豚コレラを防げなかったのにどうやって防ぐ？…新型ウイルス肺炎

中共で発生の新型ウイルス肺炎ですが日本の対策、大丈夫かな？
例は飛びますが豚コレラは一時は日本からなくなったようなイメージがありました。
それが再び流行したがそれでも特殊なケースと思っていたらご存じの通り。
最近発生した県を全部スラスラ言える人がいたら、たいしたものです。

人間の新型ウイルス肺炎の蔓延でも、豚コレラのようなパターンをたどることも考えられます。
今回は運よく蔓延を防げたとしても、海外で感染症の流行を繰り返すうちに日本でも被害が広がり、さらに進むと豚コレラみたいに頻発するようになる。

感染地域からの入国を禁止するにも、国境について明確に定めた憲法をもった経験もないからか、ここを破られると国が滅びるみたいな危機意識もなく…。
いまだに海が国境だから大丈夫くらいに思っているのもいるし、ゴーンさんも出入り自由。

政治に話は移りそうですが、そうなると長くなるので今日はこの辺でオシマイ。

リアルのフォルダを見かけなくなったが…

紙文書が減っていますが、紙文書関係の文具でフォルダや書類箱は殆ど見かけなくなりました。
古い事務机の引き出しにはフォルダを収納しやすいようになったのがありましたが、そうした机、まだ残っているかも。

若い人には紙製の実物のフォルダを見たことがない人もいるかもしれませんが、フォルダはPCのアイコンに残っています。
それにしてもリアルのフォルダが消えた理由、フォルダに入っている紙文書は整理済みだから、紙からデータに移行するとき処分しやすかったからかも。

デジタル化した文書でもフォルダに整理されたのは要らなくなれば処分しやすく、必要かどうか迷うのがどんどんたまるのと似ている気もしますが…。

隣接しているから日本は感覚がマヒ？…世界にも厄介、特ア３国

「特定アジア」という概念はネトウヨの最大の発明の一つでは？
中共・南朝鮮・北朝鮮の特定アジア三国が世界でいかに特殊か異質でうまくあらわしているからです、
日本語のネットスラングだけにとどまるのはもったいなく、tokua という国際語で世界に広まってもいい。

それでは特ア三国の特殊性の共通項は？
反日もありますが、民主主義・人権・道徳などの近代的価値観が通じないということです。
櫻井よしこさんは世界に普遍的な価値観のような言い方をしますが、正確には特ア三国を除いた世界に普遍的なと言った方がいい。
言い換えれば特ア３国は日本だけでなく世界全体にも厄介。

ではなぜ特ア三国がそうなったのか？
おそらく前近代の腐敗した儒教を克服できなかったのが大きいのでは。
奴隷根性・官尊民卑と下劣な官吏・虚栄中華思想などに象徴される腐敗儒教が社会主義だのエセ先進国だのに形を変えて生き残っている。
福沢諭吉の『脱亜論』の時点で時間も思考も停止しています。

そして日本、不幸な隣国に接しているため感覚がマヒして、隣国なんてどの国もこんなものと思っているかもしれません。
しかし特ア三国がいかに特殊で中東の紛争地域並みに危険か、世界に発信すべきでは？

冬枯れの枝ぶり…多摩川冬景色シリーズ

冬枯れで葉を落とした木立ですが、剪定しているのとないのとではようすがかなり違いますが、今回のは剪定していない木。

きれいに整枝されたのと違い血管みたいに複雑怪奇に枝が走っています。

ただこの木、紅葉はさほど目立たないようですが、緑・紅葉・冬枯れの三つとも目立つのは少ない？

中国企業から大学が資金提供受けても問題なし？

東大は中共企業のファーウェイ(華為)から資金提供を受けていたが、例えば安全保障や貿易管理などで政府から要請があれば見直す可能性があるとこたえたと東洋経済が報じています。

中共企業が中共の手先として働くかもしれないのは華為に限ったことではありません。
この前書きましたが、中共の「国家情報法」では、中国の国民と組織は国の情報活動に協力し、国の情報活動の秘密を守らなければならないと定められていて、中華人民共和国の人民さんと企業は中共のスパイとして働かなければならないからです。

話は東大に戻ります。
左翼かぶれの東大が中共企業と組んでケシカランと腹を立てるかもしれませんが、これでもマシな方。

東洋経済の記事によれば取材した他の大学には提供者の利益を損なうなどを理由に個別企業の情報開示はしないなどと答えたところもあるとか。
中共企業から賄賂を受け取った政治家がいましたが、大学は資金提供を受けたとしても問題なしで通すつもりらしい。

こんな大学に比べかろうじて合格点は東大だけとはちょっと悲惨では？

🐈ブン殴った(「猫のケンカ」 続き)…多摩川猫シリーズ

ボブテイルが黒白をブン殴っています。

ボブ「俺の尻尾の悪口言ったニャ！」
黒白「暴力はいけない！　動物虐待ニャ」

こんな感じでしょうか。

それにしても動画はともかくスチルで猫パンチの瞬間を撮るのは難しい？

中国人と中国企業はスパイ？…中国「国家情報法」とは

マスコミはあまり取り上げませんが中共には国家情報法という法律があります。
中国の国民と組織は国の情報活動を支持し協力し、知りえた情報活動の秘密を守らなければならない。

国家情報法ではこのように規定しています。
中華人民共和国の人民さんと企業は中共のスパイとして活動し協力し、そうした活動の秘密をバラしてはならないという意味。

対して日本。
その中国が儲かりそうだと惚れ込んで進出したはいいが、重大情報が流出してお困りの日本企業があります。
中共企業が日本のIRに進出するための手先となった政治家もいます。
中国人と中国企業、国家情報法に従って一生懸命仕事しているかも。

ところで中共、国家情報法批判に反論していますがその中身が笑える。
国家情報法では情報活動にあたっては人権を尊重し保証し、個人や組織の合法的権益を守らなければならないと定めているから大丈夫とか。
おヘソが茶をわかすとはこのこと。
人権尊重だの合法的権益を守るだの、チベット・ウイグルで中共がやっていることを見れば悪い冗談でしかない。

そしてこの国家情報法の存在、日本の左翼と左翼マスコミには「不都合な真実」でしょうけれど、その重大性、しっかり覚えておいた方がいいのでは？

ネットで調べるより本の方が便利なのは？

紙媒体の本などで調べるより殆どのことがネットで分かるようになりました。
それでも生き残るのが紙の地図では？
本になっているポケット地図とかです。

ネットの地図で調べる場合、ひどいのだと日本全図や東京二十三区図から始まって絞り込んでいきます。
検索している場所の土地勘がどのくらいあるかは完全無視。
初来日の外国人も地元に精通した住民も同じスタートラインからです。

しかし紙なら自分の知っている所から調べ始めればよく手間がかかりません。
ただこんな紙の便利さもそのうちAI応用とやらでネットでもできるようになるかも？

中国の巻き返し成功？…習近平がミャンマー訪問

東南アジアのことを書いてもあまり読んでもらえないですが、それでも投稿。
台湾では防げたが東南アジアでは中共が巻き返し、力を再び拡大しているからです。
それに対し東南アジア諸国、中共と日米の二股みたいなことをやっていますが果たしてうまくいくか？

それがモロに出ているのがミャンマー。
ミャンマーの軍政に抵抗していたスーチーは民主化のシンボルとして米英が持ち上げました。
ところがスーチーが政権を獲得し軍とも接近するなど米英の思惑通りにはいかなくなった。
この頃から米英、今さら始まったわけでもないのにロヒンギャの人権が、とか急に言い出しスーチーを批判。
分かりやすいご都合主義です。

そして今回の習近平のミャンマー訪問。
ミャンマーは以前から中共が侵出していましたが、米中対立激化のこの時期、中共に再接近するのは過去に比べても重大。
最近の米国のイランに対するやり方、手際が良いと思った人もいるでしょうけれどミャンマーではこんなところ。
民主化だの人権だのでゴリ押した米英、結局はミャンマーを中共側に走らせたようなものです。

「一月は行く、二月は逃げる、三月は去る」

これですが、この時期は行事が多いから忙しいとの意味で言われるようになったのでしょう。
正月のような伝統行事に企業や役所・学校での年度末も加わる。
では他の月はヒマかと言えばそうでもなく、12月などはなかなかあわただしい。

となるとなぜこの３か月が取り上げられるのか？
これは暦年の新年と年度替わりに挟まれているからではともとれますがサテどうか？

「就職氷河期」世代と「就職能力氷河期」世代

就職氷河期世代の救済、今でも気にしているようです。
救済する側もさる者ながら、救済を要求する者がいるというのにも驚き。

大東亜戦争で多くの若者が就学や就職の機会を失いました。
なかには企業や役所に就職していたらどれほどの力となったかと惜しまれる人も戦死しています。
しかし生き残った人たちは就職できなかったから謝罪と賠償を要求するなどとは言わず戦後日本の復興に尽くしています。
もっとも年金福祉ではかなりいい思いをしましたが…。

就職氷河期の人はバブル崩壊や失われた10年で厳しい就職環境に置かれました。
しかしその間の日本経済が低迷したと言ってもGDPが1000分の1に激減したわけでもなく、バブリーな企業は消滅したがITやネット企業が続々と生まれています。
雇用のミスマッチや自己責任がバブル後に盛んに言われるようになりましたが、バブル後に生き残り成長した企業や企業人はそんなこと、言われなくとも分かっていたのでしょう。

ここで結論。
就職氷河期にめぐり合わせたために自分の学歴や能力に見合った職に就けないと考えているなら間違いです。
それは就職する能力がないだけで、そうした人間は絶好況期でもいつでもいます。
能力があるなら、どんな逆風下でも就職したり起業できるはず。

また就職できなかった「優秀な」人たちを救済しなければならないと日本が考えるようになっているなら、それはゆがんだ公平思想であり社会主義に陥っている。
就職氷河期世代が問題となった時期は、パラサイトだのニートの存在が浮上した時期でもあり、生活保護が乱発された時期でもあり、「不幸な人たち」への謝罪と賠償を気にするようになった時代でもあるようですがサテどうか？

ショボい雪…多摩川冬景色シリーズ

今日は首都圏でも積雪の予想。

実際、昼頃少し雪が降りましたがそれでオシマイ。
薄く積もるくらいはとも思っていましたが、それすらなし。

写真も雪が舞っているのになるかもしれませんでしたが、結果はご覧の通りでした。

「最悪の隣国」より「普通の遠国」と仲よくしよう

左翼マスコミ、南朝鮮は動くことも選ぶこともできない隣国だから仲良くしろなどと言っています。
そうした主張には何の根拠もないし、仮にそんなことをすればこれまで以上にストーカーされるのは明らか。

ではどうすればいいか？
隣国だから仲良くでなく最悪の敵国だから警戒すべきです。

しかしそれだけでは不十分。
単独で南朝鮮対応で消耗するより周辺や遠方の他国を味方に引き入れた方がいい。
いわゆる遠交近攻。

南朝鮮は既にそうした国にも日本の悪イメージを捏造のウソを拡散していますが、日本はその逆をいけばいい。
中共や南朝鮮などのように他国のネガキャンでなく、日本はいい国であることを広め日本が好きな国や外国人を増やす。

安倍さんは中東に出かけましたが、こんな感じでいいのでは？

モウロウとしている冬…多摩川冬景色シリーズ

今年は暖冬ではとたびたび書きました。

しかし暖冬というより冬がないと言った方がいいのでは？
11月以降、秋の終わりが延々と続いている感じです。

それが空にもあらわれたのか、真冬らしい澄んだ空や風に削られてとがった雲も見かけません。

唯一の被爆国だから一番核攻撃されやすい？

日本は唯一の被爆国だから核廃絶と世界平和を訴えるというのは分からないでもないが、唯一の被爆国だから核攻撃されない保証などどこにもありません。

しかも原爆投下されても報復も反撃しようともしなかったし、核攻撃されても反撃どころか攻撃への備えすらしていない。
これでは核保有国から一番核攻撃しやすい国と思われても仕方ない。

米国の核の傘に守られているから安心ではと反論があるかもしれません。
しかし日本が核攻撃されれば米国が必ず核で反撃する保証などどこにもありません。

日本という国は核攻撃されたのに反撃も報復もしようとしなかった国で、同盟国の米国も日本のために核攻撃するわけでなし。
唯一の被爆国だから核廃絶を訴え世界平和を祈念していれば安心どころか、核攻撃の危険に世界で一番さらされている国とすら言えます。

ではどうすればいいか？

核攻撃されたら必ず反撃するという意思を示すには核武装しかありません。
それが困難なら核開発を検討するだけでも違います。

それも難しいならせめてできる範囲でも核攻撃に備えておくべきです。
核戦争を本気で心配し核シェルターを作る国や人を笑うかもしれませんが、役に立たなくても核攻撃を警戒しているという意思表示にはなる。

しかしこんなことすらやらないのが今の日本。
日本と世界の恒久平和を願うなら、唯一の被爆国だから二度と核攻撃させないとの意思を示すべきでは？