「二酸化炭素排出が地球温暖化の原因」という嘘は、東欧諸国を石油ドル体制に組み込み支配する目的？

●ＣＯ2温暖化脅威説は世紀の暴論
http://env01.cool.ne.jp/ss02/ss023/ss0231.htm

気温の変化とCO2濃度の変化の対応：CO2は気温の上昇より遅れて変化していることがわかる



ヘンリーの法則：ある温度における比較的水に溶けにくい気体の溶解度は、気体の分圧に比例する。ある温度 ｔ において１気圧の気体の溶解度をＦ(t) とすると、気体分圧がｐ（atm) の場合の溶解度は、Ｆ(t)・ｐ で求められる。下図に、二酸化炭素の溶解度の温度効果を示す。水温が上昇すると二酸化炭素の溶解量は減少する。


気温が上昇すれば、それにやや遅れて表面海水温も上昇し、その結果二酸化炭素が海洋から放出されて大気中に増加することになる。
気温を決めるのは太陽光と地球の受光能であり、北極圏では，過去３５０年にわたる気温の変化と太陽光の受光量の変化はよく対応している。従って、二酸化炭素の増加は気温上昇の結果であって原因ではない。

また、中世にはグリーンランドが現在より温暖な気候で農業が可能であった時期があるが、この時期には人類は現在の様に石炭や石油は消費していない。これは、人類の化石燃料消費とは無関係に気候の温暖化・寒冷化は起こりうるものである事の証拠である。






●今世紀末の平均気温、６・４度上昇も…国連報告が警告　　読売新聞　2007年2月2日（金）12:09
http://news.goo.ne.jp/article/yomiuri/life/science/20070202i404-yol.html




●ＩＰＣＣ第４次報告書　今世紀末、最悪６・４度上昇　　産経新聞　2007年2月3日（土）03:20
http://news.goo.ne.jp/article/sankei/world/m20070203001.html




●Yahoo!ニュース「地球は「ミニ氷河期」に＝太陽活動が停滞－ロシア天文学者」（時事通信） - 2006年2月7日9時1分更新
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060207-00000021-jij-int（リンク切れ）
＜全文引用＞

　【モスクワ6日時事】ロシアの天文学者、アブドサマトフ天体観測研究所研究員は6日、太陽活動の停滞から、6～7年後に世界の気温が次第に低下し始め、17～18世紀に続く「ミニ氷河期」に入る可能性があると予測した。ロシア通信とのインタビューで語った。今冬ロシアなど欧州全域を襲った寒波も地球冷却化現象の可能性がある。　
http://d.hatena.ne.jp/yurizono/20060207




●ロシアの学者は、二酸化炭素は地球温暖化の原因ではないと語る　RIAノボスチ通信　2007/01/15
http://en.rian.ru/russia/20070115/59078992.html






●欧米中心の世界は終わる？ 　２００５年９月６日　　田中　宇

▼排出規制は東欧へのＥＵ統合の条件？

　地球温暖化問題が国際政治の舞台で提起されたのは１９９０年代の前半で、１９９２年のリオデジャネイロ環境サミットで、先進諸国とロシア東欧諸国の合計４０カ国近い国々が、地球温暖化を防止するために二酸化炭素の排出量を規制することで合意したのが、初期の到達点だった。

　当時は英ブレア政権だけでなく、アメリカのクリントン政権も温暖化対策に積極的だった。前回の記事で紹介した地球温暖化を象徴する「ホッケーの棒」理論を提唱したのはアメリカの科学者３人だったし、ブッシュ政権になって米政府が温暖化対策を拒否するようになった後も、温暖化対策を主張する科学者の中心勢力はアメリカにある。温暖化問題は、今ではヨーロッパ（ＥＵ）がアメリカの経済成長を阻害するために持ち出した問題であると考える分析者もいるが、経緯を見ると、むしろ米英がＥＵを巻き込んで始めた動きである。

　リオ環境サミットの調印国と、その後１９９７年に採択された京都議定書で温室効果ガスの削減目標を課された国は、ほぼ重複しているが、それらは、西欧諸国、アメリカ、カナダ、日本、オーストラリア、ニュージーランドといった先進国のほかは、ロシアやハンガリー、ウクライナなど、ロシア東欧諸国ばかりである。韓国、東南アジア諸国、中国、メキシコなど、東欧以外で経済成長している中進国は一つも入っていない（京都議定書を批准しているが、温室効果ガスの削減義務がない）。

　これはおそらく、当時ＥＣがＥＵに拡大され、西欧が東欧を包含して経済統合していく動きが始まったことと関係している。リオのサミットで、ロシア東欧諸国が二酸化炭素排出規制に同意したのは、それが経済統合に参加する事実上の条件として西欧から提示されたものだったからだろう。（関連記事）

　欧州経済統合が進み、東欧の企業が西欧市場で自由に商品が売れるようになると、西欧の経済成長が東欧に奪われ、西欧の優位性が失われる可能性がある。二酸化炭素排出を規制すれば、発電や自動車の走行といった石油やガスの利用のコストが上がり、その分、経済発展が阻害される。西欧は、東欧に対して排出規制の足かせを強制することで、西欧が東欧より金持ちで政治力も強い状態を、より長く続けることができる。
http://tanakanews.com/f0906multipolar.htm






●京都議定書で温室効果ガスの削減目標を課された四十カ国（1990年レベルに二酸化炭素放出を制限することを義務づけられる）

欧州で含まれないのはセルビア、マケドニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、アルバニア、モルドバ、グルジア、アルメニア、アゼルバイジャン、マルタ、キプロス。
欧州以外で含まれるのは日本・米国・カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・トルコのみ。
http://en.wikipedia.org/wiki/United_Nations_Framework_Convention_on_Climate_Change

トルコが含まれて韓国・イスラエル・シンガポール・中東産油国・キプロス・マルタが含まれないことに注意。また、欧州大陸で含まれない国家はいずれも旧共産圏で国内や国境地域に内戦を抱えている。




●晴耕雨読 - 環境問題　気候変動は二酸化炭素が原因か？　

二酸化炭素の増加が環境問題だという唯一の理由は、それが温室効果ガスの『ひとつ』であるということによります。温室効果とは、太陽輻射（可視光線～紫外線）は透過し、地球輻射（赤外線）を捉える性質を持つ気体による地球大気の保温効果のことです。
　この温室効果に対して誤ったイメージが広まっています。温室効果とは、保温効果ですから、どんなに温室効果ガスの大気中濃度が上昇しても、熱源（地球輻射）から供給されるエネルギーの効果を超えることはできません。現状の地球大気は、既に地球輻射の95％程度を捕捉していると言われています。今後どんなに温室効果ガスが増えようとも、地球大気によって捉えられる地球輻射の増加分は5％に満たないのです。温室効果による温度上昇が現れたとしても軽微なもので、温室効果による地球の『熱暴走』は起こり得ません。

次に、温室効果ガスの中で最も影響が大きいものが二酸化炭素だという認識も大きな誤りです。水蒸気による温室効果は地球大気の全温室効果の70％～90％以上にも達しています。その結果、地球大気の温室効果は大気中の水蒸気濃度によって大きく変動することになります。

　大気中の水蒸気濃度は気温や湿度によって数1,000ppm～数10,000ppmの間で大きく変動します。熱帯地方や日本のような温帯の夏季では、大気中水蒸気濃度は数10,000ppmに達し、水蒸気の温室効果だけで地球輻射をほとんどすべて捕捉しています。二酸化炭素の大気中濃度がいくら増えようとも、熱帯や温帯の夏季に、温室効果によって更に気温が上昇することはないのです。
　逆に、水蒸気以外の温室効果ガスの影響が相対的に大きくなるのは、寒冷で大気中水蒸気濃度の低い地域、温帯の冬、亜寒帯から寒帯、そして極地方ということになります。つまり、寒くて生物活動の不活発な地域や季節の気温上昇として現れることになります。この意味でも水蒸気以外の温室効果ガスの増加は、生態系にとって好ましい変化ということになります。

　二酸化炭素の大気中濃度の増加によって起こる『かも知れない』地球の温暖化は、一般に流布されている灼熱地獄のイメージとはまったく異なり、最低気温の上昇によって、地球全体の季節的・地理的な温度勾配を緩和し、温暖で湿潤な生態系にとって好ましい穏やかな気候の地域の拡大という形で現れるのです。

　1970年代以降、継続的な気温上昇が観測されているのは事実ですが、これは温室効果の増大というよりも、太陽活動の活発化による可能性が高いと考えられます。
　太陽の活性度を測るひとつの指標が太陽黒点数である。太陽黒点数が多く観測される時期は太陽の活動が活発であると考えられる。

　太陽の活性度を測る別の指標として太陽黒点数の発現周期がある。太陽黒点数の発現周期は10～12年程度の間で変動しており、発現周期が短いほど太陽の活動が活発であると考えられるが、20世紀に入ってから周期が短縮している。


http://sun.ap.teacup.com/souun/41.html







【私のコメント】
どうやら、地球温暖化は二酸化炭素濃度増加の結果ではなく原因であるようだ。では、なぜこのような嘘をついてまで大々的に二酸化炭素排出削減運動を起こす必要があったのだろう？

二酸化炭素排出削減運動が始まったのは1992年6月に、ブラジルのリオデジャネイロで開催された国連環境開発会議（UNCED、地球サミット）である。ソ連が崩壊し独立国家共同体に移行した半年後である。そして、京都議定書で温室効果ガスの削減目標を課された四十カ国には東欧諸国のほとんどが含まれるのに何故か韓国・イスラエル・シンガポール・中東産油国・キプロス・マルタ（いずれも国際金融資本の強い影響下にある国々）が含まれない。メキシコ・ブラジルなどの欧州外の中進国も含まれない。このことから考えて、二酸化炭素排出削減運動は明らかに旧ソ連圏の東欧諸国をねらい打ちにしたものであると考えられる。また、二酸化炭素排出削減運動は国際金融資本の支配下にある国連や英国が中心になって推進している。

江田島孔明氏によれば、1989-1991年の東欧諸国の共産主義体制崩壊はKGBが自ら体制を崩壊させた陰謀であったという。これは、共産圏と資本主義圏の対立の最前線に日本と独を封じ込めるとともに、西側の包囲網で共産圏諸国を封じ込め支配するという国際金融資本の世界支配システムにとっては大きな打撃という見方ができる（その一方で、旧ソ連圏の資源を手に入れる機会を与えることにもなったので、必ずしも国際金融資本に取って不利であったとは言えないが）。

東欧は欧州半島の付け根という地政学的要地であり、1992年の国際金融資本は冷戦体制に代わる新たな東欧支配システムを必要としていた。東欧諸国（ロシアを除く）の中で特に人口が多く面積も広く地政学的重要性が高いのは、ウクライナとポーランドであると思われる。両国はいずれも国内に大規模な炭田を有しており、共産主義時代は石炭がエネルギー資源の中心であった。しかし、二酸化炭素排出削減運動に賛成したことで両国は石炭の消費を減らすことを余儀なくされ、自国では産出されない天然ガス・石油への切り替えを強いられた。東欧諸国の石油の消費増加は国際金融資本の世界支配の基軸である石油ドル体制の強化につながると共に、国際石油資本にとっての新たなビジネスの創造という利益もあった。現在も、英国はポーランド人労働者の英国移住を認めたり、ウクライナのオレンジ革命を支援したりすることで両国を親英・親国際金融資本・反ロシア陣営に留めようと努力している様に思われる。

また、1990年代の国際金融資本はエリツィン政権を通じてロシア政府を支配しており、ロシア・中央アジアの石油・天然ガスなどの資源を支配しつつあった。従来の中東支配を基盤とした石油ドル体制にロシア・中央アジアの膨大な石油・天然ガスを組み込むことで、石油ドル体制がより盤石なものにできるという見通しもあったと思われる。

韓国・イスラエル・キプロス・マルタ・シンガポール・中東産油国はいずれも国際金融資本の世界支配の要石であり、それ故に二酸化炭素排出削減運動への参加を免れたのだろう。また、セルビア、マケドニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、アルバニア、モルドバ、グルジア、アルメニア、アゼルバイジャンの紛争はいずれも国際金融資本が裏で煽っていた可能性も考えられる。