明日から3連休というよりも、明日からお盆休みという方が多いのでは？
高速道路の渋滞を避ける為に、今夜から移動される方もいらっしゃるかもしれない。
そのような「お休みモード」に入る直前の昨日、宮崎で震度６の地震が発生した。
そして今日の夕方神奈川県西部でも震度５クラスの地震が発生している。
昨日の宮﨑での地震を受け、気象庁では「南海トラフの一部が動いた」という趣旨の発表もあったように思う。
ご存じのように「南海トラフ」は、九州南部から四国、紀伊半島、静岡県全域にかけて、発生する地震帯のことを指している。
今日の神奈川県西部まで含まれるのかは、わからないが地続きなのだから、何等かの影響があってもおかしくはないだろう。
それにしても今年は「天変地異」が起きる頻度が高い。
年明けの「能登半島地震」に始まり、７月から始まった猛烈な暑さと局地的豪雨、そして宮﨑から神奈川にかけての地震。
このような「天変地異」が日本だけに起きているのか？というと、決してそうではないようだ。
今年の「メッカ巡礼」では、最高気温50℃を超える暑さで、巡礼者が数多く亡くなったと、ニュースになった。
4月には、インドネシアでルアングル火山が噴火、アイスランドのレイキャビックでも5月に火山が噴火し、今月は鹿児島の桜島が噴火している。
鹿児島の桜島に関しては、活発に火山活動をしている山ではあるが、今回の噴火は大規模だったようだ。
そのような世界各地の状況を見ると、「天変地異」のような状況は世界各地で起きている、ということになるのだろう。
私自身は決してスピリチュアルな人間ではないのだが、ここまで「天変地異」のような、「地球がざわつくような出来事」が重なると、「祈り」ということを考えてしまうのだ。
世界に散らばる原始的宗教の始まりは、「神との対話」であった、という話もある。
その一つが、シャーマニズムであったりするのだが、今の世界的情勢を見ていると、原始的宗教が持っていた「神との対話」のようなものは、実は、自然に対する畏怖と感謝の祈りであったのでは？という、気がしてくる。
もしかしたら、「お盆」という時期だからこそ、そのように感じるのかもしれない。
お盆休みで帰省するのは、元気な姿を祖父母に見せるだけではなく、ご先祖様にもその姿を報告することなのかもしれない。
私事ですが、来週から1週間帰省の為、ブログをお休みする予定です。
殺暑の中、ゆっくりとお休みください。
今日の夕方、宮崎県を震源地として発生した、震度6の地震。
被災地の方々にとって、不安な夜を迎えられているのでは？と、心配をしている。
このような殺暑の中での復興は、大変厳しいモノがあると思うし、何よりお盆休み直前に起きた地震、交通網の乱れも心配なところだ。
さて、このような災害時に機動力を発揮するモノとして、バイクがある。
トラック輸送のような、荷物を運ぶことはできないが、小回りが利くので安否確認など行政の人たちが行動しやすいのでは？と、考えている。
その中でも、ガソリンの高騰で注目されているのが「電動バイク」だろう。
太陽光発電などと組み合わせれば、ガソリンを必要とせずにエネルギー供給ができ、使うことができる。
そのような「機動性のある電動バイク」について、興味深い記事が日経新聞にあった。
日経新聞：ホンダ、ヤマハ発に電動の「原付１種」を供給 規制に対応
実は、この見出しを読んだとき、３回位確認をしてしまった。
ご存じの方も多いと思うのだが、ホンダとヤマハ発は「バイク市場」における、ライバル企業だからだ。
それは「市場」というビジネスという点だけではなく、その創業の地にも関係しているからだ。
現在ホンダの本社は東京となっているはずだが、創業の地は浜松だ。
個人的な話で申し訳ないのだが、実は私が通っていた小学校の学区の外れに、ホンダの２輪工場があり、社会見学では徒歩で行ったことがある。
一方、ヤマハ発は天竜川を越えた磐田市に現在でも本社がある。
クラスメートの何人かの父兄はホンダやヤマハ発にお勤めをされている、という小学校だったのだ。
クラスメートとして仲が悪いわけではないのだが、このような位置関係にあったことや企業スポーツとして力を入れていたのが、サッカーということもあり、両企業のサッカーの試合は「天竜川決戦」とまで言われていた。
今でいうなら「天竜川ダービーマッチ」という感じだろうか？
現在は、ヤマハ発はプロチーム・ジュビロ磐田となりホンダは、アマチュアのチームとしてHONDA FCとなっている。
同業企業としてのライバルだけではなく、企業スポーツのライバルという、関係を長い間続けてきた2社だからこそ、今回の記事の内容には、驚いた、という訳だ。
考えてみれば、先日ホンダは「スーパーカブ」50CCの製造の中止を発表している。
その時も「バイクの銘品」として、ＥＶバイクとして残してほしい、という趣旨のエントリをしたのだが、「スーパーカブ」とはデザインが違うが、ＥＶバイクとしてライバル企業に供給することで、「ホンダイズム」のようなものを継承したかったのかもしれない。
そのように感じるのは、互いに良きライバルであり、互いがいたことでバイクの市場を創っていきたい、という考えがあるからなのでは？という気がしている。
そして今回2輪の50㏄の市場から撤退する、というホンダの判断に対して、ライバル企業であるヤマハ発も寂しいと感じた部分があったのでは？と勝手に想像している。
ホンダはより自社の強みである大型バイク市場に対する投資をしていく中で、「スーパーカブ」の思いを何等かのカタチで残したいと思ったのであれば、託したい企業がヤマハ発だったのかもしれない。
とすれば、良きライバルは良きビジネスパートナーとなる、ということなのかもしれない。
昨日は、広島に原爆が投下されてから79年という日であった。
当然だが、昨日は広島だけではなく、様々な人達が「核兵器を使わない」ことを願う黙祷をささげたはずだ。
時事通信：原爆犠牲者に黙とう＝インド下院
そんな中、広島で行われた「平和祈念式典」で、とても印象深い場面があったと、SNSで話題になっていた。
日刊スポーツ：広島県知事あいさつがトレンドに 平和記念式イスラエルを暗に批判、NHKが映し続ける
X(旧ツイッター)で私も見ていたが、確かになかなかのカメラアングルだった。
この場面は、湯崎広島県知事が今でも世界では戦争や紛争が続き、多くの人達の命が銃弾やミサイルで失われている」という趣旨のスピーチをしている場面で、このスピーチの間中イスラエル大使を映し続けていたのだ。
まんじりともせず、ただただ湯崎広島県知事のスピーチを聞き続けるイスラエル大使ではあったのだが、その表情は険しいモノだった。
紛争や戦争は、どちらか一方が悪いわけではないはずだが、そこには「政治的利益」を求める権力者が、多くの民衆を犠牲にしている、という構図はどんな時代でも変わりない。
そのような状況をし続けている、イスラエルという国に対するある種の抗議を示すように、受け取られたのが今回のNHKの映像であった、ということだろう。
そして今日、9日に予定されている「長崎平和祈念式典」について、主要6か国とＥＵが出席を見送ったという書簡を送った、というニュースがあった。
朝日新聞：主要６カ国とＥＵ、長崎市に書簡「イスラエル除外なら高官参加困難」
この背景にあるのは、何か？と考えると、やはり「イスラエル建国」という歴史的背景から、考えていく必要があると思う。
何故なら主要６カ国＋ＥＵが、イスラエル建国と大きく関わっているからだ。
そしてそれは、第2次世界大戦でのナチス台頭とも関係してくる問題でもある。
決して79年前に終わった出来事ではなく、現在進行形の問題が「イスラエルとパレスチナ」の問題なのだ。
今回長崎市が、イスラエルを招待しなかったのは、未だ解決をせず戦争を続けている国を平和を願う式典に招待するのはどうなのか？という、考えがあったのかもしれない。
結果として主要６カ国＋ＥＵ代表の不参加ということになってしまった、ということになるのだろう。
しかし広島と長崎が全く違う招待をしたことで、浮かび上がることがあるのでは、ないだろうか？
それは今回の「イスラエルとパレスチナ」の問題には、主要６カ国＋ＥＵが大きく関わっている、ということをわかりやすく示すカタチとなったこと。
と同時に、主要６カ国＋ＥＵだけが世界の平和を創っているのではない、ということだ。
本来であれば、被爆国・日本として「核兵器廃絶の為の行動」を国際社会の中で示さなくてはいけないはずなのだが、被爆地・広島1区を選挙区に持つ岸田首相の言葉には、その決意のようなものが感じられないのが、残念でしかない。
今朝、10時ごろスマホに株価下落というニュースが速報で、表示された。
この時は、下げ幅が2,000円未満だったと思う。
そして12時過ぎ、再び速報で株価下落が報じられた。
その後も、次々と株価下落の速報が、スマホに入ってきた。
結局、今日の株価は4,000円を超す大幅な下落となった。
日経新聞：日経平均株価4,451円安 下げ幅ブラックマンデー超え最大
この「大幅な下落」により、「ブラックマンデー以上の下げ幅」と各新聞社が書いているのだが、この「ブラックマンデー」が起きたのは1987年のことで、日本ではなくN.Yの株式市場に端を発した株価暴落だった。
大和証券(金融・証券用語)：ブラックマンデー
株価下落という点では、同じなのだが、その要因となるモノは同じなのか？というと、同じではないはずだ。
というのも、1987年の時の「ブラックマンデー」では、米国の「双子の赤字」と呼ばれれてい「貿易赤字」と「財政赤字」だった。
ここで注目すべきは「貿易赤字」と関連のある「円安・円高」との関係だろう。
昨年あたりから、日本は急激な円安傾向になっている。
結果、日本から海外へ輸出するという時には「国内の価格よりも安い価格で海外に出す」、ということになる。
「品質の良い日本製品が安く手に入る」ということになれば、海外での日本製品は人気になり、輸出産業が伸びる。
この状況を一部の経済評論家(？)と言われる人たちは「円安・株価バブル」と、呼んでいたようだ。
毎日新聞： 「日本に金融緩和の余地なしが影響」株価急落、識者の見解
いわゆるエコノミストと呼ばれる方々の一つの見解なので、その見解が正しい・間違っている、ということではないと思う。
ただ気になったのは、リンクの見出しの他に「このまま景気後退局面に突入するのか？」という一文が加えられている、という点だ。
エコノミストと呼ばれる方と、日々の物価高と戦っている生活者とでは、「景気実感」が大きく違うのだろう。
日々、物価高を感じている生活者は「既に景気が後退している」と、感じているのでは？
この感覚の違いや違和感に、生活者は違和感を感じつつエコノミストと呼ばれる人たちの見解を読み解く必要がある気がするのだ。
もちろん、株価の上下で一喜一憂するのではなく、日々の現実的な生活の中で「日本の景気」の実態を、感じる必要があると思う。
連日の殺暑で、体力が日々奪われていく感がある。
そう感じているのは、私だけではないと思う。
そして、この暑さをしのぐ為に使うエアコンと外気温の温度差に、体がついていけず体調を崩す人も多いようだ。
私の周囲では、長引く夏風邪を患っている人が目立つ気がする。
このような殺暑が続くと、思い出す言葉がある。
それは「地球沸騰化」という言葉だ。
この言葉を使い始めたのは、現国連事務総長・アントニオ・グテーレス氏だ。
地球環境は、温暖化ではなく沸騰化の時代に入ったと考える必要があるくらい、地球環境は危機的状況になりつつある、という意味だ。
その為欧州諸国を中心に、経済連合であるＥＵや各国が積極的に「地球温暖化対策」を打ち出してきている。
それに対して、日本の場合「地球温暖化対策」が、まだまだ不十分である、という指摘がされている。
朝日新聞：気候変動対策、日本は50位「最も評価の低いグループ」独ＮＧＯなど
この記事が掲載されていたのが2022年なので、現在はもう少し順位を上げていて欲しいところだが、おそらく現実は似たような状況なのでは？という気がしている。
それを示すように、Huffpostに興味深い記事があった。
Huffpost：日本の気候変動政策を決めているのは、「脱炭素に消極的」「50代～70代」「男性ばかり」？
「特定の利害関係者」の関与が浮き彫りに
この「特定の利害関係者」の関与という見出しを見て、現河野デジタル大臣と関係が深いと言われている、中国の国営電力会社のロゴが入った「再生エネルギー資料」が内閣府のタスクフォースで配布される、ということを思い出された方も多いのでは？
このことに関して、内閣側は「重要なコトではない」という見解を示したような記憶があるのだが、このようなコトが重要なコトではない、という認識は「特定の営利団体との関連がある」ということを、暗に示していることになるはずだ。
しかも相手は、日本の企業ではなく中国国営企業だ。
一体いつの間に、日本の官僚や政治家は、自国のエネルギー問題を海外の企業に丸投げするほど、落ちてしまったのか？と、情けなく思ったのだが、おそらく今の日本の現状が、このようなレベルなのだろう。
そして、Huffpostの見出しにあるキーワードの数々は、今の日本が様々な分野で低迷の要因なのでは？という、気がしている。
随分前に流行した「ダイバーシティー」という言葉は、その言葉だけで終わってしまい、実体は何も変わってはいない。
特に政治と官僚の世界では、忖度できる人ほど出世をし、本質を見・変革をしようとする人ほど、煙たがられているのでは？
このような状況では、生産性は上がらず、無駄なお金が海外へと流出し、日本の国益に結ぶ突かないどころか、マイナス面ばかりだろう。
そもそも「脱炭素社会」の中心となる「循環型自然エネルギーの活用」をする為には、これまでのような大企業集中管理型では、対応できない。なぜなら、ここの発電エネルギーはこれまでよりも随分少なく、送電ロスを考えると決してプラス面があるとは思えない。
もっと根本的で劇的な変革を生み出す発想と行動力が必要なのだ。
「昭和の高度成長～バブル経済」を懐かしがっている世代では、まず無理だろうし、その考えの中心にいた男性であれば、なおさら無理なのでは？
要は、日本社会が抱えている問題の縮図が、このような会議に見て取れるような気がするのだ。
朝日新聞のWebサイトを見ていたら、「え！そんなことってあるの？」という記事があった。
朝日新聞：武見厚労相がパーティー開催 事務所破産？「背に腹は代えられない」
現在国会議員に対しては、様々な費用が支払われている。
公設秘書に対しても、税金から政治活動費として給与となる金額を支払われているはずだ。
この公設秘書に対して、本来支払うべきはずのお金を搾取したとして、広瀬めぐみ参院議員が自民党を離党している。
NHK：自民 広瀬めぐみ参院議員の事務所捜索 公設秘書給与搾取の疑い
このほかにも堀井学議員が、事務所のお金を横領したとか、議員にまつわる「お金の不祥事」は、後を絶たない。
しかもこれらの不祥事の原資となっているお金は、税金から支払われる「議員の活動費」のはずだ。
これほどまでに、議員たちのお金の不祥事が続くのは、何故だろう？と、考えてしまうのだ。
そして、武見厚労相のパーティー開催。
自民党は、昨年発覚した「パーティー券裏金問題」で、会費を徴収するパーティーを自粛していたはずだ。
自粛というよりも、基本中止だったと思う。
にもかかわらず、自民党の中でそれなりの当選回数を誇る武見厚労相が「事務所にお金が無いため、パーティーを開催した」となれば、一体議員の事務所を運営・管理するためにいくら必要なのか？ということになる。
日本の国会議員が得る活動費は、諸外国と比べても決して少ない額ではない、と言われている。
東洋経済on-line：日本3位「国会議員の報酬」世界30か国ランキング
この記事が掲載されたのが2022年なので、元となっているデータは2021年が対象となっている。
その後、円安などがあったため、円換算にすると違う部分も出てくるとは思うのだが、年間3,000万円の報酬を得ている、というのが現在の日本の国会議員の姿、ということになる。
もちろん、報酬額3,000万円で生活をし、事務所にいる私設秘書などの給与も払うことになるのだが、一体いくらの費用を掛けなくては、事務所が破綻するようなコトになるのだろう？という、疑問がわいてくるのだ。
上述したように、活動するために支払われるお金は、決して少なくはない。
今のようなデジタル化の時代であっても、文書費として月100万円が支払われている。
デジタル社会に馴染めない支援者がいるとはいえ、その額は多いのでは？
しかもこのような問題の多くが、自民党議員から出てくるというのは、自民党という政党のルーズさを示しているようにも思えるのだ。
その一方で、国民負担は増えるばかりで、現在は5割だと言われている。
中日新聞：国民負担5割…。ひろゆきさん「搾取される若者たち、高齢者に分断」泉房穂・明石市長の意見に共感
若者の負担も増えているが、高齢者になっても年金だけでは生活が成り立たない為、アルバイトをする年金生活者も増えている、と言われている。
かつて、「国民の高負担は高い水準の福祉の提供」と言われていた。
例えば、国公立校の授業料の無償化であったり、医療費の無償化、生活できる年金…等だ。
しかし、現実は高負担になっても、一つも実現されていない。
では、そのお金はどこに消えたのか？
そのうえで、国会議員の事務所が破綻するとは、どういうことなのか？
そんな当たり前の疑問を、一つ一つ解明していく必要があるのでは、ないだろうか？
先日、久しぶりに名古屋の地下街を歩いた。
ご存じの方も多いと思うのだが、名古屋の繁華街は地上よりも地下街の方が賑わっている。
様々な理由はあるが、今のこの時期は真夏の酷暑を避け、地下街へ逃げるという人達が多いだろう。
かくいう私も、アスファルトの照り返しが厳しい地上よりも、空調が効いている地下街の様が、買い物はもちろん、クールスポットとしての役割も持っているな～と、実感する。
実は名古屋の地下街は、名古屋駅周辺と栄周辺の2つに分かれている(ご存じの方も多いだろう)。
その中でも栄周辺は百貨店に直結するエリア(通称：サカエチカ)と、地下鉄栄駅とその北にある久屋大通駅を結ぶエリア(通称：セントラルパーク)がある。
「コロナ禍」以降、実はなかなか栄の地下街を歩くコトが無く、久しぶりに歩いてみると、「コロナ禍」前にあったお店が随分撤退しており、空き店舗となっている所もあった。
特にサカエチカは、老舗百貨店・丸栄が閉店して以来丸栄に繋がる通路は、人寂しい状況が続いていた。
他にも栄の西側は再開発が進行中ということもあり、ビルの建て替え工事が進んでいる、という事情もあるのだと思う。
思うのだが、それにしても、寂しいという印象があった。
そして、通称セントラルパークと呼ばれるエリアも、同様に入居しているお店の業種が変わっていた事に、驚いた。
一番驚いたのは、書店の丸善が入っていた場所に、成城石井が入っていたり、その向かいにあった文具店は八百屋さんになっていた。
確かに、この地域にはスーパーなどは無く、野菜などを買うということになれば、百貨店の地下ということになる。
その点を考えれば、成城石井や八百屋さん等の潜在的需要はあった、と考えられる。
その一方、この地域は飲食店街が近くにあるため、わざわざ野菜を買って、自宅まで持ち帰るには時間もかかり、混雑する地下鉄に野菜を入れたエコバッグを持って乗車する、ということに抵抗感がある人も多いのでは？という、気もしている。
他にも、ネイルサロンだった(と記憶している)ところが、デリカテッセンになっていたり、地元の産直販売店、眼鏡店がカフェになっていたりと、地下街全体の様子が一変していたのだ。
元々、セントラルパークはアパレル関連や書籍・レコードなどが、バランスよく入っていた気がするのだが、いわゆる「専門店」と呼ばれるような業種が次々と撤退し、食品や飲食関連が目立つようになった、という印象だったのだ。
それだけではなく、いわゆる「地元の喫茶店(コメダ珈琲店ではない)」が無くなり、いわゆるカフェのチェーン店が相当のスペースを取り、店舗を構えていた。
そのことが悪いわけではないのだが、「コロナ禍」以前の「地下街をブラつく」という感覚で、楽しめなくなった気が下のだ。
新しく入居した、食品関連のお店が悪いわけではない。
ただ、以前のようにもう少しバラエティに富んだ業種構成にすれば、「買い物の楽しさ」を提供できる地下街になるような気がする。
先週開幕したパリ五輪だが、未だに開会式の演出について批判の声がおさまらない、という状況が続いているようだ。
先日エントリをした、「マリー・アントワネットの斬頭演出」に続いて、今回はダ・ビンチの「最後の晩餐」をもじった(？)演出だ。
産経新聞：パリ五輪開会式の余波収束せず「最後の晩餐」連想の演出にキリスト教団体「愚弄」と反発
マリー・アントワネットの演出は、フランス革命との関連があるので、演出の手法とアイディアの問題はあるにせよ、フランスという国の在り方がそれまでと違うカタチとなった、という点では理解はできる。
マリー・アントワネットの出身国であるオーストリアからの反発もある程度想定していたかもしれない。
しかし、今回の「最後の晩餐」と出演をしたLGBTQの人たち(？)との関連は、感じられない。
「性的問題」をそもそもオリンピックという場所で、訴える理由がはっきりと伝わらない。
この演出を考えた人達は「自由・平等・博愛」という、フランスの精神を表す為に、一番わかりやすいLGBTQの人たち(と思われる人たち)を起用したのかもしれないが、世界の現状を見ればもっと違う人達を起用する、という方法もあったのではないだろうか？
例えば、現在も戦禍にある地域や国の人たちや、イデオロギーなどの問題により自由を奪われている人達、もっと身近なところでは移民という問題もあるのでは？
確かに、フランスだけではなく欧州において移民の問題は、社会的問題となりつつある、と言っても過言ではないかもしれない。
そのような社会的背景があるため、見た目がわかりやすい演出をした、ということもあったのかもしれない。
ただ、もっと違う表現で「自由・平等・博愛」というフランスの精神を表現することを検討すべきだったのでは？ということなのだ。
かつてパリには世界の芸術家や作家たちが、その「自由」を求め集まっていた時代があった。
米国の作家・へミングウェイやヘンリー・ミラーなどだ。
「自由の国・アメリカ」ではなく、彼らはフランスのパリだったのか？ということを考えることで、改めてフランスやパリンの魅力を見つけることができたのでは？ということなのだ。
それよりも、わざわざそのような演出が必要だったのか？という、気もしている。
サッカーファンであれば、ご存じの方も多いと思うのだが1998年FIFワールド杯フランス大会で優勝したのは、開催国フランスだった。
その中で活躍をした、ジダンはアルジェリアからの移民の子だ。
同様にデサイーは、元フランス領・ガーナ出身だ。
サッカーにおけるフランス代表は、まさに様々な国と民族が集まっているチームなのだ。
そのようなコトから、ジダンが聖火リレーに登場した時には、「フランスの多様性も見せているのだな～」と感じたのだが、演出を考えた人は違っていたようだ。
もう一つ解せないのは、フランスそのものはキリスト教を信仰している人たちが多い国のはずだ。
とすれば、ダ・ビンチの「最後の晩餐」が示す意味、ということは十分に理解していたはずだ。
いくら若い世代で宗教離れが進んでいたとしても、何故？という疑問だけが残る演出だった。
日本時間の深夜2時に行われた、パリ五輪の開会式。
選手団がスタジアムに入場するのではなく、セーヌ川を船で渡り登場した。
他にも開会式では、フランスのトリコロールカラーを演出の中心にしているのでは？と、思われる場面もいくつかあったような気がする。
とはいっても、私の場合ダイジェスト版をネットのニュースサイト等で見ているだけなので、おそらく２時間以上あったであろう、開会式全体を見た訳ではないので、印象が違っているかもしれない。
その演出の中で、いくつか印象的な場面があるのだが、特に目を引いた演出というのが、生首を持った王妃らしき女性の人形の登場とともに、会場周辺の有名な建物から、血を感じされるような真っ赤なテープが次々と流れ落ちる、という場面だった。
中日スポーツ： 「日本でやったら１発でアウト」パリオリンピック開会式仰天演出「マリーアントワネット」トレンド入り「攻めてる～!!」「知る限り最狂」
「マリーアントワネット」と言えば、「フランス王」と呼ばれたルイ16世の妻である。
そして、「フランス革命」により、コンコルド広場で大衆の前で、斬頭台の露となった王妃でもある。
この話とともに、民が貧しくパンも食べれない状況にあると知った時「パンが無いならケーキを食べれば」と、言ったというエピソードも有名な話だろう。
この「ケーキを食べれば」という発言の真偽については、現在で「ウソであった」ということが確認されている。
Buzzfeed：マリーアントワネットの伝説はウソだった。
とはいえ、強烈な印象を残す話である、ということと「フランス革命」というフランスの歴史の一大転機となるエピソードとしては、「王政を倒した」という象徴的な物語として、付け加えられたのだろう。
パリ五輪の開会式の演出に話を戻すと、このマリーアントワネットの場面＝フランス革命ととらえることができるのでは、ないだろうか？
このフランス革命が起きた時、民衆が行進をしながら歌ったのが「ラ・マルセイエーズ」だと言われている。
そして画家・ドラクロワが描いた「民衆を導く自由の女神」の中で、女神が持っているのが、現在のフランス国旗なのだ。
とすれば、現在のフランスを形作った過去の中で、マリーアントワネットの存在は欠かすことができない、象徴の一つである、ということになる。
その後、ナポレオンの登場により、フランスは再び「王政復古」となるのだが、ナポレオンとフランス王・ルイ16世との大きな違いは、ナポレオンは生粋のフランス人ではなくコルシカ戦争で戦績を上げ、新貴族の位を得た人物だ。
一方、ルイ16世は長い間フランスを統治してきた、代々貴族家系でありフランス全土に私有財産を持っていた。
その歴史を見ても、ルイ16世とマリーアントワネットの斬頭台での処刑は、大きな意味を持っている。
「フランス革命」が起きたことで、フランスは「自由・平等・博愛」を民衆が勝ち取った、ということでもあるのだ。
そう考えると、パリ五輪で幾度となく演出で登場したフランス国旗のトリコロールカラーとマリーアントワネットは、切っても切れない関係にあった、ということが分かる。
それにしても、壮大な開会式であったな～というのが、ダイジェスト版を見ただけでも感じ取ることができた。
フランス五輪に関わる人達の並々ならぬ熱意を感じさせてくれるには、十分すぎるものであった。
今日、フランスのTGVの複数の線路で火災が発生し、TGVの運行だけではなく関連する駅でも混乱が起きている、というニュースがあった。
朝日新聞：フランスTGV、複数の路線で火災の情報 五輪開会式は予定通り実施
毎日新聞：仏ＴＧＶ路線で放火・破壊 鉄道網狙う大規模攻撃か パリ五輪開幕直前
これら報道だけを見ると、時期的にパリオリンピック開催に反対する人達の、過激な抗議行動のような印象を受ける。
しかし、現時点で抗議団体などからの声明などが無く、犯行そのものの動機などはまだ不明なままだ。
ただ、これまでオリンピックとは関係が無いのだが、フランスをはじめとする著名な美術館や観光施設に対して、ペンキやジュースなどを作品に投げ付けるという行為が、環境保護団体などが行ってきている。
彼らと関係があるのかは、上述した通り犯行声明のようなものが出ていないので、わからないのだが、過激さから考えるとなんだかの意図があり、フランスの鉄道網を攻撃し、混乱に陥れたい、という意志のようなものは感じる。
ブラジルのリオ五輪の後、東京・パリと先進国での五輪開催が続いている。
しかも、初開催ではなく、過去にも五輪を開催した都市での開催だ。
このような過去に開催をしたことがある都市開催に対して、何等かの不満を持つ人達がいてもおかしくはないだろう。
「なぜ、同じ都市で何度も開催するのか？」という、疑念だ。
ただ、五輪の開催は先の東京五輪でもわかる通り、当初予算の何倍ものお金がかかる。
ある程度の都市規模と、経済力がある都市でなくては、開催そのものができない、というのが現状だろう。
もちろん、開催することで観光誘致ができたりすることはできるのだが、今現在はその観光誘致などは都市にとって魅力なのだろうか？
それよりも、魅力があるとすれば、様々な企業から支払われるスポンサー料などでは？という、気がしている。
財政難というのではなく、都市開催が基本となる五輪では開催運営に携わった団体＝開催都市に、膨大なお金が落ちる、とも言われている。
このビジネスモデルの始まりは、1984年のロサンゼルス五輪で、それまでの五輪は開催すれば、必ず赤字、という状況だったと言われている。
それを聖火ランナーをスポンサー企業を絡め、募集し一般ランナーが参加できるようになった。
現在では、このスタイルが定着し、スポンサー企業の名前の入ったＴシャツを着て、一般ランナーが高々と聖火トーチを掲げ走る光景が定着した。
しかもスポンサーランクのようなものがあり、飲料水メーカーはコカ・コーラ社、クレジット会社はVisa、自動車はトヨタの「ミライ」というように1業種1社と決められている。
スポンサー契約を獲れること自体、企業にとっては広告宣伝だと考えれば、それなりのメリットがあるがその額は開催毎に高騰している、と言われている。
今や、クーベルタン男爵が言われたような「参加することに意義がある」という五輪の姿ではない、と言っても過言ではないだろう。
TEAM JAPAN：クーベルタンとオリンピズム
そう考えると、今回のTGV路線を狙った放火や破壊行為は、行き過ぎた商業主義五輪に対する、抗議のようにも思えてくる。
選手やスポーツ関係者、観客や住民の方々には、関係が無いが、美術館を襲撃する過激な団体の姿を見ると、そんな気がしてくるのだ。