脱炭素革命でエネルギー危機と大停電に陥る欧州：欧米文明の中心国家は米英からロシアに移動か。

親欧米派の筈の奥山真司の地政学・リアリズム「アメリカ通信」と親中露派のdeeply japanという両極端の言論人がともに脱炭素革命によるエネルギー危機の到来を予測していることが非常に興味深い。親欧米派の筈の奥山真司が欧米の愚かさを皮肉り、ベラルーシの独裁者であるルカシェンコに同情し、この冬の欧州での大停電を予測している。一見自殺行為に見える政策が理性的なはずの欧州先進国で行われている。 great resetが目的なのだろう。新型コロナがなぜか欧州諸国中心に大流行しており多数の死者が出ているのも、新たな変異型であるオミクロン株が登場しているのもgreat resetを目的としてウイルスが散布されていると想像する。FRBが金融緩和縮小を加速しているのも同様にgreat reset目的だろう。 ただ、西側支配階層がそのgreat resetを通じて覇権を維持するのは困難な様に思われる。また、自殺行為は欧州にほぼ限定されており、米中露は脱炭素革命には参加していないことも注目される。 自殺行為によって起きるのは欧州支配階層が米国支配を通じて世界を支配する体制の破壊であり、その結果欧州の覇権を握るのはロシアになると思われる。 deeply japan女史の言う通り、世界を制する者は東欧を支配する者ではなく、南アジアから西南アジアにかけてのリムランドを支配する者なのだろう。そして、中露陣営が、これらのリムランドの乾燥地帯の中にそびえる山岳であるアルプスヒマラヤ造山地帯の山岳湿潤気候地域をトルコからイランを経てアフガニスタン・タジキスタン・チベット・新疆ウイグル自治区に至る範囲で支配してしまい、米英は海を隔てた島嶼である日本・ハワイ・グアム・シンガポール・オーストラリア・ディエゴガルシアや砂漠を隔てたサウジアラビアの橋頭堡をかろうじて維持している状態なのだろう。 . . . 本文を読む