「二酸化炭素排出が地球温暖化の原因」という嘘は、東欧諸国を石油ドル体制に組み込み支配する目的？

地球温暖化は二酸化炭素濃度増加の結果ではなく原因であるようだ。では、なぜこのような嘘をついてまで大々的に二酸化炭素排出削減運動を起こす必要があったのだろう？ 二酸化炭素排出削減運動が始まったのはソ連が崩壊し独立国家共同体に移行した半年後である。そして、京都議定書で温室効果ガスの削減目標を課された四十カ国には東欧諸国のほとんどが含まれるのに何故か韓国・イスラエル・シンガポール・中東産油国・キプロス・マルタ（いずれも国際金融資本の強い影響下にある国々）や米州の中進国が含まれない。このことから考えて、二酸化炭素排出削減運動は明らかに旧ソ連圏の東欧諸国をねらい打ちにしたものであると考えられる。また、二酸化炭素排出削減運動は国際金融資本の支配下にある国連や英国が中心になって推進している。 江田島孔明氏によれば、1989-1991年の東欧諸国の共産主義体制崩壊はKGBが自ら体制を崩壊させた陰謀であったという。東欧は地政学的要地であり、当時の国際金融資本は冷戦に代わる新たな東欧支配システムを必要としていた。東欧の大国であるウクライナとポーランドは自国産石炭がエネルギー源であったが、自国では産出されない天然ガス・石油への切り替えを強いられた。東欧諸国の石油の消費増加は国際金融資本の世界支配の基軸である石油ドル体制の強化につながると共に、新たな石油ビジネスの創造でもあった。現在も、英国はポーランド人労働者の英国移住を認めたり、ウクライナのオレンジ革命を支援したりすることで両国を親英・親国際金融資本・反ロシア陣営に留めようと努力している様に思われる。 また、当時の国際金融資本は旧ソ連圏の石油・天然ガス資源を支配しつつあった。従来の中東支配を基盤とした石油ドル体制にロシア・中央アジアの膨大な石油・天然ガスを組み込むことで、石油ドル体制がより盤石なものにできるという見通しもあったと思われる。 韓国・イスラエル・キプロス・マルタ・シンガポール・中東産油国はいずれも国際金融資本の世界支配の要石であり、それ故に運動への参加を免れたのだろう。また、セルビア、マケドニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、アルバニア、モルドバ、グルジア、アルメニア、アゼルバイジャンの紛争はいずれも国際金融資本が裏で煽っていた可能性も考えられる。 . . . 本文を読む