原爆が広島に落とされたからの医療問題

　アメリカは原爆投下後の人体への影響の資料を集めたいが広島の反米感情で調査に入れない事態になっていました。
　そこに国際赤十字の外国人医師から、米軍に対して包帯等の衣料品提供を求められ、広島の人体実験の調査を行いたい米軍は１５トンの医療品を持ちこみ反米感情に対応しました。
　その後、国際赤十字から米軍に対して追加の衣料品の提供を求められても提供はしませんでした。
　その後、原爆投下チームの人体への影響調査は、必要な医療行為はしないで生きている被爆者の調査データを集めていました。
　米軍にとって医療行為を行う事は人体への被害調査のデータが違ってくるので医療行為はしません。
　米軍と日本政府は、原爆についての厳しい言論統制を行い被害の情報が広く国民に知られる事を隠しました。
　戦時中に日本軍の７３１部隊が中国で多くの人体実験を行った行為と戦後の被爆地で米軍が行った行為は同じです。