災害時のツイッター利用

「日本のツイッター利用率は８％どまり」という富士通総研のデータが朝日のＣＮＥＴブログ記事に載っている。

調査対象は１５歳から６４歳までの５４５１人、１月中旬にインターネットを使って調べられたというが、だいぶん普及したのだろうと思ったツイッターを実際に利用している人が８．２％と少ないのに少し意外な感じがした。「ツイッターなんて知らない」という答えが２９．８％、「聞いたことはあっても利用していない」という答えは５９．３％にも上る。

年代別の認知具合は４０代が７３．５％と最も高いが、実際の利用度は１０代の１４．９％がトップ、１２．４％の２０代が続く。３０代以上は８％以下と低い。職業別では「学生」が１６．６％と高く、大学生を中心にした若者にツイッター利用が多いという結果である。

携帯メールなら大得意の若者たちには、同じプラットフォームで発信するツイッターには「苦手感」が最初から少ないのだろう。中高年がリアルタイムのコミュニケーションツールとしてのツイッターを使いこなせないのは判らぬでもない。なにせ彼らの多くが未だにＰＣでさえ微妙な抵抗感があるのだろうから。

ツイッターのメリット回答としては、「リアルタイム発信がでる」（５２．５％）、「ブログより更新が簡単」（５２．２％）、「新しいメディアは面白そう」（２６．８％）、「有名人をフォローできる」（２１．９％）となり、「流行に乗って新しいメーラーを使ってみようか」というほどの「面白半分」的利用が多いようである。

フォローされる有名人としては、鳩山由紀夫首相で２３．２％、堀江貴文の１５．２％、勝間和代が１２．７％という結果だそうだ。政治家のツイッターは一種流行の様子もあって、自分も首相のほかに、民主の藤末健三、自民の山本一太代議士をそれぞれフォローしているが、これもいわば「面白半分」である。

この調査結果を読めば、日本のツイッターは未だ新しいソーシャルメディアとして市民権を得てはいないということがいえそうだ。ところが、このツイッターを極めて有効に使いこなしている国が、地震に見舞われたチリであるというニュースがＵＳＡトゥデ゛ィの記事に見える。

インターネットでツイートが始まったのはＭ８．８の地震直後のこと。「迷子になった子供の親を探すツイート」「店を開けているスーパーのリストを載せたツイート」などが続々とアップされ、家族の行方探し、食べ物や水の情報、移動手段など、ごく身近な情報交換の前線としてフェイスブックやツイッターのようなＳＮＳが今も大活躍中だと云う。

電源が復旧したあと、ＳＮＳに「自分は元気で安全」というメッセージを１度アップするだけで、つながりにくい電話を何度もかけなおす面倒さの無いのも、忙しい被災者には楽だ。グーグルの「ピープル・ファインダー」というハイチ地震の際に導入されたばかりの新しいＳＮＳも大活躍で、一日に３５０００件というポスティングがあったそうだ。

死者数、救援状況、政府声明、略奪の映像など、マスメディアが送出する無機的な「ハードな情報」とはまったく違う、地域重点・個人中心の情報ばかり。被災者やその家族・友人たちにとっては貴重な生命線ともなっているわけだ。

チリの総人口は１６７０万人と少ないが、ＰＣ利用は極めて一般的で、約４０％の家庭がインターネット接続され、ＩＴによるソーシャルネットワーキングの浸透度は世界第４位にランクされているのだそうだ。さらに、インターネットを常に利用するチリ人の９割近くがツイッターなどのＳＮＳを活用しており、フェイスブックのアカウントは５８０万件と、頭割りでは世界で５位というほど、インターネット利用に抵抗感のない国情なのだ。

地震災害からの復旧に大きな陰の力を発揮しているツイッター。公式の地震統計や政府発表には現われない被災地でのＳＮＳの状況をつぶさに学習し、緊急時のコミュニケーションツールとしてのＳＮＳ価値を認識しなおす必要がありそうではないか。すでに約３５万人からフォローされている鳩山首相ならお判りだろう。