネルギー放散型とも言える断熱性能を
備えない住宅建築の野放しが大きな問題。
オイルショック直後の1980年(昭和55年)に住宅の
省エネルギーの基準を初めて制定したが、遵守
義務を伴わないためお飾りに終ってしまった。
2011年の大震災後、エネルギー環境の急変で
2013年(平成25年)に省エネ基準を大幅に改正。
この改正基準は「H25基準」と呼ばれ、「義務化」を
備えており、2020年以降の建築物から耐震基準と
同様に、H25基準をクリアしなければ建築できない。
住宅の外壁や窓、戸口回り等の断熱性能などが
家のエネルギー消費量計算の対象とされ、「設計
1 次エネルギー消費量」・何ギガジュールとして
算出集計されて評価される。
また、貴重なエネルギーである電気を直接、熱に
変える「電気生焚」のヒーター式の給湯や暖房
設備は追放される運命にある。
やっと、エネルギー大事への取組みがスタート。
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