1945.8の大東亜戦争終結後、連合国総司令官（ＧＨＱ）は日本の占領政策を実行するにあたり、ハード部門の武装解除、工業生産力破壊（経済力解体）、占領基本法策定（日本國憲法）などの重点基本施策と、補助政策（精神武装解除）としての「3Ｓ」、Screen（スクリーン）・Sport（スポーツ）・Sex（セックス）を策定している。
日本人の自立性を無くし、娯楽享楽に走らせる洗脳愚民化政策（バカ化）である。
その以前策として、ＧＨＱ・民間情報教育局企画課は、ラジオで「戦争犯罪宣伝計画」の「真相はこうだ」等の放送（1945.12.9～48.1）を通して、（戦勝国による）犯罪者日本を作り上げる洗脳放送を開始した。
11.13 ＧＨＱ指令として、「400万台のラジオを国民に支給せよ」（洗脳用ＣＩＥ放送用・1952.7.8、ラジオ受信契約が1,000万を突破）と、洗脳受信機としてラジオの調達を命じる。
この過程で、民間のラジオ生産が間に合わずに、東京電気専門学校（東京電気大）の学生がラジオ製作（？バイト）を始め、学校周辺に集まったラジオ部品の露天商が、露店規制などを経て、後に秋葉原電気街へと形成されて行く。
やがてラジオからテレビの時代へと移った、1956.9、評論家の大宅壮一は「テレビで、日本の国民は一億総白痴化する」と、低俗番組を放送するテレビ批判を行った。
大宅発言から半世紀超、幾度かの低俗番組批判はあったが、低俗スパイラルは止まらない。
確実に日本人の愚民化（幼稚化）は進行してきている。
ＡＫＢ現象（幼稚化）、吉本現象（お笑いバカ）、ゆるキャラ（幼児化）が、節度なくメディアで氾濫しすぎている。
あまりにも、（大人たちによる）未成年をターゲットにした経済行為が過剰ではなかろうか。
岩手県滝沢市に於けるＡＫＢ傷害事件は、実行犯に全てを帰させるだけでなく、不健全な日本（痴的）社会の病巣（バカ化）を見るべきである。
ＡＫＢ現象（幼稚化）は、日本人の若年愚民症候群の現われ。
