週末、勉強会の資料づくりのために、以前読んだ本を引っ張り出して再読している。
ドラッカーなどはもちろんなのだが、コピーライティングという視点でも考えてみたい、と思い引っ張り出してきた本が、岩波新書から発刊されていた「キャッチフレーズの戦後史」だった。
既に廃刊となってしまった本だが、再読してみるとなかなか興味深い。
例えば、昭和30年はじめ当時の通産省が考えた「日本の大衆車」の大枠のようなものがある。
価格は25万（当時の貨幣価値から考えれば、今の小型車くらいの価格だろうか？）、最高時速100㎞以上、走行距離リッターあたり30㎞。
走行距離以外は、今のクルマは十分クリアしていると思う。
しかし、走行距離だけは今現在の軽自動車でも難しいのでは？
当時は「ハイブリッド車」という発想はないので、走行距離だけを見ると60年くらい前の理想を、超えてはいないと言うコトになる。
それよりも気になったのは、昭和50年代に入ると広告の世界で盛んにいわれる様になってきた「成熟した社会での消費」という点だ。
「バブル経済」で、すっかり忘れ去られた感があるが、「バブル」という時代の前から「生活者の消費行動が大きく変化している。成熟した市場では、欲しい！と思うモノがなくなる。代わりとなる生活者の感性にフィットするコト型消費に変わっていくのでは無いか」という、指摘がされていると言う点だ。
もう一つは、情報化された社会の中で移りゆく生活者行動、と言う指摘だった。
今から25年近く前から指摘されているコトが、今でもその回答を見つけるコトができず、企業は右往左往している。
そう考えると、IT等の発達によって「情報」そのものを使うツールは、PCだけでは無くスマートフォンなど増えているが、生活思考そのものは大きく変化をしていないのかも知れない。
そして「右肩上がりの経済成長を望む」という思考も、変わっていない様な気がした。
とすれば、そろそろ本格的にGDPのような数字を生活の豊かさの尺度として見るのでは無く、「幸福度」のようなこれまでとは違う尺度が、グローバル尺度として必要になってきているように考えるのだった。
以前はその発言一つで、所属している音楽会社の株価を左右する程の影響力を持っていた、浜崎あゆみさん。
その浜崎あゆみさんの人気が、凋落しているという。
ライブドアニュース「チケット売れず・・・宣伝チラシまで捲き始めた歌姫・浜崎あゆみの凋落」
凋落してしまった原因というのは、いくつかあるのだと思う。
記事にもある様に、ゴシップが重なりファンが離れていった、と言うコトもあると思う。
ネットなどで検索をすると、容姿的な部分での変化とイメージが合わなくなってきた、と言う指摘も数多く見られる。
聴覚の問題で、歌が上手く歌えないと言うコトもあるのかも知れないのだが・・・それにしても、ネットなどで取り上げられている内容を見ると、かつてのような人気がウソのように感じられる程だ。
それだけ、今現在の浜崎あゆみさんを受け入れられない、と言うファンが多いと言うコトなのかもしれない。
そして、Yahooのトピックスに、チョット変わったタイトルの記事が取り上げられていた。
梨花 大人可愛いからシンプルに変更しR４０“梨花信者”困惑
梨花というのは、モデルの梨花さんのコト。
「ゴシップばかりが目立つ、タレントさん」と言う時期もあったが、今ではすっかり同世代の女性のファッションアイコンのような活躍をされている。
その梨花さんが、それまでの「大人かわいい」路線から、「シンプル路線」に変わったため、梨花さんをファッションのお手本としていた同世代の女性たちが、困惑しているらしい。
全く違う内容の記事なのだが、共通している点がある。
それが「共感性」という点だ。
浜崎あゆみさんが、大ヒット曲を立て続けに出していた頃、まさに浜崎さんの存在は「時代のアイコン」のようだった。
少なくとも、浜崎さんの歌に共感性をもち、浜崎さんのようなメイクをしていた・・・と言う女性は多いと思う。
そんな共感世代が、自身の生活変化によって共感するトコロが変わり、今ではそれほど共感出来なくなってきているのではないだろうか？
そして、数々のゴシップが決定打となってしまった、と言う気がするのだ。
一方梨花さんの場合は、その逆の状況だ。
これまで共感していた相手が、変わってしまったために、不安になっているR４０と言うコトになる。
これまで、ビジネスの場面で「共感性」ということは、さほど重視されることは無かった。
その理由は、企業＞個人という構図の中で商品が提供され、生活者はその中で取捨選択をする、と言う立場だったからだ。
しかし、今の様に生活者には判らない程の異差しかない商品が溢れている状況の中では、商品に対する共感性は難しくても、情報を発信する企業に対して何らかの共感性を生活者が感じなければ、コミュニケーションを取るコトができない。
ショービジネスという世界のことだと思わずに、「共感性」というキーワードで考えると、今の企業に必要な価値の一つだと考えるのだ。
お知らせ：6月13日（木）
名古屋で「マーケティング勉強会」を開きます。
詳細は→こちら
お問い合わせは、メッセージからお願いします。
急に暑くなったためか？アパレル関係のお店の前を歩くと、夏物の衣料に目が行くようになった。
そして、通販などのカタログも夏向けのモノが送られる様になってきた。
それらの夏物カタログを眺めていて、一つ気がついたコトがある。
それは「日本製」という言葉が、随分多く使われているコトだ。
「○○産」と言う、産地をキャッチコピーに使う商品が、急激に増えている。
確かに「日本製＝安心・安全・高品質」という、イメージがある。
しかも「○○産」と産地を明示するコトで、より「高品質＋α」が加わる。
もちろん、商品単価も２割程度高い。
高いのだが、それ以上の価値がある商品である、と商品説明などで訴求している。
その様なカタログを眺めていると、生活者の意識変化というものを感じる。
ユニクロのような価格重視の商品も購入するが、長期的に使うモノであれば、価格重視では無く品質重視の方が結局安い買い物になるのでは？と言う、意識の変化が生まれ始めているのでは？と言うコトなのだ。
例えば「今治タオル」の場合、「今治タオル」という「ホームリネン」のブランド化に成功した上で、「今治タオル」を作っている、各メーカーにクローズアップし商品掲載をしていたり、民工芸品のように全国的な知名度も得られぬまま、廃れていく一方であったごく普通の織物や道具などを取り上げ、産業の再興とまでにはならないものの、埋もれていた地域のローテックでありながら高品質な商品を取り上げる傾向が見られる。
「東日本大震災」以降この様な傾向が強くなりつつある、と言うコトを考えると、「東日本大震災」がもたらしたのは、自分たちの足下に埋もれている産業の見直しだったのかも知れない。
それが通販というカタチで、全国に知られるコトで地方の活性化に結び付けたい、と言う動きが始まっているようにも思えるのだ。
日本原子力発電所の敦賀発電所の敷地内で、活断層が見つかった、と昨日の新聞各社が伝えていた。
そして今日、その続きとして敦賀の町の人達の複雑な心情が、朝日新聞に掲載されている。
敦賀の町に住む多くの人にとっては、原子力発電所というのは職場であり、そこから得られる経済の循環という点を考えれば、経済的打撃は大きいと思う。
原子力発電所のある自治体の多くが、原発交付金のような収入によって、以前からあった産業が衰退していくなかでも、なんとかやってこられた、と言う現実もあると思う。
それが「廃炉」となってしまうと、今すぐ無くなる訳ではないとは思うのだが、大きな収入源で無くなってしまう、と言うのは目に見えている。
一方、「フクシマ事故」以来首都圏を中心に「原発廃止」のデモなどの動きが止まらない。
「フクシマ事故」によって、原子力発電所の社会的リスクの高さや経済的負担の多さなど、「安全神話」に守られてきたからこそ、判らなかった様々なリスクが露わになった。
だからこそ、毎週の様に「原発廃止」のデモなどの活動が続いているのだと思う。
そこで考えて欲しいのだが、「原発廃止」を唱える方達を中心に「廃炉ファンド」のようなものを立ち上げるてみては如何だろう。
これまで「安全神話」に守られ、十二分な経済活動の恩恵を受けてきたのは、デモに参加している方々も同じなのではないだろうか？
確かに原発交付金のようなお金の出所は、電気料金の一部だとは思う。
その電気料金の一部を、廃炉のために使われるコトには賛成するだろう。
しかし、現実には現在原発を持っている地域の人達にとっては、廃炉は死活的問題にもなりかねない。
であれば、「原発廃止」を唱えるだけでは無く、原発のある地域の人達の経済的自立を助けるためにファンドを立ち上げ、「原発のあるまち」ではない、新しい産業を興すお手伝いをするコトも「廃炉」を進めるもう一つの手段となるのではないだろうか？
お知らせ：名古屋で「マーケティング勉強会」を６月１３日に、開催します。
詳しくはこちら→ 「マーケティング勉強会」
ワークショップ形式で進める、マーケティングを学びながら発想力と思考力を身につける勉強会です。
ご興味のある方は、メッセージからお問い合わせ下さい。
SoftBankをはじめに、NTTｄｏｃｏｍｏも夏向けモデルを発表している。
ＮＴＴｄｏｃｏｍｏは同時に、ｉＰｈｏｎｅに対抗する２機種については、大幅な値下げを発表した。
おそらく多くのユーザーは、いわゆる「分割」での購入なので、月々の支払額が安くなる、と言う感じだろう。
そう考えると、やはりスマートフォンを含む携帯電話端末そのものが、価格競争の時代になってきている、と言う気がする。
通信会社としては、如何にスマートフォンを使ってもらうのか？と言う点が、収益の柱となるとも思える。
携帯電話が世に出始めた頃、携帯電話会社各社が展開した「本体０円キャンペーン」を、思い出す。
ところで先日、あるタレントさんが「携帯電話を使わない」宣言をした、とYahoo のトピックスやスポーツ紙のWEBサイトで取り上げられていた。
このニュースを見て、面白いコトを言うな～と思ったのだが、携帯電話が生活の中に根付いてから１５年余り。
それまでは、固定電話が当たり前だった。
その頃は「必要以外では電話はしない」というのが、常識だったし社会の暗黙的了解だったような気がする。
４０代以上の方なら、必要もないのに、友達とダラダラと長電話をしていると親から怒られた、と言う経験があるのではないだろうか。
もちろん、メールなどもないので必要であれば手紙やハガキを書いていた。
社会人になると、「ビジネスレターの書き方」という本で、手紙の書き方を勉強した。
その頃の生活が良いか悪いかと言うのでは無く、「携帯電話を使わない」宣言をしたタレントさんのように、「携帯電話が使えない」というサービスがあっても、良いのでは？と言う気がしたのだ。
もちろん、旅先で宿泊するホテルや旅館、研修施設のようなトコロだ。
特にリゾート地にあるホテルや旅館などは、「世間の煩わしさから離れる」と言うのも一つのセールスポイントだろう。
そんな所で、世間の煩わしさが詰まった情報を積極的に得る、と言うのは本来の目的から外れたコトのような気がする。
研修施設などは、携帯電話の電波が届かないコト＝情報過多からの脱出によって、自分で考えるとか発想する、と言う力が与えられるのではないだろうか。
街中を歩いていると、スマートフォンを片時も離さず、画面ばかりを見て歩いている人を数多く見かける。
それほど、スマートフォンから得られる情報が重要なのだろうか？
情報を得るコトはとても大切だと思うが、それに振り回されていては意味が無いのでは？
もう一つ気がつくコトは、スマートフォンの画面ばかり見ている人の中には、眉間にしわが寄っている人も多い。素敵な表情のためにも、携帯電話から離れる時間があっても良いのではないだろうか？
ソニーがA４サイズの「電子ペーパー」の一般発売に向け、複数の大学での実証試験をする、と言うニュースが一部新聞に掲載されている。
ソニー ニュースリリース 「紙のデジタル化」により学習効率や生産性の工場を支援する「デジタルペーパーソリューション」の実現を目指し、１３．３型の「デジタルペーパー」端末を開発-ジッ所宇実験を早稲田大学、立命館大学、法政大学と２０１３年度後期より実施予定
随分と長いタイトルのリリースだが、要は「デジタルペーパーの有用性を考えるための実証実験を複数の大学で行う」というコトだと、理解している。
その「デジタルペーパー」という製品そのものは、既に製品化されている。
その意味では、ソニーの新しい発想の製品という訳では無い。
ただ、そのアイディアとなっているモノは製品化されているているのに、「デジタルペーパー」という市場がなかなか生まれてこない、と言う点が気になる。
実際Wikipediaで調べてみると、日本の企業だけでも８社くらい手がけている。
そのうち１社は、既に撤退をしている。
魅力的な製品の様に思えるのに、何故「デジタルペーパー」という市場が生まれてこないのだろう？
そこが、一番問題のなのではないだろうか？
今回は、大学で学生に実際使ってもらうい、その有用性を検証するようだが、市場として学生がベストなのだろうか？
リリースを見ると、１回の充電で最長３週間の使用が可能、となっているのだがよくよく見ると、「Wi-Fi機能オフ時。PDFファイルを１日１時間閲覧し、そのうち５分間手書き機能を利用した場合」となっている。
大学の授業は９０分で、４時限くらい（３０年くらい前は、そんな時間割りだった）と思う。
とすれば、１回の充電で最長３週間の使用は最初から無理、と言うコトになる。
場合によっては、毎日充電していても追いつかないのでは？
とすれば大学では無く、手書きカルテで患者の管理をしている個人病院などの方が、向いているのではないだろうか？
一時期、話題になったオリンパスへの支援というコトを考えれば、大学よりも医療関連での利用を実証実験した方が、総合的メリットがある様に思うのだが・・・。
日本の場合、技術は進歩的なモノを持っていても、「使う」と言う視点でのイノベーションが欠けているのではないだろうか？
拙ブログに頂くコメントは、スパムなどと判断されない場合、基本公開とさせて頂いております。
ただ、宗教的な内容や個人や特定の団体を名指しする様なコメントについては、公開を致しません。
何卒、ご理解のほどよろしくお願いいたします。
アベノミクスが功を奏し（？）、円安が進んでいる。
この円安傾向で、トヨタなどは収益が随分増えたようだが、それが生活者実感となるまでには、まだまだ時間がかかりそうだ。
しかし、以前から言われている様に「円安＝景気回復」という訳では無い。
「円安」になって、収益改善が見込まれるのは「輸出産業」と呼ばれる産業。
実際の生活に関わる多くは「輸入産業」。
毎朝食べる食パンの原材料の小麦などは円高傾向にあった頃から、値上がりが始まりこの円安で、値上がるコトは決定的だろう。
サラダに欠かせない「マヨネーズ」も、キューピーが値上げを発表している。
とは言うものの、食品関係は大手スーパー等のＰＢ商品が増えてきているコトなどから、安易な値上げというのは難しく、ＰＢ商品がない地元系の生鮮スーパーなどでは厳しい価格競争を強いられる可能性もある。
そして今日、経財相の甘利さんが「急激な円安は歓迎しない」と、市場の動きを牽制するような発言をしている。
これまでのデフレで、財政的体力が低下しているトコロに円安で物価が上がってしまえば、円安で恩恵を受ける前の生活者の生活そのものが、これまでよりも厳しい状況になり、経済そのものが停滞してしまう可能性が高いからだ。
実際、今朝のラジオ番組で「アベノミクスで、景気が回復した実感がありますか」というリスナーアンケートをしていたが、多くのリスナーからの回答は「実感はない」だった。
少ないながらも「実感がある」と回答した人は「ボーナスが増えそう」、「４月から給与があがった」という回答で、輸出産業が基幹産業となっている東海地方の状況を良く表しているような気がした。
そして多くの人は「アベノミクス効果」というよりも、米国の経済に反映した「円安傾向」と考えている、と言うのもポイントのような気がした。
「アベノミクス」そのものは、アナウンス効果で終わってしまったのでは？と気がする。
２ヶ月ほど前盛んに聞いた様な記憶がある「リフレ対策」というコトも、具体的にはどのようなモノだったのか判らないまま、最近では聞かれなくなってしまった。
小泉さんの時の様な「一部の企業には恩恵がある」と言う経済政策では、日本の経済は持ち直すコトができないのでは？
そんな雰囲気が生活者の中に拡がりつつあり、安倍さんがブルーインパルスの戦闘機に笑顔で乗り込む姿を見て、「何だかな～」と言う思いで、「経済政策のバランス」の難しさというのを実感しているのは、生活者自身のような気がする。
今日企業の決算が、新聞の経済欄に掲載されている。
通信会社の中ではＫＤＤＩとソフトバンクが好調なのに対し、ＮＴＴｄｏｃｏｍｏだけが減益となっている。
「ＮＴＴｄｏｃｏｍｏ一人負け」ということが、如実に現れたような決算だったようだ。
そのＮＴＴｄｏｃｏｍｏだが、もしかしたら携帯通信会社という企業ではなく、違う事業分野の企業に変わろうとしているのかも知れない。
4月に、下記のようなニュースリリースを発表していたからだ。
5種類の電源に対応したＨＥＭＳを開発
ＨＥＭＳとは「HomeEnergyManagementSystem（家庭用エネルギー管理システム）の略」というコトのようだが、とすれば携帯電話というツールでエネルギー管理をすると言う事業に本格的に乗り出す、と言うコトの様にもみえる。
既にスマートフォンを含む携帯電話というツールは、行き着いた感がある、と言うコトは先日もエントリさせて頂いた。
以前から、ＮＴＴｄｏｃｏｍｏがｉＰｈｏｎｅ取扱に積極的では無く、その結果業績が下降するコトになっても、スマートフォンを使った全く違う使い方を提案すれば、これまでとは違う需用の掘り起こしができる様になる。
むしろｉＰｈｏｎｅに拘る必要はなく、下手に最後発取扱企業として課せられるであろう取扱台数のノルマ的数字からも解放されるコトになる。
と言うよりも、携帯電話という急激に拡大したために、今後の拡大が難しい市場から抜け出すコトが可能となる。
我が家近辺で起こっているマンションの建て替え需用はスマートハウス型のマンションへの建て替えとも考えられるので、この様なマンションに住むためには必然的にｄｏｃｏｍｏのサービスを受ける、と言うコトも考えられる。
この実験的なスマートハウスの成功如何によっては、ＮＴＴｄｏｃｏｍｏそのものの事業が変わるかも知れない。
GW明け、ソフトバンクが夏向けの新機種を発表した。
新機種そのものには、さほど興味が湧かなかった。
と言うのも、スマートフォン中心でその内容と言っても、さほど現行機種と変わりがあるとは思えなかったからだ。
マーケティングの大先輩である、大西宏さんはご自身のブログで「スマートフォンが百均ショップに並ぶ日がやってくるかもしれない」とエントリされていが、本当にスマートフォンそのものに大きな変化がこれから先起きるとは思えない。
むしろアプリケーションなどの部分が重要となっていくのでは？と思っている。
そのアプリケーションそのものの開発を、スマートフォンを作っている企業（その中心はサムソンというコトになるのだろうが）が行っている訳ではない。
もちろん、使用前に入っている標準仕様のアプリケーションはともかく、スマートフォンの楽しさ、というか特徴は、ユーザーが自分にあったアプリケーションを自由に入れられる、すなわち「カスタマイズできる」という点が大きいのではないだろうか？
そんな状況の中での「新機種発表」だったわけだが、その中で興味を引いたのが「SoftBank HealthCare」と言うサービスだった。
ご存じだと思うのだが、ａｕでは既に似た様なサービスを提供している。
ａｕ Ｓｍａｒｔ ＳｐｏｒｔｓＲｕｎ＆Ｗａｌｋだ。
こちらは既にサービスが開始され、利用されている方も多いかも知れない。
今回のソフトバンクのサービスは、「健康管理」に主眼が置かれている。
「活動計」というだけであれば、ａｕが提供しているサービスとさほど変わりは無いのだが、睡眠改善や「カラダ分析/タイムマシン」というのは、面白い発想だと思う。
将来的には、もっと「健康管理」という部分が進んで、健康診断の記録も残せる様になるかも知れない。個人情報満載のデータなので、管理する方は今まで以上に気を遣わなくてはならないとは思うのだが、この様な技術と病気などのカルテが一緒になって、データベース化出来れば、病気になったときでもドクターが得られる情報は多くなり、生活習慣などの改善にも役立つのではないだろうか？
もしかしたら。このような「体分析タイムマシン」をＰＣ画面に映し出しながら、定期健康診断の内診をする様になるかも知れない。
その際「糖尿病」などの生活習慣病の指摘ができる様になれば、医療費の削減にも繋がるのではないだろうか？