今年は、日本海で海水浴-被災地を元気付ける方法-

殆どの小中学校が、今日１学期の終業式があったはずだ。
明日からは、夏休み。
子供たちにとっては、心弾む毎日が始まる。
既に、お盆休みに海外に行く予定をしている、ご家庭も多いだろう。
まだ、予定を立てていない場合は、「被災地に行く」というコトを考えてみてはいかがだろうか？

今は、余震の心配などもありまだまだ復興には、時間がかかると見られている。
その過程で必要とされる「支援」は、様々だ。
今日の讀賣新聞のＷＥＢサイトでは、おにぎりなど救援物資の食料品、大量に余って廃棄処分という記事が、掲載されていた。
県外ボランティアも、自粛を呼びかけている状況にある。
どうも、災害が起きた直後の「支援」には関心を持って、注目し活動を起こすのだが、それが時間とともに忘れていってしまうという傾向がある。

１２年前、「阪神淡路大震災」の時、長期にわたる避難生活で「心が疲弊」したということが事例としてあった。
そこである化粧品を扱うボランティアの人たちは、「口紅」などのメイク用品を持っていき、被災した高齢女性たちにメイクをし、その結果表情が戻り、笑顔になったということがあったという。
先の「新潟・中越大震災」のときも、高齢者を中心に「生活不活発症」が多く見られたという報告もある。
「冷やかし半分」で行くのは意味がないとは思うのだが、「本気で遊ぶ」為に復興し始めているところに行くというのは、被災地にとっては「外とのコミュニケーション」として一つの有効な方法なのではないだろうか？と考えるのである。

今年のはじめに起こった「能登半島沖地震」、そして今回の「中越沖地震」の新潟に言ってみてはというコトなのだ。
災害被災地に、観光というのは不謹慎なように感じるが、被災地にとって経済的な支援という意味では、「観光に行く」というコトも一つに支援となるはずなのだ。

「観光」や「旅行」は、「心楽しいコト」でもある。
それは、目的地で過ごす時間だけではなく、プランを立てているときから、写真の整理をする時。それらが思い出となり、大切な記憶となっていく。
その間、人は笑顔で過ごしているはずだ。
その「笑顔」という「元気」を被災地に届けるという意味でも、被災地に行くということは決して意味のないことではないと思うのだ。

災害地への支援というのは、イロイロなカタチがあってよいのだと思う。
ボランティアとして参加することも大切な支援だし、募金も有効な方法だ。
その「支援」の選択肢として、「被災地を元気付ける。被災地に笑顔を届ける」旅行があっても良いのではないだろうか？
それが、経済的支援にも結びつくのなら、もっと積極的に考えても良いのでは？と、思うのだ。

狙いは何だったのか？-段ボール肉まん報道-

先日、日本中を驚かせたニュースが「段ボール肉まん」だった。
それが今日になって、「あれは、やらせでした」というニュースがあった。
「やっぱり」と思う人もいれば、「何だったの？」と思う人もいるだろう。
報道されている内容を読む限り、「やらせた理由」は「スクープ欲しさ」だったようなのだが、それにしてもお粗末だと感じざる得ない。

しばらく前から、中国産食品の安全性に疑問符がつけられている。
日本の食品市場では、中国産食品に対しての警戒感が高まっていたときに起きた「ニュース」だったために、不安は半ば確信のようなモノとなってしまった感があった。
そのような事情を、いくらアルバイトだといってもメディアに携わる人間が、知らないということがあるのだろうか？
放送をＯＫしたのは、アルバイトではなかったはずだ。
「自国の汚名返上を狙う」というのなら分かるのだが、これではまるで「恥の上塗り」だ。
それが、今の中国の抱える大きな問題の一つなのではないだろうか？

急速に経済発展を遂げている中国では、「経済優先」という風潮があるといわれている。
だからこそ、食品の安心・安全よりも「儲け」が優先されているというのだ。
と同時に、中国政府も「経済的発展を遂げる中国」をアピールしなくてはならない時期にきている。
なぜなら、来年の「北京オリンピック」、その後に控えている「上海万博」など、「元気でフェアな中国」をアピールしなくてはいけない、一大国家プロジェクトが予定されているからだ。
それでなくとも、前回のＡＦＣ主催アジアカップ・中国大会で中国人観戦者が暴徒化し、世界のスポーツ界からは「中国での大規模国際大会は、時期尚早」と言われた経過もある。
そのために、政府主導で様々なスローガンを掲げ、人ひとりから変えようとしているからだ。
そこに起きた「医薬・食品不信」は、中国政府にとっては無視できない問題だったはずだ。

もしかしたら、「こういうことをやっても、警察当局が見ています」という、ある種の警告的意味での「やらせ」だったのかも知れない。
だが、それよりも「やっぱり中国の食べものは危ない」という不信感・不安感だけを煽る結果になるとは思っていなかったのだろう。
それが、今の中国の姿であり、メディアの未熟さだといえそうだ。
といっても、日本のメディアも「捏造体質」という点では、似たりよったりなのかも知れないが・・・。

フレンチ？イタリアン？トレンドは、ドクターズレストラン？

産経新聞のＷＥＢサイトに、医学、厨房に入る…「ドクターズレストラン」次々登場 という記事が掲載されている。

テレビＣＭを見ていると、「特定保健用食品」のお茶などの飲料水や一般食品などのＣＭが最近増えてきた。
中には、内臓脂肪を減らす医薬品などもある。
それだけ、生活習慣病対策が当たり前になってきたということだろう。
しかし、糖尿病などになってしまうと、食べたい物も食べれなくなるというのが、現状だ。
いわゆる「味気ない食事」を強いられることとなる、というのが一般的な認識だろう。

ところが、最近の病院食は実にバラエティーに富んでいて、カロリーや味付けなども満足できる内容になってきていると聞く。
そのような病院メニューが発展したのが、今回の「ドクターズレストラン」というコトになる。
といっても、お医者さんが厨房に立ってお料理を作るのではなく、医師＋管理栄養士＋シェフがメニューを考えて、料理を提供するレストランのことだ。
フルコースでも通常の２/３程度のカロリーに抑えたり、塩分などはスパイスやハーブ、お酢を上手に使って「ヘルシーメニュー」を提供するということなのだが、このようなメニューが一番必要なのは、社員食堂やコンビニ、デパ地下なのではないだろうか？
それも、「ワンプレート・ディッシュ・ドクターズメニュー」というのが、ベストだろう。
なぜなら、いくらローカロリーで塩分控えめでも、食べ過ぎては意味がないからだ。

この記事を読んで気が付いたことなのだが、フレンチやイタリアンのシェフがこのような「ドクターズレストラン」展開に積極的なのに、和食や中華などのレストランの名前が出てきていないことだ。
元々、和食などはバランスさえ良ければ「栄養バランスの良い料理」と言われてきているが、一流料理店ではなく普段の定食屋さんメニューに反映されることが大切だと思うのだ。
というのも、フレンチやイタリアンのレストランで毎日食事をするというのは、なかなかできない。
まして、フルコースを食べるとなると週１回あれば、良いほうだろう。
生活習慣病対策・防止のポイントは、毎日のことだということを考えれば「普段の食事のためのドクターズレストラン」が、必要なのだと思う。

できれば、この「ドクターズメニュー・レシピ」が、料理本になって欲しいと、思うのは私だけだろうか？

霞ヶ関改革は無理？理事職の厚遇と・・・

今日の産経新聞のＷＥＢサイトに、３割超の法人に天下り理事　１９年度の公益法人白書という記事が掲載されている。
この数字を多いと見るか少ないと見るかは、イロイロあるだろう。
だが独立法人を含め「理事」と呼ばれる人たちのお仕事と、支払われる給与のバランスが悪いことは、周知の事実。
公益法人の「理事職」は無給が基本らしい(＝名誉職という意味か？)が、一部の公益法人では２０００万という給与を支払っているのだ。

反面、公務員：中央省庁の４人に１人「日々雇い」を使っているらしい。
「日々雇い」という名の、非常勤職員の割合の多さだけではなく、有給休暇も与えられずに一般(？)公務員と同じ仕事をしているようなのだ。
こちらは毎日新聞の記事だが、アルバイトやパートを雇用している中小企業よりも、労働基準を平気で守っていない官庁があるようなのだ。
「日々雇い」という限り、雇用契約は毎日更新されるため、昇給やボーナスなども支給されないということになるのだろう。
それでも仕事は、職場の公務員と同じだけするというのだ。
格差社会は公務員の足元から起きている。ともいえそうな現実があるのだ。

この二つの記事を読んで感じたことは、霞ヶ関そのものがこのような「不公平」なことをやっている限り、生活者のことなどまったく関心もなければ、視野にも入っていないだろうということだ。
なぜなら、同じ職場で働く「非常勤職員」と言われる「日々雇い」の人たちのコトなど、まったく関心がなく、感心があるのは自分たちの「理事」という名の「閑職」への天下りだからだ。

先の国会で「公務員制度改革」が通過したが、このような実態があるのであれば「絵に描いた餅」で終わってしまうだろう、ということが今から想像できるからだ。

選挙向け？-次々と被災地に入る政党代表-

今日１０時１３分に起きた、新潟県柏崎市を震源とした大地震。
時間が経つにつれ、その被害が少しづつ明らかになってきている。
そして、余震も続いている。
被災地に住んでいらっしゃる方々にとっては、不安な日々が続くだろう。

そんな中テレビのニュースを見ていると、政党代表が次々と被災地入りをするようだ。
安倍さんは、自民党党首というよりも内閣総理大臣という職務から、被災地入りをするのだろうが、その他の党首の皆さんが被災地入りをしても、どれだけ被災地のみなさんの手助けとなるのだろう？
まして、今は余震が続き被害が拡大している最中なのだ。

政党党首と呼ばれる人たちが、移動するときは決まって「お付きの人」がくっついている。
すなわち党首ひとりが移動すれば、それは「党首ご一行様」になってしまうのだ。
違う見方をすれば、被災地にとって迷惑なことなのではないだろうか？
それに、今までこのような災害が起きた時(＝３年前の新潟・中越大地震)の時、これほど迅速に政党党首が被災地入りを表明していただろうか？
なんとなく「選挙向け？」と、いう気がしてくるのだ。

政党党首がこの時期に被災地入りをするよりも、被災地出身の議員などが支援者などを通じて、「今必要なモノ・コト。１週間後必要となるモノ・コト」の情報収集をし、「被災地の人たちにとって今・これから必要なモノ・コトを供給できるような体制作り」をしたほうが、被災地の人たちにとってはありがたいのではないだろうか？
確かに、そのような活動は目立つコトではないが、何も被災地に行くことで「国民の生活重視の政党」というコトをＰＲする必要はないと思うのだ。

むしろこのような時だからこそ、落ち着いて長期的な被災地に対する大胆な支援策を打ち出すコトが、生活者に安心を与えることとなるのではないだろうか？

備えあれば・・・自然の猛威と付き合う

今日の名古屋は、台風一過の青空。
とても気持ちの良いお天気となった。
だが、梅雨前線と台風４号がもたらした被害は、九州・沖縄を中心に全国的なモノとなった。
今でも、東北あたりではまだ台風の影響と受けているようだ。
そして、１０時１０分過ぎには新潟・北陸～関東・長野・東北という広範囲に及ぶ地震があったようだ。
前日までの大雨で地盤が緩んだところに、地震では土砂崩れなどの危険度は一気高まったはずだ。

細い農道・林道までもアスファルトで固め、コンクリートで屈強な建物を作っても、自然の猛威の前では、あっけないほどに崩れ去ってしまう。
台風の強風で、周囲のブロックをも掘り起こし、街路樹が無残にも倒れてしまっているニュース映像などもあった。
その意味で、人工物というのはキレイで便利なモノであっても、自然の猛威の前では無残に崩れ去ってしまうというコトを、改めて感じてしまった。

これから被害に遭われた方々は、学校の体育館などでの「避難生活」が強いられるようになるのだろう。
そしてこの「避難生活」というモノは、様々な問題を抱えている。
プライベートなスペースがないということ、トイレなどの水周りの利用が自由にできないなど、基本的生活そのものに相当なストレスを抱え込むことになってしまう。
以前起きた「中越大地震」などで、ワンボックスカーなどを避難生活のベースとする人が多かったのも、そのようなことが理由だったといわれている。

「少しでも早く・簡単に・プライベートなスペースの確保」が、「避難生活」の質を上げるコトになるともいえる。
それでというわけではないのだが、以前たまたま見ていたテレビ番組で紹介されていた発泡スチロール製ドーム型組み立てハウスなどは、有効なのではないだろうか？と思い出した。
もちろん、このＨＰで紹介されている大きさのモノではなく、もっとコンパクトなサイズで、とりあえず「足を伸ばして休める」プライベート空間を家族４人分程度の確保ができれば、当面は何とかなるのではないだろうか？

この「ドーム型組み立てハウス」は、コンクリート基礎が必要ということなので、大規模駐車場での建設が可能かも知れないが、多くの場合問題になるのは、このような簡易住宅の設置土地の確保だろう。
そのためにも、都市計画に公園などを点在させるとか、行政の建物周囲には緑地帯などを設けるなどの視点が必要なのではないだろうか？

阪神淡路大震災以降、日本各地では地震に水害などが多くなっているような気がする。
「備えあれば、憂いなし」というが、行政がこのような「簡易住宅」も備えるコトも、一案のような気がする。

エコバッグ？サブバッグ？ブランドバッグ？-ブランドエコバック騒動-

今日の産経新聞に、人気エコバッグ狂想曲　小競り合いで警官出動も という記事が掲載されている。
この「アニヤ・ハインドマーチ」製エコバッグ、本国・英国だけではなく、台湾や香港などでも、大騒動の人気バッグだったようだ。

ただ、この人気は英国と日本を含むアジアとでは、事情が違うのではないだろうか？
本国・英国では「ダイアナ妃の愛したブランド」というよりも、デザイナーのアニヤ・ハンドマーチの考えに賛同＋オシャレということで、人気になったのではないだろうか？
それに対し、日本を含むアジアの場合「ダイアナ妃が使っていた有名ブランド」というコトと、話題の商品、限定品ということが、今回の騒動となっているのではないだろうか？
というのも、過去エルメスが銀座に出店したとき、限定バッグを求め前日から長蛇の列ができた。
もちろん、海外のセレブやスーパーモデルが持っているというコトも、拍車をかけたのだろう。
セレブと同じモノを持つことで、自分もセレブの仲間入りをしたような感覚になるという、心理的満足を与えてくれるというコトだ。
そのようなコトは、過去何度もあった。

そのような限定品、話題の商品を買い求める気持ちがわからないわけではない。
人よりいち早く話題の商品を持ったり、なかなか手に入れられない限定品を持つことで、一種の「優越感」がもてるからだろう。
他にも「ネットオークションで一儲け」という、輩もいるだろう。
実際このエコバッグ、ネットオークションで１０倍の値がついたとも言われている。
「何としても欲しい」という需要があれば、それを高値で売ろうという人がいてもおかしくはない。
それで「何としても欲しい」という人が、納得・満足すれば、十分商取引としては成り立つのだから。

だが、このエコバッグを実際「エコバッグ」として使うために購入した人は、どのくらいいるのだろうか？
やや穿った見方かも知れないが、おそらく「ブランドバッグ」というつもりで、連休明けに「見て！見て！話題の『エコバッグ』手に入れちゃった！！！」といって、自慢げに持って歩く人が少なからずいるのではないだろうか？
それも、ヴィトンやコーチのバッグを肩にかけ、お弁当や本を入れる「サブバッグ」として。
そんな姿が、目に浮かぶのだ。
ただ、「サブバッグ」といっても、来年の今ごろは持って歩く人を探すことが困難な気がする。
その時、本当の「エコバッグ」として、使われているような気がするのだ。

このようなブランド騒動を見るたびに、こころ寂しくなるのだ。
なぜなら、ブランドというのは、その企業やデザイナーの生き方であり、社会に対してのヴィジョンを他者と差別するために、構築されてきたモノだからだ。
決して、一時の流行りや話題で評価されるモノではないのだ。
今回の「エコバッグ」には、「私は、プラスチックバッグ(＝レジ袋)ではありません」というメッセージが縫い付けてある。
この意味に賛同し、２１００円(バッグの価格)支払った人はどれだけいたのか？是非知りたいものだ。

ＯＬランチもワンコイン？

今日の朝日新聞ＷＥＢサイトasahi.comに、理想は手作り、現実コンビニ　ＯＬランチ、平均５１３円という記事があった。
どうやらこのニュース、Infoseekで流れていてＯＬの自腹ランチは値段もカロリーも「質素」だった！ (ゲンダイネット)というタイトルだった。
二つの記事を読み比べるのも面白いのだが、これが今のＯＬの姿だと思えば、納得できるところもある。

これらの記事の中で気になるのは、意外にも「手作りお弁当」派が少ないということだ。
首都圏の企業に勤めるＯＬの多くは、「一人暮らし」が多いからコンビニお弁当ランチになってしまうのだろう。
ところが、名古屋などの企業の多くは「ママのお弁当」がいまだに主流だ。
というのも、「親元通勤」が多いからだ。
学生時代からの延長のように、「ママのお弁当」が普通になっている。
もちろん、「Ｉmade　弁当」持参というＯＬも少なくはない。
とはいっても、このお弁当のメニューの多くは「前日の夕飯の残り」と「レンジでチン」の冷凍食品の揚げ物＋プチトマトに小袋入りふりかけ付き、というのが定番だろう。
場合によっては、クノールの「スープ春雨」のＣＭのように、お味噌汁やスープをプラスする代わりに、揚げ物を外しているＯＬもいるのではないだろうか？
ＯＬも、イロイロ工夫をしながらお弁当を楽しんでいるのだ。

コンビニのお弁当だけではなく、チョッとリッチな百貨店のお弁当もランチタイムとなれば、５００～７００円くらいになる。
最近の流行は、仕切りがいっぱいある「多種少量＋雑穀ご飯弁当」だろう。
このタイプのお弁当はＯＬだけではなく、お腹周りが気になりだした中年サラリーマンにも人気があるはずだ。

その意味では、今年のはじめに放映された「ハケンの品格」で派遣社員の女性が企画した「ハケン弁当」は、今のＯＬランチをあらわしていたのかもしれない。
そして、「ＯＬ弁当」はコンビニに限らず、様々な広がりがあるかも知れないと思うのだ。
例えば、コンビニと象印マホービンが展開している「どこでもカフェ」とコラボレーション。
百貨店などではベーカリーショップとスープショップのコラボレーションということもありえるのでないだろうか？
朝ご飯で十分な栄養素が得られないＯＬやサラリーマンにとって、ランチは１日の食事の中でも重要な食事となる。
その視点が、ワンコイン以上の価値を生み出すような気がする。

ブランドも再チャレンジ

しばらく前に、ＦＭラジオのニュースで聞いて、気になっていたコトがあった。
それが、「コーリン鉛筆の復活」だった。
気になって、ニュースソースをイロイロ調べていたのだが、発見できず残念な思いをしていた。
その「コーリン鉛筆の復活」の新聞記事を、今日やっと発見した。

まだ、シャープペンシルなるモノが、まちの文房具屋さんで見かけることがなかった時代、子供の筆記具といえば「鉛筆」だった。
そして「鉛筆」といえば、「三菱・トンボ・コーリン」の３社だったのだ。
たかが鉛筆といえども、それぞれのメーカーには特徴があり、子供ながらに「ブランド」にこだわってもいた。

「漢字の書き取り」などでは、やや芯の軟らかな鉛筆で書くほうが上手に見えた。
でも写生などで使う鉛筆は、やや硬めを使うコトが多かった。
決して絵が上手な子供ではなかったのだが、子供ながらにそんな感覚があった。
そんな使い分けの中で、「三菱・トンンボ」というのは「漢字の書き取り」というか、普段の授業で使う鉛筆で、「コーリン」は絵を描く鉛筆だったように思う。
というか、そんな記憶がある。

時代が変わり、鉛筆はシャープペンシルへと取って代わられ、鉛筆で字を書くということ自体殆どなくなってしまったような気がする。
今では、「センター試験」などの「マークシートを塗りつぶす」時くらいでしか、使われていないのではないだろうか？
そして時代の煽りを受け、鉛筆以外の主力筆記具商品を持たなかった「コーリン鉛筆」は、倒産してしまう。

その「コーリン鉛筆」が、タイで復活し日本に逆輸入されるという。
復活させた元社員の方の熱意にも心打たれるが、一度無くなってしまったブランドが復活するというコトにも嬉しさを感じる。
というのも、一度無くなってしまったブランドというのは「日々に疎し」で、忘れ去られていく運命のあるのが普通だからだ。
だが、日本の文具マニア(？)の支持を得ることで、再び市場に登場するということは、そのブランドの力や商品としての魅力が強かったからだろう。

鉛筆の持つやわらかさは、どことなく人の温もりのように感じる。
実際、「鉛筆でなくては」という時が私にはある。
それは「アイディアを、ノートに書き出す時」だ。
硬質なプラスチックのシャープペンシルよりも、鉛筆のほうがイロイロな発想が出そうな気がするのだ。
あくまでも気持ちの問題なのだが、そんな魅力を今回のコーリン鉛筆の復活にも感じている。

歩いて社会貢献-ウォーキングマイレージ-

今日発売の文春に、「ウォーキングマイレージ」という記事があった。
イロイロ調べてみると、昨年既に始まっているようだ。
マーケターとしては、完全に遅い情報で恥ずかしい思いがあるのだが、なかなか興味のあるシステムだ。

この「ウォーキングマイレージ」というのは、カード利用でポイントがつく「マイレージ」と「ウォーキング」を組み合わせたシステム。
歩いた歩数にあわせてマイレージが貯まり、マイレージにあわせて提携企業からサービスが受けられるのが通常なのだが、このマイレージは自分が使うのではなく社会貢献に結びつけるという点で、ユニークなのだ。

しばらく前から「メタボリック症候群」が問題になり、国会議員さんから市長さんや市職員さんまで「メタボ対策」に乗り出している。
その「メタボ対策」に有効だといわれているのが「適度な運動」なのだが、その「適度な運動」がなかなか難しい。
第一、継続的に運動することがサラリーマンやＯＬ、主婦には難しいのである。
もちろん、スポーツジムに通うという方法もあるのだが、やはり手軽でないと継続することは難しいし、習慣づけることも難しい。
そこで、考えられるのが「ウォーキング」というコトになる。

６０００歩/日でお腹周りを引き締める商品として、昨年秋話題になったワコールの「おなかウォーカー」のように、「歩く」コトは比較的継続性の高い運動として認識されているのだ。
実際、週末アチラコチラで行われている鉄道会社主催の「ハイキング」などは、中高年を中心に人気だという。
日ごろの運動不足を、ハイキングをしながら解消し、リフレッシュするというワケだ。

また、このシステムは企業にとっても、メリットが高い。
「メタボリック症候群」に端を発する「糖尿病」などの、「生活習慣病」の発症を減らし、企業の健康保険組合の負担を軽減させる一つの方法だからだ。
「社員の健康」＋「企業の社会的責任」＋「社会貢献」という、メリットもある。

糖尿病などの生活習慣病は、一生付き合わなくてはならない病気。
そのために、個人負担が大きいばかりではなく、企業の健康保険組合の負担も大きい。
健康診断などで、健康状態をチェックするだけではなく、積極的に予防する提案などが必要となってきているのも、事実だろう。
「ウォーキングマイレージ」、定着する為には、やはり企業や自治体などの支援が必要となる。
そこが、ポイントだろう。