ジェネリック医薬品

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

先日、体調を崩し、お医者さんに行きました。　薬局で薬を買う時に案内されたのが「ジェネリック医薬品で」、これを利用すると私の場合１回で２００円安くなるとの案内をいただきましたが、私、ジェネリック医薬品の考え自体に賛同できないため、少しくらい安くてもジェネリック医薬品は使いません。

何故、嫌いなのか？　人様が開発したものを特許が切れたからと言って同じ製品を安く作って儲けようという魂胆が気に食わないのです。　製造にかかわる者は、新しいい製品を目指して競争すべきで、他社の特許が切れたからそれを作ろうというのはハイエナのようなものです。　最初に作った会社は、膨大な開発費用をかけて新薬を作り、特許の有効な間にそのコストを回収したかもしれませんが、特特許が切れても、その薬品への需要が無くなる訳ではありませんから、特許が切れた後でも作り続けることで、商売のうまみがあるというものです。　特許が切れたからと言って、そこを狙うとは開発エンジニアとしては外道の仕事と言えます。

価格が低ければ医療費の抑制に役立ち、患者の負担も軽くなるというのは必ずしも正しくありません。　もっと長期で保護され、ジェネリックに市場を奪われなければもっと安くできるのではないでしょうか？　国がジェネリックの使用を奨励するということは、創造性を放棄して、価格で勝負しろと言っているのも同じで、新しい事に挑戦しない態度では人の後追いをしているだけで先頭には立てないのです。　

これは医薬品だけでなく、コンピュータ業界にも以前ありました。　当時、圧倒的なシェアを誇るＩＢＭに対し、ソフトウェア的には全く互換性があると言おうＩＢＭ互換機。いつしか、王座を退いたように見えますが、何事も真似をする製品が現れるという事は、その製品がその分野での覇者である証のようなものですから、モノマネ製品に付いても許容する余裕が欲しいところです。　しかし、特許になっていてもいなくても他社のまねをすることに抵抗を感じない技術者は、既に技術者としての魂は抜けているようなものです。

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携帯不携帯

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

オヤジギャグの典型のようなタイトルですが、最近、携帯を家や会社に置いたまま出かけ、連絡が取れないと不評を買うことが多いのです。　忘れっぽいのは歳のせいもあるかもしれませんが、「スマホ嫌い」が根底にあるかもしれません。　スマホに見入ったままこちらに向かってくる対向者。　車を運転するときに対向車を注意するのは当然ですが、最近は歩いている時にも対向者に気を使うことは必要になりました。　電車に乗るにもスマホを見ながらノロノロと乗車する人。　こういうスマホ愛好者を見ていると、自分はああいう風にはなりたくないと言う思いが、心からのスマホ信者になり切れない要因なのです。

中学生らしき少年のグループが、駅のベンチで電車待ちの間に、一言の会話もないままスマホで対話したり、ゲームをしているのも不気味です。　少年時代に友達と議論する中で、色々なことを知り、議論を覚えていくのに、短いメッセージだけのコミュニケーションでは、自分の思いを人に伝える訓練にはなりません。　新入社員教育をしている知人によると、単文しか書けない若者も増えているそうです。

まあ、現状を嘆いても何にもならず、意味もありません。　そういう風に育った世代とどう付き合っていけば良いのか？　幸いに私の年代は、そういう世代と付き合う機会はあまり多くはないでしょうが、いつも携帯でつながっていないと不安になる薄弱な自立性。　いつもつながっていても、深くは係わらない友達関係。　形は小さくとも、大げさに言えば、人間の歴史に藻深い影を落とす怪物ともいえるスマホです。　スマホとの影響力に、心して使わないとスマホを使っているつもりがスマホに振り回されてしまう怪物なのです。

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ＲＰＡの威力 安部慶喜 日経ＢＰ社

こんにちは。　　落雷抑制の松本です。

ＲＰＡ（ Robotics Process Automation )とは、オフィスでの仕事をロボットに任せてしまおうというもので、ロボットとは言っても工場の生産ラインで見るようなアームが動き回るものではなく、オフィスのＰＣの中での仕事を自動化ソフトに任せてしまおうというものです。　例えば、説明用の資料を作る際、その関連資料を集め、それを参考に自分のストリーを展開する訳ですが、関連資料の取集などの下準備は、ロボットに任せておけば関連資料は集めてくれると言うようなオフィス内での仕事の自動化の話しです。 オフィスの中を人型ロボットが動き回る訳ではありません。

そんなことができるの？　と言うより、既に実践している８社の実情を紹介しています。　その８社とは、大和ハウス工業、農林中央金庫、ブリジストン中国、帝人フロンティア、テレビ朝日、アサツー・ディ・ケイ、NECマネジメントパートナー、インテージ・ホールディングですが、まだごく一部の業務での展開ですが、これが全社的に展開されたら企業間に大きな差が付くことでしょう。　他社がどのように実践しているかは、生産性に少しでも関心のある方には非常に参考になります。　

紹介されている大企業に比べると、弊社はその中の「課」よりも小さな「係」程度の組織ではありますが、秦の働き方改革と言うのは、自分がしている仕事(小さな単位のタスクと言った方が誤解が無いかと思います)の中で、本当に自分が行わねばならないのか、ロボットで代行できるタスクであれば、それはロボットに任せれば良く、身の回りでいかに効率化を図るかが大事なことです。　労働時間の短縮と言うのはその結果、現れる事であって、自分の仕事から如何に自分の関与を減らすことができるか？　昨日までしてきたことを明日も継続するのではなく、本当の意味の「働き方」を変えるような努力は必要です。　

単なる労働時間の話しで議論している国会議員の方々は民間企業での厳しいい競争などほとんどご存じなく、彼らの競争と言えば選挙区での生存と国会対策の中での競争ですし、これをサポートしている厚生労働省もお役所の中の生存競争だけで、これは旧来の仕組みの中での競争ですから、ロボティクスが入り込む余地はないことでしょう。　こういうお役所の認知する現状よりも、働き方改革はもっとブットンだ世界になっている点がスゴイ事です。

今、オフィスの机の上にあるＰＣは、４０年前でしたら、世界にも数台しかなかった超大型のコンピュータをさらに上回る性能のものです。　これをメール、ワープロ、パワポにしか使用していないのがもったいないのです。　この上で、いくらでも自動化ためのソフトは動きますし、足りなければ簡単にクラウドが利用できますから、今後、オフィス内のロボット化コンサルタントには大きな需要があることでしょう。

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裁量労働と労働時間

こんにちは。　落雷抑制の松本です。


安倍総理、「裁量性の方が労働時間が短い」などとおかしなことを言ってしまったものです。　もともと労働時間の短縮ということが的から外れた狙いなのです。　労働は本来、美徳であり、労働時間が長くて何が悪いか。　一人前の仕事ができもしないうちから、休みだとか遊びだとか、労働を忌避して労働時間を短縮しようとするあまりの短絡のようですが、私が自分の時間をどう使おうと私の勝手であり、８時間働こうが２４時間働こうが自由のハズで、労働時間を減らせなどとは大きなお世話です。　

本来、仕事は責任をもって行い、その成果に対して報酬が支払われるべきで、仕事を遂行するためには「労働時間」など問題ではないのです。修理を依頼したのに、夕方になったら時間ですからと修理が完了していないのに工事人が帰ってしまった。。などの話は米国ではよくあった話です。　日本の職人であれば、そのような中途半端なことはしません。　職人ならずとも、サラリーマンであっても成果に対してての報酬が基本であり、労働時間に対しての報酬ではないのです。　労働の本質は何なのか？　時間でなく成果です。　時間で測れるような単純な仕事はロボットにさせておいて、自分の付加価値は何なのかを常に考えておかねば、これからのサラリーマンもロボットに職を奪われます。

ただ、質と量の問題で、「質」の管理よりは「量」、すなわち時間の管理の方が簡単なので、時間でばかり管理されてきましたが、本来は時間よりは、そこでの成果物で判断されるべきなのです。　　例えば、営業であれば、何時間働こうが、何千件のお客様を訪問しようが、いくら売れたのかと言う成果が大事で、販売成績に対しての報酬であり、何時間働いたかへの対価ではないのです。働いた時間の事ばかりを言い、それで何を達成したのかと言う成果については問題としないは、まるで時間給ドロボーのようなものです。

先日のブログで「アンケートなどあてにならない」と書きましたが、その数字を信じ込んでまとめた厚生労働省の資料には、あきれ果てます。　安倍さんも、厚労省が作った資料だからと頭から信じ込んだのでしょうが、労働時間の短縮と言う間違ったドアから入ってしまいましたから、抜け出るのは困難でしょう。　

裁量労働は、プロとしての仕事の責任をまっとうする、日本人の仕事への責任感から発するべきで、これで労働時間が短くなる訳はありませんし、労働時間など生産性が低いのですから長くて当たり前で、これを短くしようとするなど、順番が違います。　まずは、生産性を高め、その結果として労働時間が短縮されるべきで、労働時間の事しか言わない安倍さん、問題の本質が分かっているのですかね？？　質の管理をせずに量(時間)の管理にばかり目を向けてはロクな成果は上がりません。　　日本の競争力は、「質」であったハズですが、最近は「質」についてもゴマカスことが多くなり、そのうえ、質を忘れて時間(量)の事ばかり持ち出す、総理大臣。　全くの時代錯誤で、このままでは日本の未来は暗いですね。　余計なことを政治がするくらいなら、何もしないでいてくれた方がよほどマシです。　過労死もありますが、人間、自分の命は自分で守る。　死にそうなくらいの労働であれば、そんな仕事はトットと辞めて自分を守るべきで、法律で守ってもらおうとは甘いのです。　それを法律で守ろうというのも余計なオセッカイです。


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弊社製品への中傷 ある学会誌での論文

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

電気設備についての学会があります。これは真面目でキチンとした学会なのですが、そこに投稿される論文も非常に参考になるものが多いのですが、その立派な論文の一部の記述に事実を確認しないで弊社の製品に付いて事実誤認のまま営業妨害のような事が書かれています。　掲載しているのが、怪しげな書籍であれば気にしませんが、なまじ立派な学会誌ですと、記述されていることが本当の事のように思われる方もいるでしょうから困ったもので、この学会では著者以外の良識のある方が掲載前に内容を審査する体制になっていないようです。

その典型的な第一の間違いが、今までの避雷針と原理が異なるものを全て一緒にして論じている事です。　従来の避雷針と異なるものを全て、JIS規格に合致しな一色単に論じていること自体、不勉強の極みです。　　第二に、自分で調査もせずに、今までの文献を紹介しているだけの受売りで効果が無いなどと書いていることです。　これは、効果について反対論文が多々あるという他社製品と弊社製品を、これまた一緒にしています。

このような身に降る火の粉は払い除ければなりませんので、抗議のメールを送りましたが、この論文の他の部分は非常に良い内容なので、このいい加減な部分を含んでいることは残念なことです。　

弊社製品に付いての誤解が無いように上記について反論しますと、弊社製品は、JIS規格については何の問題もありません。　JIS規格で規定された材質で、規定された以上の厚さを備える受雷部なのです。　そして、JISの認証を取得したのかと言う質問も多く受けますが、世間で販売されている受雷部がJIS規格に合っているか否かを認証する制度が無いのです。　あれば、真っ先に持ち込んで認証していただきたいものですが、そのような制度自体がないため、世間で使用されている「避雷針」で認証を受けたものは一本もないのです。　保護範囲についても、JISで決められた範囲に限定して使用するようにしていますし、あらゆる点で法規の範囲内でビジネスをするのは当たり前の事であるのに、それに反しているとケチを付けるのは、よほどの世間知らずとしか言いようがありませんし、弊社への名誉棄損にもなり、法的な処置で対抗するか検討中です。

第二の効果についていえば、このタイプの避雷針はNATO軍に認められ、その標準装備品になっているのです。　NATOの仮想敵国がロシアである前に、現在の軍隊にデータ・リンクとコミュニケーションは欠かせませんが、その第一の敵は「雷」であり、その対策としてNATOで用いられているのです。　軍隊が使用するもので効果のないものなどありません。　命中しないライフルとか、命中しないミサイルとか、効果が無ければ自分の生死に直結する問題ですから軍用規格は普通の工業規格より以上に厳しいものなのです。　また、弊社製品も過去８年間に１６００以上が使用され、使用している場所での落雷が目に見えて減ってきているという数字も出てきています。　そういう事実を何も調べようとせずに、効果が無いなどと言い言いがかりを書いて営業妨害しないで欲しいものです。

この論文は、最近の規格について書いていて、著者の方が規格に精通している方なのですが、規格に精通していても製品に詳しい訳でもなく、ましてや、その製品がいいの悪いのと何の資格、責任があってのことなのでしょう。　また、「何のための規格であるのか」と言う原点を忘れているように思えます。　我々の製品も規格も、落雷被害を無くすための活動なのです。　規格を前面に出して、これを振り回し、規格に合っているか否かを論じるなど優先権を間違えています。学界活動は、既得権益を護るためのものでしょうか？　　たとえ、規格に外れる部分があったとしても、規格を守ることと、落雷被害を低減することとどちらが大事なのでしょう？　落雷被害を少なくしたいという目標を最優先にすれば、これに関わる人は皆、「同士」のハズです。新しいものが目障りであっても、落雷被害を少なくしようとしている活動に対し偏見を持って当たらないでいただきたいものです。　抗議のために、このブログはしばらく更新しないで掲載しておきます。

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日本人の４０％は、「ダチョウ」なのか？

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

ダチョウは、身に危険が迫ると、頭を隠して危険なものを見ないようにし、危険が遠ざかるのを待つと言う寓話があるそうで、これと同じように「判断回避症候群」が日本にも蔓延しているように思えます。

世論調査によると、憲法第９条を変えない方が良いとの方が４０％もいるとの事ですが、この世論調査が正しく世論を反映しているとしたら、日本人の４０％は、「ダチョウ」と同じレベルという事になるでしょう。　憲法では、軍隊を持たないとしているのに、自衛隊と言う立派な軍隊がある。　この矛盾を解消するには、憲法第９条を変更するか、自衛隊を解散するしかないのです。　戦後、平和であったのはこの憲法のおかげという事で、これを変えてはいけないというのは原因と結果の関係性が理解できないアホなのです。　日本人は、歌舞伎の黒子のように、そこに見えているものでも、無いものとして鑑賞してしまうクセがついているのか、自衛隊と言う軍隊も見えているのに、見えていないもののように扱ってしまう特技を持っているようです。

戦後、日本の軍隊は悪者であったという洗脳教育によって軍隊があるから戦争になる、これを持たないのが平和につながると思い込んでいる人達が大勢いるのですが、まったくの見当違いです。　世界はユートピアではなく、身の回りから国際関係まで、自分以外は悪人と思った方が良いくらいに邪悪に満ちた世の中で、理想主義や対話では解決できない問題で満ち溢れています。　日本が一見、平和であるというのは、警察、海上保安庁、自衛隊に守られた平和で、いつバランスを崩されてもおかしくいない不安定な平和です。　軍隊が無い方が平和になると言われるなら、警察も無用と思われるでしょうから、一年間、家の戸締りをせずに暮らしてみて欲しいものです。

今さら、東京裁判のやり直しなどできるハズもありませんが、個々人での見直しは自由ですから、戦後の日本の歴史がいかに歪められたものであるか、我々日本人のご先祖が極悪非道の悪者である訳がないのです。　南京大虐殺も従軍慰安婦も中国/韓国に利用されているだけの事で、実態は当時としては常識的な範囲内の出来事しか無かったのです。　闘うことがイケナイ事であると牙を剥かれた日本人は、いじめに遭っても対抗すらできない軟弱な若者を生み、将来に希望を持てないひ弱な若者ばかりの世の中になってしまいました。

怖いオジサンのように思われるでしょうが、人生は闘い、国と国も闘いで生存するのであって、対話で協調するなどアホ抜かせと言いたいのは、北朝鮮を見れば分かります。拉致被害者について対話のテーブルにも出てこずに４０年以上が経過してしまった事実を「対話論者」はどう見ているのでしょう。　対話を右手とすれば、左手には軍事力を持っていなければ対話など進みません。　現実を直視し、軍備が無いみじめな状況を知るべきです。　日本が抵抗しないからと、日本人を日本国内から拉致した北朝鮮、竹島も勝手に占領してしまった韓国、尖閣に手を伸ばし沖縄までも狙って来ている中国。　北朝鮮については核やミサイルと騒ぐ前に拉致被害者の事を忘れてはなりません。　拉致被害者が戻るまでは、北朝鮮は、日本人を拉致したは明らかな「敵国」なのです。　日本の隣国にはまともな「平和を願う諸国」などないのです。　この状況で、日本の平和を保っているのは、危険な仕事を遂行している、自衛隊と海上保安庁なのです。

憲法を放置することは、自衛隊員に失礼な話です。　キチンと認めて、関連の法律も整備し、世界並みの軍隊にするべきなのです。　　そのためには、少なくとも　憲法第９条第２項は削除すべきです。　これを残したまま、新たに何を加えようと混とんとするだけです。　ルールは、単純明快をモットーとすべきで、おかしな解釈などするべきではないのです。

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乱射事件と銃規制

こんにちは。　落雷抑制システムズの松本です。

国は違っても子供を思う親の気持ちは同じでしょうから、高校生まで無事に育て上げた息子、娘が銃の乱射事件で殺された親御さんの心情は察するに余りあります。　さぞかし無念なことでしょう。

こういう事件があれば、銃規制についての声が高まるのは当然です。　しかしながら、銃と言うハードウェアの規制でこの種の事件が無くなるものではありません。　これは、米国の文化に根差した歪みの表れであり、銃が簡単に手に入るか否かのような単純な問題ではありません。　米国の隣国カナダでも銃は許可制で買えますが、同様の事件は米国に比べれば少ないですし、スイスなどは、徴兵制で訓練を受けた後は国民皆兵ですから、どの家庭にも連射ができて殺傷機能が高い軍用ライフルが備えられています。　しかし、その軍用ライフルを外に持ち出しての乱射事件など発生しません。　銃の問題ではなく、人の資質の問題、文化の問題なのです。

米国は、建国からして「マニュフェスト・デスティニー」(神から与えられた明白なる天命）などと訳の分からぬ自己主義をかざして、暴力的に先住民を虐殺、駆逐して建国してきたその歴史、気に入らないものは抹殺/排除するという文化が今や呪いとなって現れているようなものです。　ライフル銃を規制しても、ナイフはあるし、爆弾だって今や簡単に作れる時代になりました。　ハードウェアの規制で救われるものではありません。　そういう文化的な土壌と、競争を前提とする文化が今のアメリカを作ってきたのですから、社会的なストレスの高い国で、その社会に付いていけずに不満を鬱積させる人が出ることは銃規制などで防ぐことは出来ません。　人種問題も、白人たちの先祖が利用しつくした黒人奴隷が今や奴隷ではなくなり、昔の行いに対し、現在になってバチが当たっているようなもので、「因果応報」なのです。

銃の乱射事件を防ぐ事は米国の文化を根底から変えない限り無くなりませんし、人と競うことを止めたら米国は米国でなくなってしまいます。　日本では、「刀狩り」で一般市民の生活から凶器を取り除いてくれたご先祖様と、銃の規制を厳しく取り締まる日本の警察に感謝しながら、米国には「お気の毒に」としか言いようがありません。

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アンケートなどあてにならない

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

お役所から(正確には、それを代行している業者さんから）、アンケート依頼が届きますが、そのままゴミ箱に直行です。　アンケートを取るなど、人の顔色を窺っていないで、思うことをドンドンやれば良いのです。　まあ、それが分からないのでアンケートを取るのでしょうが、アンケートの答えなど真面目に本気で答えている人ばかりではありません。　手間がかかるのでいい加減な答えも多いはずです。　それを実感したのが今朝(１５日)のニュースで、厚生労働省の残業時間の調査で一日１５時間以上の残業が９件あり、それを元に答弁していた安倍さんが発言を撤回したとのことでした。　この数字がイイカゲンですが、アンケートで集めたのでしょう。

この資料を作った方も、アンケートや統計データの扱いをご存じないようです。　統計で使う数字は、低い方と高い方の両極端の数字は使用してはいけないのです。　そんな数字を信用して答弁する安倍さんもどうかと思いますが、アンケートによる調査を本気でするなら、郵送でなく面談で調査すべきで、それくらい本気でするものであれば協力しますが、郵便物を送り付け、その回答で調査していると思っていたら、あまりに仕事をなめ切った態度と言えます。

怖いのはそんなイイカゲン数字であっても、一度、「ＸＸ調査報告」などと言う偉そうな名前が付くと、それが独り歩きしてしまうのです。　某有名コンサル会社に勤めた知人に聞いた話ですが、そのコンサル会社の一番のお客様は某大手企業で、自分で決めればいいものをイチイチ、コンサル会社に依頼してご意見を伺うそうです。　その大企業では、社内で誰が決めたと言うような責任をとりたくないのか、外部コンサルを多用するそうで、その時のコンサル費用は高ければ高いほど、依頼主からすれば「費用をかけたありがたいご宣託」となるとのことで、いい商売をしているのです。

この例も極端な例ですから、一般論としては不適切でしょうが、イイカゲンが蔓延しているようです。それが「真面目」な衣を着ているところが恐ろしいいことです。 そのようなカッコを付けるためだけの手抜き仕事に私の時間を取られて片棒を担がされるのは迷惑ですから、郵送によるアンケートには協力しないことにしています。

しかし、企業で働いた経験などほとんどない、世間知らずの世襲議員が「働き方改革」などと何を偉そうに議論しているのでしょう？　そこが一番の問題点です。

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PDCEを設置したお客様の感想

こんにちは。　　落雷抑制の松本です。

弊社、今年になって９期目が始まり、PDCEの総設置数も１６００台を超えました。　これだけ実績があがってくると設置した場所での落雷が減っていることを実感されるお客様が増えてきまして、次のような感想をいただきました。　４年前にPDCE避雷針を導入された北陸のあるTV局様からのものです。

「北陸の冬季雷は非常に強力で多発する。　親局送信所や中継局は山頂に設置され、直撃の確率が高く、直撃の際には電源系や放送機の故障が頻発していた。　被害が出れば雪山を数時間徒歩で臨局することもあり悩みの種だった、　試しに４年前から被害が多い場所から順次、PDCE避雷針に交換したところ、以来、一度も落雷被害が発生していない」

こちらのお客様は、親局から中継局まで６か所にＰＤＣＥが設置され、その範囲は60km四方におよびますので、その60km四方の落雷数を調べると、毎年の落雷数は、バラバラですが、多い年では１万発近い落雷があります。４年間、ほぼ万遍なく６か所の周囲には落雷が分布しています。　その中でのpdce避雷針の効果ですが、４年間も「たまたま、偶然」が継続するでしょうか？

自社施設に数百台を設置したお客様喪も複数件あり、ＰＤＣＥの設置場所を含む広域では落雷数は減っていないものの、設置した施設付近の落雷数は、明らかに減少している例が色々とでてきています。　こういうお客様の感想や、実際の落雷数の調査は弊社の活動を元気にしてくれます。　話を頭から聞き入れない頑固な方もおられますが、その頑固さを打ち砕く数字が出ているのです。　こういう感想を寄せてくださるお客様に感謝、感謝です。

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火災保険と自動車保険 と過去の実績

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

お客様をお訪ねした時に、よく言われることは、「弊社は、落雷に遭ったことが無い」です。　「それは、良かったですね」と言いつつ、私も家を建ててから３５年、車の免許を取得してから４０年、一度も火災に遭ったことも無ければ、自分で事故を起こしたこともありません。　しかし、火災保険と自動車保険は毎年、更新しています。　それは、私だけでなく、ほとんどの方がしていることであると思います。

火災や事故に遭わなくても、その時の大きな出費のために保険に入ることは常識的なことで、今まで落雷に遭っていなくても、そのために対策をしておく事はリスク・マネジメントの観点から必要なことです。　直接の被害は火災保険でカバーされたとしても、例えばそのために工場が止まってしまった場合など、修理にかかる費用よりは施設が停止してしまったり、最悪のケースは人命にかかわる事故が発生してしまった場合のコストの方がはるかに大きいのです。

JIS規格の中では、損失の種類として

１．人命の損失
２．公共サービスの損失
３．文化遺産の損失
４．経済的価値の損失

の４つに段階をつけています。　ほとんどの方は、４番目の「経済的価値の損失」の範囲内が問題でしょうが、過去に落雷に遭ったことがあるか、無いか、などと言うレベルで物を考えるなら、自分の家の火災保険や自動車保険に入る必要すら無いのではないでしょうか？　　ちなみに生命保険、生きている人で過去に死んだことのある人は誰もいません。　今まで誰も、まだ死んだことが無くてもたいていの人は生命保険に入ります。　過去における発生の有無が問われない裏ましい存在です。

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仮想通貨とブロックチェーン

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

仮想通貨は、有名なものから無名なものまで１０００種類以上あるとのことで、Amazonでも「ブロックチェ－ン」なるキーワードで２４冊もの書籍が検索でききます。　そのうちの数冊を読みましたが、ブロックチェーンをほめたたえる言葉が、そのまま仮想通貨をもほめたたえることにつながっているものや、仮想通貨と一体にしているものが多く、違和感を感じます。　

暗号化や「ブロックチェーン」は、技術の一つにすぎません。　情報処理の歴史では、集中化や分散化の波が交互に現れてきました。その時々のハードウェアの性能や通信環境の限界により、理想に走りすぎたり、現実に戻ったりでこの波が交互に訪れました。　今回は、ＰＣも通信環境も性能が向上し、Ｐ２Ｐの上での分散管理の手法として「ブロックチェーン」が現れただけで、これが素晴らしいから仮想通貨が可能になったような捉え方は違うのではないでしょうか？　とてつもない革新的なものが出現したわけではなく、昔からのＰ２Ｐが通信速度の制約がなくなり、分散管理ができるようになっただけの事です。

電子決済の普及と相まって、これと同列で「仮想通貨」を論じるのはおかしなことで、某有名銀行も「仮想通貨」の発行を検討しているとの例も紹介されたりしていますが、身元のキチンとした大銀行が発行するのでしたら、それはもはや「仮想」通貨ではなく、信用のおける「電子」通貨なのです。　紙媒体の紙幣や金属の通貨から電子媒体に変化しただけの事で、それであれば私も安心して使用できます。　仮想通貨は、身元がハッキリしない通貨なので「仮想」という枕を付けたような、本当は貨幣でも何でもないただの電子データです。

「仮想通貨」なる言葉に胡散臭さを感じるのは、あれは「通貨」としては身元が不安なことと、儲けようという投機の対象となっている点です。　世の中は、全ての人が儲かる話などなく、投機ですから、儲かる人も損をする人もいるゼロサムゲームで用いられるチップを「仮想通貨」と呼んでいるだけの事のように思えます。　興味ある人たちがミコシを担ぎ、その人数が増えていれば値上がりするのは当然ですから、儲ける人もいることでしょう。　記念通貨の中には値上がりを期待して購入する場合もあり、その点では仮想通貨も同じですが、これは別に通貨でなくても商品取引でも同じことです。　商品取引の対象が「通貨」などと呼ばれているだけの事なのです。

銀行の中でお金がどのように管理されているかに興味を持つ人は関係者以外にはいません。　それは銀行を信用しているので、管理手法まで気にかけないからです。　仮想通貨がブロックチェーンという管理手法と共に語られるのは、如何に仮想通貨を扱っている組織が信用できないかという事のあらわれではないでしょうか？

カジノ法案に反対する理由としてギャンブル依存症が増えるとの意見がありますが、日本は既にギャンブル漬けです。　街のパチンコは言うに及ばず、競輪/競馬/競艇などは開催地まで出向かなくても全国各地で参加でき、仮想通貨と言うギャンブルにも十万単位の人がこれに参加しているとのことで、既にギャンブル大国であり、何を今さら、良い子ぶってギャンブル依存症の心配をするのか、現実が見えていない正義感だけの政治家さんは困りものです。　仮想通貨で世界のカジノ化はより一層進展することでしょう。

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数字は人格 小山昇 ダイアモンド社

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

最初に書名を見た時、小山さんは経営の指南が専門ですから、数字とは金額の数字、その金額が人格とはエゲツナイ書名を付けるものだと思いました。　恐らく、それは、私がお金を稼ぐという事に徹しきれない経営者としての弱さの表れかとも思いますが、会社の経営にとってキャッシュが命、どんなに偉そうなことを言っても手持ちの現金が無ければ社員に対しての責任も果たせないと言う厳しさから「数字が人格」「お金が愛」と言い切れるのは、手持ちの現金が無いゆえに悲惨な目に遭ったケースを多々見てきているからこその強さかと思います。

一人の営業部員の頃は自分の販売成績だけを気にしていれば良かったのですが、経営者となれば、会社の数字を見なければなりません。　私、大企業での営業を経験した後は、零細企業の経営をしてきましたが、零細なるが故に個人プレーの意識から中々脱出できずにいたので、たった1500円の本で、会社の数字への向き合い方を教えていただけるのはありがたいことです。

この小山さんという方、ダスキンの事業を経営されながら、その優れた経営状態をネタに人に経営の方法を教えるという事も事業にされているのですが、机上の空論ではなく、ご自分で実践されていることをベースにしているのですから、これもも一つの事業を基に２つのビジネスをしておられるのは立派です。　税理士さんも、税理士と言う事業を営んではいますが、そのアドバイスは主として税務のための「税務会計」の視点です。　小山さんの場合には、ダスキン事業の会社を如何にうまく運営しているかと言う会社経営の実践を面からのアドバイスで説得力があります。

題名はドギツイのですが、内容は、私のようにエンジニアを引きずった経営に徹しきれないアホな経営者が見習うべきことであふれています。

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ロシアの新型原子炉

こんにちは。　　落雷抑制の松本です。

チェルノブイリの事故があったからと言ってロシアは原発から撤退するなどと言う愚かな決断はせず、事故の教訓からより安全な原子炉を開発しています。　その最新型のBN-800は、800MWもの高出力で、2017年から実用運転をしています。　日本では「もんじゅ」で諦めてしまった金属ナトリウムによる冷却を見事に実用化しているのです。　少しの失敗でくじけてしまった日本と対照的です。　

高速中性子を用いて放射性廃棄物の半減期の期間を短縮する「核変換」技術の構築やプルトニウムの量を使用した分よりも増やせる技術であるとか、福島に懲りて原発の舞台から降りてしまえば、この技術を復活させることは困難で、より安全でな原発の開発こそが必要なのです。　BN-600/800/1200 だけでなく、チェルノブイリで事故を起こした黒鉛炉「RBMK-1000]さえも改良を加えられ、北極圏で余熱を利用した地域暖房用にも使用されているそうです。

「原子炉」=「危険」と言う刷り込みで日本が原発技術から遠ざかってはならないのです。　事故を克服する努力こそ大事で、そこから逃げたら何も残りません。　人工知能であるとかスーパー・コンピュータなどが、どれだけの電力を必要とするのか？　　それら、原発あっての話しなのです。

世界には、原発を作ることのできない国々の方が多いのです。　そういう国々に、安全で廉価な電力を生み出す第５世代の原子炉を作ってあげることこそ、先進国の役割なのです。　まあ、このような意見は少数派で、発言しても何が変わるものでもありませんが、国民の科学知識のレベルが、国際間の優劣を決める原因になります。　福島の事を引きずらずに、これをプラスに転換する事こそが日本の将来の運命を決めるのではないでしょうか？　日本人は器用で、目の前の事はうまく片付けることが多いのですが軽いのです。　一方、ロシア人は不器用で愚直ですが、目標にズンズンと向かっていく迫力は日本にはないものです。　人口の割には、大きな顔をして国際舞台で影響力を持つ。　日本も見習iたいものです。

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EVなんぞには絶対乗らない

こんにちは。　　落雷抑制の松本です。

電気モーターの出力特性は、車の動力源としては最適です。　走り出しの低速でトルクが大きく、静かで理想的な動力源です。　にもかかわらず、私はEVには乗りません。　目の前から二酸化炭素が消えるマジックにつられて「環境車」だなどとおだてられていますが、その電力はどこから持ってくるのか？　火力発電による電気では全体で見れば同じことなのです。　また、リチウム・イオンバッテリーにも寿命がありますから、新車から数年後は新品への交換になりますが、古いバッテリーをどのように廃棄処分するのかが解決されていません。　目の前からCO2が無くなれば良いというほど単純なものではありません。

もし、多くの人がEVに乗り換え、ガソリンの需要が減れば、いわばガソリンの副産物である暖房用の灯油やプラスチック製品の原料、舗装道路用のアスファルトなども比例して少なくなることでしょう。　物流を担う大型トラックの燃料である軽油も価格が上昇すれば」物価コストが高くなります。　目の前の二酸化炭素だけの話ではないのです。　一方、二酸化炭素は植物の生育に絶対必要で、一方的な悪者扱いが間違いなのです。　余剰な二酸化炭素が、海水に吸収されてしまうのは、森林を過度に伐採し植物を減らしていることも原因です。　

最近、空気中の二酸化炭素を地中に戻す実験が世界規模で行われています。地中に入れられた二酸化炭素は、地中の細菌の働きで時を経てメタンに変化し、これが再び燃料として使えるような大きなサイクルで再使用することも出来るようになるでしょう。

よりクリーンなガソリン・エンジンへの転換も重用ですし、目の前の事だけではなく、総合的に見なければならないのですが、マスコミとそれに先導される世論は時にヒステリーのような状況を見せます。　部分だけの最適化は必ずしも全体の最適化にはならず、ヘソ曲がりとしてはEVになびく世相が気に食わないだけかもしれませんが、発電手段に原発が大きく復活しない限り、私はEVには乗りません。

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昔の女性は偉かった

こんにちは。　落雷抑制の松本です。

知り合いの方の御母堂が脳梗塞で倒れたため、打ち合わせに出られないとの連絡を受けました。　私の母も生きていれば同じ年で９３歳。　この年代の日本の母親は偉かったのです。　若い頃は、戦時下でオシャレの一つも出来ずに軍需工場へ動員され、米軍の空襲の中を逃げ回り、見知らぬ土地へ疎開し、戦後はモノ不足の中で子供を育て上げましたが、昔は今と違い、生活環境が過酷でした。

今でこそ、温水が出てくるのは当たり前ですが、昔は水の出る水道すら数が限られ、洗濯機も当然ありません。　現在は、紙オムツが普及し、オムツを洗う事などしませんが、昔は赤ん坊のウンチがビッチリ付着した木綿のオムツをタライ、洗濯板、固形石鹸で手洗いしました。　冬のさなかでも冷たい水しかありませんでした。　雨が続き、洗濯物が乾かない時にも乾燥機はありませんでした。離乳食なども販売されておらず、自家製でした。　衣料品も現在ほどは流通していなくて、私の子供時代のセーターは母の手製でした。　子供一人を育てる手間は、現在の数倍、手間のかかる事でした。　子供を育てる事がこんなに楽な時代になったのに少子化に進んでいるとは、世の中の動きは複雑なものです。

家事の手間を軽くしたと言う観点からは、洗濯機を発明し、普及させた電気メーカーは国民栄誉賞ものなのです。　これほど家事労働を楽にしたものはありません。　また、炊飯器も国民栄誉賞と言ってよいくらいです。　火を起こすことから始めたご飯炊きもスィツチ一つでご飯が炊けるようになったのは画期的です。

洗濯機や炊飯器が普及する以前の子育てはさぞかし重労働であったと思います。　そんな時代があったことも忘れ去られつつありますが、脳梗塞で倒れたのは私の母も同じで、この年代の方の人生が少しは楽になってきたのは、子育てが終了してからです。　自分の母と同じ年代という事で、昔の日本の女性が偉かった事を久しぶりに思い返しました。　早く回復され、辛かった時代の分を取り返すまで元気で長生きを続けて欲しいと願いました。

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