読売新聞朝刊”Ｍ７級首都直下地震４年内７０％確率で発生”に衝撃受け購入した札幌セカンドハウスに安堵す

今日の日記は、本日の読売新聞朝刊が報道した『東大地震研が公表したＭ７級の首都直下地震が４年内７０％の確率で発生』の衝撃的なニュースです。以下に、その報道を引用・掲載します。
『マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。同研究所の平田直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。 』
このニュース報道を読んで、私は緊急を要する自衛対策を早急に講じなければならないと、強く痛感しました。マグニチュード（Ｍ）７級クラスの地震になれば、私が自分で設計した木造住宅も崩壊する恐れがあります。築２５年の古い建物で、住宅金融公庫の強制火災保険（保障期間２５年間）も切れて、今年から１年間の短期の火災・地震・家財保険に、私は加入しています。
しかし、地震保険の保障上限金額は、建物価値の半分（私の場合は８００万円）までです。だから、全損したら、新しい建物はその規模を縮小（注：私には今年８月から札幌にセカンドハウス：１ＬＤＫ専用床面積６４．４４ｍ２が有るようになるので縮小計画も検討の一つ）するか？余剰自己資金でその補填しなければなりません。
もう、家族（皆成人している）が、神奈川と札幌に住み分けて暮らしてもいいかもしれません。だから、私は万が一住宅が全損しても、同規模では新築再建せず、小さくした住宅を、地震保険の補償金と貯金で住宅再建をしようと思っています。また、その復興や住宅立替する期間にも、代替住宅が必要になります。だから、私はその期間中には、札幌のセカンドハウスに避難していようと思っています。
もう、私は海外旅行など出かける金銭的な余裕はなくなり、４年以内に発生する有事に備えて、余った分は進んで預金をしようと思い立っています。また、札幌のセカンドハウスを購入していて良かったと、とても安堵した気持ちに、今私はなっています。