i氏の海外生活体験記

<part1>ジャカルタ滞在記 <part2>ベトナム滞在記 <part3>ネパール滞在記
<part4>しもきた

これも県民性、X’マス予算全国一

2013-12-25 22:42:28 | あおもり
12/25インターネットコムが伝えておりました。

-クリスマスプレゼントの予算は全国平均で1万3,277円 ― 最も高額なのは青森県で1万8,511円-

ウェザーニューズはクリスマスプレゼントに関する調査を実施。2013年のプレゼント予算が全国平均1万3,277円であることを明らかにした。2010年の調査時より、2,452円上昇しているという。

 同調査により、都道府県別では、クリスマスプレゼントに最もお金をかけているのは青森県で1万8,511円であることがわかった。反対に、最もお金をかけないのは秋田県で7,275円。隣接している県であるにも関わらず、その差はなんと1万1,236円と大きく開いていることがわかった。

 男女別の調査では、男性のプレゼント予算が平均で1万4,857円であるのに対し、女性の平均は1万1,025円。男女間では3,832円の開きが見られた。

 世代別調査では、プレゼント予算が最も多いのは20代。金額は1万5,447円だった。最も少ないのは10代で9,557円。30代から60代までのプレゼント予算はほぼ同じだった。

 同調査は12月21日に同社のウェザーリポーターの協力のもとに実施されたもの。1万4,151人からの回答を集計した結果を公表している。リスマスプレゼントは買わないという人の割合は、10代が最多で36.9%だった。反対に最も少ないのは30代で25.5%。30代の4人に3人は、クリスマスプレゼントを購入していることがわかる結果となった。

-引用終わり-

この結果も県民性をよく現わしていますね。えふりこぎ(ええかっこしい)でじょっぱり(我慢強い)で自己PR下手なややこしい純朴性。

そして結構多いロマンチスト。

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海外交流体験考

2013-12-25 21:31:17 | しもきた
12/24東奥日報WEBで伝えておりました。

-台湾の中学校と交流20年/むつ-

 むつ市の中学生9人が11月7~10日、同市と交流している台湾・高雄市立陽明国民中学校を訪れた。むつ市役所で12月19日、宮下順一郎市長に現地での体験を報告した。

-引用終わり-

これは合併前旧川内町の交流を継続しているものと思います。合併してからも続けられていることに感心しました。予算のこともありましょうが、是非継続して頂きたいと思います。

私が中学生だった頃は、川内と海外を結び付けるものは皆無だったように思います。外国人さえ見たことがありませんでした。いま、そんな私の嫁はベトナム人ですが・・・。

そこでちょっと考えたことがあります。あくまで思い付きですが・・・。

私は現在ベトナムにレストラン兼用アンテナショップを計画しています。日本食の提供や日本文化の紹介も考えています。そこに将来むつ市の中学生をホームステイさせられないか、と考えています。ベトナム人に混ざって暮らし、店のアルバイトで仕事をする事を学び、外から日本を見つめてみる、という体験ができます。きっと社会勉強には打って付けでしょう。

問題はベトナムへ行く意義、安全性の確保、旅費滞在費、親の承諾、そして嫁の承諾でしょうか。もしも店が軌道に乗ったら学校へ相談に行ってみることにしましょう。

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送電網整備促進、青森

2013-12-25 11:11:48 | 下北の風力発電
12/25東奥日報紙面で伝えておりました。

-経産省、風力拡大へ補助-

 経済産業省は2014年度、風力発電の導入拡大に向け、下北、津軽両半島など重点地区を含む東北地方で送電網を整備する事業者を公募する。24日閣議決定した14年度政府予算案に、北海道・東北地方での整備補助金150億5千万円を盛り込んだ。

 公募に先立ち、同省は13年度内にも、東北地方での整備に要する費用などの事前調査を行う方針。

 送電網は風力発電会社など民間事業者が敷設し、同省が事業費の半額を補助する。13年度には皮切りとして北海道での整備事業者を公募し、2件の補助が決まった。

 風力発電の適地とされる下北、津軽両半島では、送電網の容量が限界に近づき、大規模な風力発電所の新設には新たな送電網の整備が不可欠となっている。同省が整備を支援するのは基幹送電網だが、本県市町村からは、比較的短期間で設置できる局所送電線の整備も国が補助するよう求める声が上がっている。

-引用終わり-

下北では大間幹線500kvやむつ幹線66kvが既にありますが、もちろん大間原発稼働に備えての送電網です。私は、もしも原発が稼働しなければ、再生エネルギーのアクセスにも利用できるのではないかと思っています。その時は電力事業者も再生エネ拡大に積極的に動くのではないかと考えます。

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