パラPの空港を日本が建築したことを以前とりあげました。その空港建設の動画がありました。
それにしても、これをChinaに取られていたら日本にとっては大打撃だったでしょう。何と言っても友好国であるパラオをChinaに取られたくない。
こうやって、日本が世界で頑張る姿は大歓迎です。せめて、Chinaには負けないで貰いたいものです。
モスクワのテロには驚きました。やはり世界は混沌としているようです。平和ボケ日本では想像も出来ないことが世界では起きているようです。
宮崎さんがこのテロを取り上げてくれています。一体、世界はどうなるのやら。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月２４日（日曜日） 通巻第８１８８号
モスクワのコンサートホール奇襲、爆弾テロの背後にウクライナ ？
犯行声明のIS─Kは中央アジアのイスラム圏に拠点
まるでハマスのイスラエル奇襲と攻撃方法が似ていた。事前に警告が発せられていたが、軽視された点でも酷似している。在モスクワの米大使館は在留アメリカ人に「テロ情報があるので、外出と控え、とくに人の集まる場所へは行かないよう」警告していた。
２３年１０月７日にハマスはイスラエルの音楽祭会場を襲い多数の死傷者と二百名以上の人質を取った。イスラエルのガザ報復が始まり、惨劇は続いている。世界世論は、アメリカを含めてパレスチナ支援となった。
３月２３日、テロリスト集団のＩＳ─Ｋは、モスクワ西北郊外のクロクスシティ・ホールを襲い、機関銃を乱射、１５０名を越える死者、爆弾で建物は破壊された。
ＩＳ─Ｋの襲撃犯四名は現場で逮捕され、７名が「ウクライナとの国境付近」で拘束されたとロシアが発表した。この「ウクライナ国境付近」とする意味はテロの背後にウクライナがあると示唆していることになる。
ウクライナ政府はただちに否定し、「ＩＳ─Ｋとは関係がないし、そもそも厳戒態勢の国境に向かって犯人たちが逃亡を企てるわけはない。プーチのテレビ演説は事件から２０時間も後である。ＩＳ─Ｋは中央アジアが拠点である」とした。
ＩＳはシリアを拠点にアサド体制打倒を叫んで武装闘争を繰り返したが、ロシアがアサドを擁護して戦ったため、いつしかシリアから撤退していた。
情報筋は、今回のテロ部隊はアフガニスタンから出撃したとみている。
それにしても、テロが終わることはないのでしょう。そんな心配をほとんどすることのない日本はやはり異常なのかも。
せかいから、テロが無くなる時なんて来るのでしょうか。そう考える事自体が甘いのかも。
昨日も取り上げた三菱重工のガスタービンの素晴しさを詳しく取り上げてくれたどうががありました。
「日本の輝き」が、詳しく報告してくれています。この期待が見事に実現して欲しいものです。
落ち目だった三菱重工もこれで復活がなるのでしょうか。
それにしても、日本が取り組んでいる開発の素晴しい技術の多さにおどろかされます。こうした技術がどこまで実用化されるか。
その一部でも人類の未来は明るくなりそうです。
日本の未来に期待です！
誰も信じていなかった派閥を止めるという話は、やはり誤魔化しのようです。青山さんが、「ぼくらの国会」でそんな動きを取り上げてくれています。
それにしても、青山さんも何を期待していたのでしょうか。あの自民党がそんなに簡単に派閥を止めるとは考えられない。
青山さんが総理になって派閥を禁止しても、青山政権が終わればいずれ復活することになるのじゃないでしょうか。自民党というか、国会議員何てその程度の奴等ばかりでしょう
人型ロボットはアトムの生みの親日本の得意技だと期待していましたが、どうやらChinaも力を入れているようです。
宮崎さんが取り上げてくれています。それにしても、Chinaにそんな力があるのでしょうか。これも、幕引きを早めることになるのかも。
「宮崎正弘の国際情勢解題」 令和六年（２０２４）３月２３日（土曜日） 通巻第８１８７号
中国、ヒューマノイド・ロボットで日本に猛追
１４億ドルを投資してロボットセンターを設立
中国は「人型ロボット」の特許保有数が1,699件で日本に次いで世界第二位。
自動車製造設備など最初は日本から産業ロボットを輸入した。得意芸はリバースエンジニア（見本を解体して技術を真似る。研修生として先端企業に潜り込む）。
新幹線、鉄鋼、造船など瞬く間に日本を追い上げた。
北京には１４億ドルを投じて「ロボットセンター」が設立されていた。汎用人型ロボットの試作品をまもなく発表するという。このセンターはロボットを製造する民間企業と国営企業の連携で、小美、ＵＢテクノロジー等と中国科学院オqートメーション研究所が含まれる。
「将来的には、人型ロボットが自動車製造、3C製造などの分野に参入し、それによって工業生産レベルがさらに向上する可能性がある」と中国側は胸を張る。
米国もヒューマノイド・ロボット開発で先端を走り始めた。
典型がテスラだ。テスラの第一号は２０２２年９月に発表された「バンバルビー」で、簡単な作業しか出来なかったが、第二号が２３年１２月に公開された「オプティマス」だった。
この時の記者会見でイーロン・マスクは「3～5年以内に量産され、価格は1台約2万ドルになる見込みだ」と見通しを語った。
オプティマスは、二足歩行、荷物運搬や植物への水やり、軽量でスクワット動作もできる。
アマゾンは空箱の回収作業で試験をしていた。ダンスも可能だが、介護ロボットなどに導入するにはまだまだ改良が必要である。
これもChinaの最後の足掻きでしょうか。もう何をやってもChinaが立ち直れる可能性はないでしょう。
というか、こんな国を延命させることだけは絶対にしてはならないでしょう。
世界が協力して一日も早く叩き潰さなければなりません。さて、どうなることやら。
それにしてもここまで追い詰められたChinaがどうしてここまでしぶといのか呆れるしかない。これぞ独裁の強みなのでしょうか。
いずれにしても、こんな国をいつまでも放置しておくことは世界にとっても大損害でしか無い。
やはり、世界は力を合わせてChinaを叩き潰すべきです。
妙佛 DEEP MAXさんがこれでもかとChinaの無茶苦茶を報告してくれています。
03-21 ブレーキトラブルで抗議した結果がヒド過ぎると話題に！
03-22 安全に対する感覚の違い！信頼できない公的認証マーク
03-23 急に節水を指令！電力消費の謎！重電詳しい方いらっしゃったらヘルプお願いします
ここまでネタがあるのにあきれるばかりです。こんな国に生まれた人民は本当に不幸ですね。気の毒としか言いようがない。
EVバルブの崩壊で、リチウム相場も大崩壊だそうです。ここでも、Chinaは追い詰められているようです。
「クルマの深層ニュース」我詳しく報告してくれています。さて、起死回生を狙ったEVも崩壊となれば流石のChinaももう頼るものは無いでしょう。後は、一日も早く崩壊してもらいたいものです。
リチウム相場が大崩壊！EVバブル弾けて産業が壊滅的な惨事に
もう隠しきれないBYDのクレーム数！トヨタが正しかった…全く売れず日本撤退へ【海外の反応】
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BYDのPの終わりも「クルマの匠JAPAN」が詳しくほうこくいsてくれています。
もう隠しきれないBYDのクレーム数！トヨタが正しかった…全く売れず日本撤退へ【海外の反応】
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さて、ここまで追い詰められたChinaはどうやってえんめいするのでしょうか。そんなことがあってはならない。
3月11日に、「★小さいことは良い事だ」で取り上げたフランスで軽自動車にスポットライトがあたっていることを取り上げましたが、「ジャパンニュースタイム〜世界に羽ばたく日本〜」が動画をアップしてくれています。
やはり、軽の良さが徐々に世界に広まっているようです。日本は国を挙げて軽を世界に広めるべきでしょう。
日本のように半分が軽自動車になれば環境問題も大きく改善されるのは間違いないでしょう。
アメリカの軽トラック人気も相変わらずのようです。「輝く日本のニュースch」が、詳しく取り上げてくれています。
このチャンスを何としても生かして欲しいものです。
やはり、小さいことは良いことだ！
日銀がとうとうマイナス金利を解除したようです。これが何を意味するのか。青山さんが「ぼくらの国会」で、また間違ったと喝破しています。
高橋洋一さんも批判してくれています。やはり、財務省が裏で指図しているようです。
こちらが高橋洋一さんの考えです。
財務省はどこまで日本の足を引っ張るのでしょうか。日本が滅びても財務省が残ると思っているのでしょうか。
やはり、正しい国家観も歴史観も持たない奴等は自分のことしか考えていないようです。
何と、ニセ大統領（バイデン）政権がインテルに破格の補助金だそうです。
米中半導体業界はどうなるのでしょうか。
宮崎さんが取り上げてくれています。それにしても、アメリカも思い切ったことをしますね。大丈夫なのでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）３月２１日（木曜日）弐 通巻第８１８５号
バイデン政権、インテルに破格の補助金
過去最高の１９５億ドル、しかし半導体トップを回復できるか
３月２０日、バイデン政権は米半導体大手「インテル」の半導体工場拡張を支援するために85億ドル（約１兆3000億円）の補助金を供与する。これに加え て110億ドルの融資を提供すると発表した。これは「半導体業界支援法」（ＣＨＩＰＳ法）に基づく措置で、金額は過去最大である。
インテルはアリゾナ州のほかオハイオ州工場に新しい工場設備を建て、生産を拡大して半導体を生産する計画。
インテルは、このほかオレゴン州とニューメキシコ州の研究開発プロジェクトの設備更新にも充当される。発表とあわせてバイデン大統領はアリゾナ州フェニックスにあるインテル拠点を訪問した。
フェニックスでは台湾のＴＳＭＣも工場を建設中だが、地元労組は反対運動を起こしている。
ＣＨＩＰＳ法は米国の国内半導体製造を活性化させる目的で制定され、合計１１００億ドルの補助金、融資、政府保証を用意した。台湾、韓国に奪われていた半導体生産を、国家安全保障の観点から米国に回帰させる狙いがある。
米国は２０３０年までに、先端ロジック半導体で世界全体の５分の１を生産することを目指しており、目標実現のためインテルの投資は重要な鍵を握ることになる。
このほか米国政府はマイクロチップテクノロジー、グロースファンドリー、また台湾のＴＳＭＣ、韓国のサムスンの米国工場新設にも補助金を供与する。
サムスンへも補助金とは残念です。こんなことでサムスンが生き残るなんてことにならないことを願いたい。
それにしても、半導体の世界はどうなるのでしょうか。どこが生き残るのか。
逆風に晒されているEVの救世主となる電池を東芝とトヨタが開発しているようです。実際に実用化されればEVも従来エンジン自動車も日本が世界を製はすることになりそうです。
JPNエクセレントindustry 【海外の反応】が、詳しく取り上げてくれています。これが実現するのを見たいものです。正に、日本の時代の到来となりそうです。何とも、楽しみです。
JPNエクセレントindustry 【海外の反応】が、詳しく取り上げてくれています。これが実現するのを見たいものです。正に、日本の時代の到来となりそうです。何とも、楽しみです。
トヨタはともかく、一時は消滅しそうだった東芝が生き返ることが出切るのでしょうか。もう一度そんな時代が来ることを期待します。
頑張れ日本！
Chinaの繁栄の象徴とも言える上海が急激に衰退しているようです。それを教えてくれる動画がありました。
こうしてみると、Chinaは完全に終わっていると言えるでしょう。これでもまだChinaが生き残るとはどうしても思えません。
それにしても、Chinaの幕引きは間違いないでしょう。これからどうやって立ち直るというのでしょうか。一日も早く諦めて貰いたいものです。
やはり、未来の戦争はロボットの戦いになりそうです。ここでもＡＩが活躍するようです。人類はＡＩに勝てるのでしょうか。
宮崎さんが報告してくれています。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）２月１９日（月曜日）
通巻第８１３９号
米空軍は次世代ハイテク戦闘機をそろえたが、整備遅れと劣化も進行
中国空軍との戦闘シミュレーションの結果、必要なのはＣＣＡと判断
ＡＩを搭載した無人の作戦機が登場する。
ドローンのほかに、ＣＣＡ（協調戦闘機）の開発を米軍は急ぎ始めた。有人のジェット戦闘機に寄り添って複雑な作戦を同時に遂行する次世代無人機を空中戦で組み合わせる作戦に備える。
なぜなら米空軍は次世代ハイテク戦闘機をそろえたが、整備遅れと劣化も進行し、中国空軍との戦闘シミュレーションの結果、必要なのはＣＣＡと判断されたからだ。
米空軍報告書は「中国人民解放軍（PLA）の侵略から台湾を守るためにはCCAが有人航空機と協力し、センサー、囮、妨害装置、兵器発射装置として使用させる」と性能を列挙した。
国防総省2023年の報告書は「ＰＬＡ空軍と海軍航空隊は2,400機の戦闘機を保有しており、さらに数年以内にもっと増やすだろうが、米空軍は歴史上最 も古く、最小な規模となった。次の戦争をシミュレーションすると、準備が整っていない部隊を運用していることになる」と米軍の劣勢を指摘した。
米空軍は旧世代の戦闘機が多く、整備も遅れがちである。
「中国軍の作戦を混乱させ、勝利に導くためには非対称的な能力に投資しなければならない。それが空軍がCCAを開発している理由だ」とした。
すでに1,000機のCCAの製造契約がボーイング、ロッキード・マーチン、ノースロップ・グラマン、アンドゥリル、ゼネラル・アトミックスの五社と為された。
使い捨てCCA（1機1500万ドル以下。現在のＦ３５の四分の一程度）が作戦に導入されるようになれば、「中国軍の対空目標設定を複雑にし、防御力を 枯渇させる主力部隊に転じることも可能となる。CCAは非ステルス戦闘機とも連携できる」と米空軍報告者は指摘し、次を続けた。
「CCAをセンサーや射撃手として使用すれば、有人戦闘機がレーダーを作動させたり、武器庫のドアを開けたり、一時的にステルス性を低下させる行動も減ら せる。有人航空機の損耗率を減らすのに役立ち、航空兵力を増大させる効果がある。CCAは、台湾海峡や南シナ海の他の領空の制空権をおさえようとする中国 軍の能力を相殺できる」
ＡＩにより、空中戦のあり方が変貌する。
それにしても、レーザーやレールガンなど安価な武器の開発やこうしたロボットなどで軍備が安価で済むようになればどんな世界になるのでしょうか。
こうなると、戦争なんて無くなるなんてことにはならないのでしょうか。これは甘いかな。
EVへの逆風はChinaに強烈な返り討ちとなっているようです。今度こそこれがChinaの命取りになって欲しいものです。
時事ニュースチャンネル「カレポ」が、Chinaの現状を詳しく報告してくれています。それにしても、これでどうやったら延命できるのでしょうか
日本を潰そうとした中国EVが返り討ち！とんでもない数の企業が大量倒産＋日本政府の巨額賠償で中国完全終了
それにしても、Chinaのやることはスケールがでかい。このChinaの崩壊は世界をどんな地獄に引きずり込むのでしょうか。ちょっと想像もつかない恐ろしさがあります。
さて、どんな地獄を見せられるのか！