売国奴孫正義

　　第 ５５３１回の「ジョブズ達の罪」で書いた、携帯、スマートフォンやゲーム機などで世界の子供達の将来を破壊 した人達の中にも入る孫正義はその中でも最も性格が悪いと思っているのは私だけでしょうか。
　　特に、私はここでも何度も書いてきたように、私が未来のエネルギーと評価して来た太陽光発電の世界を自分だけの利益 の為に利用したことが許せません。それもあの史上最低の総理アレをそそのかせてやったことですからそのあくどさは際限が ない。
　　日本の人達が目を覚ませて、ソフトバンクの不買をやってくれることを期待しているのですが、どうも、まだまだ手ぬる いようで、日本人の余りの情弱ぶりにがっかりさせられています。

　　ところが、アメリカで買収したスプリントが大きく足を引っ張っているそうです。久しぶりにスッとする話題です。

　　このところ、何度か取り上げさせてもらっている「アメンのニュース」が詳しく書いてくれています。結構長いですが、 余りに嬉しい話題なので全文を取り上げさせてもらいます。
　　　　
　　アメンのニュースより　　2014年11月15日

　　ソ フトバンク孫正義氏、米スプリント失敗で経営危機も

　　ソフトバンクは2014年に年間利益１兆 円を達成し、孫正義氏の悲願だった１兆円企業になった。

　　国内電話事業ではドコモ、auを倒し 一人勝ちの状況が続いている。

　　にも関わらずこのところ、ソフトバンクの将来に暗雲が近づいて来ている。

　　勝負に出た米国の電話事業が、うまく行っていない。

　　スプリント買収は失敗

　　孫正義氏は2013年7月 に米国3位の電話会社「スプリント」を買収しました。

　　その後2014年にも米国4位 の電話会社「Ｔモバイル」を買収しようとしたが、失敗に終わりました。

　　日米の経済専門家の間では、ソフトバンクの米スプリント事業は結局、巨額の借金だ けを残して撤退するような最悪の展開になると予測されている。

　　７～９月期決算は、最終損失が7億6500万 ドルになりました。

　　わずか3ヶ月で800億 円の損失が出たという事です。

　　全米1位はベライゾン、2位 はAT＆Tで 上位2社が圧倒的に強い。

　　差は縮まるどころか孫氏が買収した後も、顧客流出で広がっている。

　　顧客が流出している原因は簡単で、使える地域が少ないし電波が途切れるからであ る。

　　これには深い理由があり、原因が分かっても解決できないでいる。

　　さらに日本では常識の高速LTEサー ビス網があるのはトップのベライゾンだけAT&Tは豊富な 資金を背景に整備するが、スプリントは旧世代通信のまま、設備更新の目処が立たない。

　　ソ フトバンク得意の価格攻勢も裏目に出ている。

　　買収後にスプリントは通信料金を値下げしたのだが、余裕のある上位2社 が対抗して値下げしたため、かえって流出が増えた。

　　そのうえ値下げが財務内容を圧迫して、自らの死期を早めた。

　　「スプリント」は3位と言っても1位2位 とは大差のあるその他グループに過ぎず、実質「Ｔモバイル」と同じでしか有りませんでした。

　　この3位と4位 の弱者連合を合わせると、ようやく全米ネットワークらしき物になり、1位2位 の後を追える体制になります。

　　「スプリント」単独では一部の都市圏で限定的なサービスをしているに過ぎない。

　　それでも日本では都市圏だけでサービスすれば、人口の90%は カバーできるのでソフトバンクのスタート時は何ら問題は無かった。

　　しかしアメリカは都市国家ではなく人口が分散した農村国家に近い人口分布をしてい る。

　　そもそも一部の都市で使えるだけでは全米展開にならない。

　　全米ネットワークを作れないソフトバンク

　　もう一つの大問題はアメリカは自動車社会だという事で、数百キロ離れていても平気 で自動車を運転していきます。

　　道路がある場所全てに電波の中継所を設置しなければ、電話が通じない。

　　携帯電話は電波を直接相手の携帯電話に飛ばしている、わけではもちろん無い。

　　3キロとか5キ ロおきに電話会社が基地局を設置して、お客の携帯の電波を受信し、基地局からは相手の電波を送信している。

　　自動車が走行するときは基地局を次々に切り替えながら中継している。

　　という事は、例え砂漠の中でも3キロごと に基地局を設置しなければなりません。

　　アメリカの面積は日本の25倍で、 人口は3倍未満ですので、日本と同じサービスをアメリカ で展開するには、人口あたりざっと8倍以上の基地局が必要になります。

　　日本の携帯電話会社は10万から20万 の基地局をそれぞれ設置していますが、アメリカでは単純に計算して250万か ら500万の基地局を立てないと全米サービスは不可 能です。

　　この資金には10兆円単位の設備投資が 必要とされる。

　　都市から少し離れたら電話が通じなくなるような電話会社を使う人は居ません。

　　こうした理由でアメリカでは全国規模のネットワークを構築しにくいので、地域ごと にプロバイダやケーブルテレビ局の縄張りが分かれていて、大都市を除いて客側には選択の権利がない。

　　日本の電力会社のような制度が、アメリカの通信業界なのです。

　　携帯電話会社も地域ごとの弱小勢力は多いが、全国展開は上位2社 しかない。

　　寡占状態だから価格は高くサービスは良くないとされる。

　　ここに風穴を空けて日本でやったように「ゼロ円、無料」攻勢を賭けようとしたのが 孫社長とソフトバンクだが、とてもそんな状況ではなくなっている。

　　国内携帯電話事業の飽和

　　一方でソフトバンクの日本国内の電話事業は好調だが、先が見えているとする醒めた 見方も出ている。

　　携帯電話、スマートフォンの契約者はこの数年増えておらず、完全な頭打ちになって いる。

　　料金の安い旧世代携帯電話をボッタクリ料金のスマートフォンに買い換えさせて売り 上げを増やしてきたが、それももう下火になっています。

　　ここに来て総務省は現行の通信事業の「３大キャリア制度」の撤廃を決めたと言われ ている。

　　ドコモ、au、ソフトバンクが寡占 で競争せず、利用者に高い料金を押し付けている。

　　３社の利益はそれぞれ１兆円に達しようとしている。

　　言い換えれば日本の電話利用者は３兆円を余計に支払わされている。

　　このため日本の通信コストは高いままで、日本経済全体に悪影響を及ぼしていると総 務省では見ている。

　　そこで打ち出しているのが「格安スマホ」など低価格な通信サービスで、現在は２％ 程度だが急速に成長する可能性がある。

　　格安スマホの成長分は、そっくり３大キャリアの売り上げ減少になる。

　　ソフトバンクの孫社長はＰＣソフト卸し業者から始まり、プロバイダ事業、ポータル サイト、オークション、電子マーケット、電話事業と次々に主力事業を転換して拡大してきたが、次の展開は見えて来な い。

　　噂はネットでもありましたが、ここまで詳しく書いてくれているものは初めてでし た。これが本当だったらどんなに嬉しいでしょう。と言うか、私は本当だと信じます。
　　これを機会に、日本での不買運動も広がれば、思っていた以上に早くソフトバンクに引導を渡せる日が来るかもしれ ません。
　　あんな犬のCMで日本人をバカにしている孫正義を何時までものさばらせていては日本の恥です。一日も早く日本か ら出て行ってもらいましょう。一緒に菅も連れて行ってもらいたいものです。

日本の夜明けは近いかも！