朝日新聞集団訴訟は、「少数のエリートが愚かな民衆を指導する」＝詐欺師（朝日）が衆愚を騙す論理。

1.26、捏造詐欺紙「朝日新聞」の、いわゆる「従軍慰安婦」をめぐる記事が日本国民の名誉を傷付けたとして、渡部昇一上智大学名誉教授など8700人余（一次提訴）が、朝日新聞に対し謝罪と賠償を求める訴えを東京地裁に起こした。
ブログ子もその賛同一員に連ねているのだが、朝日新聞が反日工作機関として衆愚煽動を行ってきたのは、戦前から赤化潜入記者のもと一貫した革命戦略工作のひとつである。
　レーニン著書（1917）『国家と革命』（暴力革命の方法、手段を教育する共産主義者のテキスト）で、「青少年をして祖国の前途に絶望せしめる事が、革命精神養成の最良の道である」（青少年に対し祖国の前途に対する希望の燈を奪い、祖国蔑視、祖国呪詛の精神を扶植することが、革命への近道だ）と力説した。
昭和27年、日本共産党の志賀義雄（国際派）は、「何も武装闘争（革命）などする必要はない。共産党が作った教科書で、社会主義革命を信奉する日教組の教師が、みっちり反日（自虐）教育を施せば、30～40年後にはその青少年が日本の支配者となり指導者となる。　教育で共産革命は達成できる。」と説いた。
この先兵となってプロパガンダ工作を担ってきたのが、朝日新聞、岩波書店など左翼勢力であり、教育現場の日教組である。
確信犯であるから、屁理屈は並べても謝罪更生などは期待できない。
日本を愛する国民は、積年の総力戦（自衛戦）と受け止めて、朝日新聞（報道テロ組織）を淘汰廃刊に追い込んで行くべきである。
朝日新聞に対する今次集団訴訟は、「少数のエリートが愚かな民衆を指導する」＝「詐欺師（朝日）が衆愚を騙す論理」、報道テロとの戦いである。