こんにちは。 落雷抑制の松本です。
太陽光発電のFTIが終わるそうですが、ようやくマトモナ状態に戻ります。 原発事故で慌てふためいた当時の民主党のアホが40円を超える価格で電力会社に買取させ、その差額は一般の我々が負担してきたトンデモ政策なのです。 それも、エネルギー政策としてだけでなく、産業政策も含めて、国産の太陽光パネルに限定すれば良いものを、限定しなかったために中国ばかりが大儲けし、あの民主党というのは売国党でした。 未だにその残党が大きな顔をし、それを支持するアホナ国民も多いのは情けない限りです。 太陽光発電パネルというのは、過大評価されていて、電源の無い場所では重宝ですが、これを作るのに必要な電力は、発電パネルが壊れるまでの総発電量よりも大きく、商用発電の電源としてはチョット苦しい技術なのです。
我々、一般の国民が購入する電気代は、25円/KWh 程度ですから、電力会社の発電コストは10円/kWh 以下でしょう。 少なくとも、それくらいの実力が無ければ、商業発電の舞台に上がってはいけないのです。 それが、42円ですから地方自治体からの補助もあり、潤った方がいるのは事実ですが、それは、他の人々の支え(犠牲)で成り立っているだけで、本当の実力ではないのです。 それが打ち切られると、自分で発電した全量を自分で使うしかなく、発電の停まった夜間に必要ななる電気を使用するには蓄電池が必要になります。 おまけに、10年も使うと絶縁不良で火災を発生したり、寿命が来れば廃棄処理の方法も定まっていなくて、太陽光パネルの将来に今後は良いことは残っていません。
それと同じく、今話題のEVですが、これも私は絶対に乗りません。目の前から排気ガスが出なければ其れで良いのではなく、原発があれば、原発は一日中、一定の出力で運転するため、夜間には余剰となる電力でEVを充電するというストーリは、まわるのですが、いわゆる「環境派」と言われる方々は、原発もダメ、排気ガスもだめ。 というなら、「お前は山にこもって原始生活をでもしてろ」と言いたくなるのをガマンしながら、何故、EVにシフトしたがるかと言えば、これを推進しているは中国なのです。 中国は原発も推し進め、今や芸術の域に達する内燃機関は簡単には真似できませんが、部品数が少なく、単純なEVであれば、中国が一発逆転で世界を席巻できるとの目論見でEVを推し進めているのです。 電気が足りなくなれば、原発を販売できる数少ない国ですし。。。
EVが増加してガソリンの消費量が減れば、暖房用の灯油の価格も上がり、北国での生活が苦しくなり、道路を舗装するアスファルトまで少なくなって十分な補修さえできなくなる。。気が付かないところで我々の生活は原油に支えられています。水素ガスが将来のエネルギー減としてはクリーンであると期待されていますが、これも、もし、車が全て水素燃料に移行してしまえば、廉価な灯油も無くなり、北国での暖房は電気だけしか利用できなくなります。
エネルギー政策は、日常生活に幅広く影響します。 原発の利用も、憲法と同じく、少なくとも議論はしなければいけないのに真剣な議論もないまま、中国だけげが原発産業を推進している。 前回の選挙でも年金、消費税のような身の周り半径5m以内の話ばかりでした。 ただただ、怖がるアホナご先祖様のお陰で我々の子孫の将来は追い詰められていくことがない事を祈るばかりですが、このようなことは祈ってどうにかなるものでもなく、心配するだけ無駄なのですが、身の回りのウソに目覚めて欲しいものです。 原発は日本に必要な技術で、国民を怖がらせるのは日本を破滅させたい外国勢力の陰謀です。
〒220-8144 神奈川県横浜市西区みなとみらい 2-2-1
横浜ランドマークタワー 44階 4406
落雷対策専門の株式会社落雷抑制システムズ
電話 045-264-4110
公式サイト http://www.rakurai-yokusei.jp/
Eメール info@rakurai-yokusei.jp
![憲法改正を実現する1,000万人ネットワーク 美しい日本の憲法をつくる国民の会](https://kenpou1000.org/images/bnr_large.jpg)
太陽光発電のFTIが終わるそうですが、ようやくマトモナ状態に戻ります。 原発事故で慌てふためいた当時の民主党のアホが40円を超える価格で電力会社に買取させ、その差額は一般の我々が負担してきたトンデモ政策なのです。 それも、エネルギー政策としてだけでなく、産業政策も含めて、国産の太陽光パネルに限定すれば良いものを、限定しなかったために中国ばかりが大儲けし、あの民主党というのは売国党でした。 未だにその残党が大きな顔をし、それを支持するアホナ国民も多いのは情けない限りです。 太陽光発電パネルというのは、過大評価されていて、電源の無い場所では重宝ですが、これを作るのに必要な電力は、発電パネルが壊れるまでの総発電量よりも大きく、商用発電の電源としてはチョット苦しい技術なのです。
我々、一般の国民が購入する電気代は、25円/KWh 程度ですから、電力会社の発電コストは10円/kWh 以下でしょう。 少なくとも、それくらいの実力が無ければ、商業発電の舞台に上がってはいけないのです。 それが、42円ですから地方自治体からの補助もあり、潤った方がいるのは事実ですが、それは、他の人々の支え(犠牲)で成り立っているだけで、本当の実力ではないのです。 それが打ち切られると、自分で発電した全量を自分で使うしかなく、発電の停まった夜間に必要ななる電気を使用するには蓄電池が必要になります。 おまけに、10年も使うと絶縁不良で火災を発生したり、寿命が来れば廃棄処理の方法も定まっていなくて、太陽光パネルの将来に今後は良いことは残っていません。
それと同じく、今話題のEVですが、これも私は絶対に乗りません。目の前から排気ガスが出なければ其れで良いのではなく、原発があれば、原発は一日中、一定の出力で運転するため、夜間には余剰となる電力でEVを充電するというストーリは、まわるのですが、いわゆる「環境派」と言われる方々は、原発もダメ、排気ガスもだめ。 というなら、「お前は山にこもって原始生活をでもしてろ」と言いたくなるのをガマンしながら、何故、EVにシフトしたがるかと言えば、これを推進しているは中国なのです。 中国は原発も推し進め、今や芸術の域に達する内燃機関は簡単には真似できませんが、部品数が少なく、単純なEVであれば、中国が一発逆転で世界を席巻できるとの目論見でEVを推し進めているのです。 電気が足りなくなれば、原発を販売できる数少ない国ですし。。。
EVが増加してガソリンの消費量が減れば、暖房用の灯油の価格も上がり、北国での生活が苦しくなり、道路を舗装するアスファルトまで少なくなって十分な補修さえできなくなる。。気が付かないところで我々の生活は原油に支えられています。水素ガスが将来のエネルギー減としてはクリーンであると期待されていますが、これも、もし、車が全て水素燃料に移行してしまえば、廉価な灯油も無くなり、北国での暖房は電気だけしか利用できなくなります。
エネルギー政策は、日常生活に幅広く影響します。 原発の利用も、憲法と同じく、少なくとも議論はしなければいけないのに真剣な議論もないまま、中国だけげが原発産業を推進している。 前回の選挙でも年金、消費税のような身の周り半径5m以内の話ばかりでした。 ただただ、怖がるアホナご先祖様のお陰で我々の子孫の将来は追い詰められていくことがない事を祈るばかりですが、このようなことは祈ってどうにかなるものでもなく、心配するだけ無駄なのですが、身の回りのウソに目覚めて欲しいものです。 原発は日本に必要な技術で、国民を怖がらせるのは日本を破滅させたい外国勢力の陰謀です。
〒220-8144 神奈川県横浜市西区みなとみらい 2-2-1
横浜ランドマークタワー 44階 4406
落雷対策専門の株式会社落雷抑制システムズ
電話 045-264-4110
公式サイト http://www.rakurai-yokusei.jp/
Eメール info@rakurai-yokusei.jp
![憲法改正を実現する1,000万人ネットワーク 美しい日本の憲法をつくる国民の会](https://kenpou1000.org/images/bnr_large.jpg)