国難の正体：元外交官がユダヤ陰謀論と国際金融資本の正体を公に語り始めた。真実が明るみに出る日が近い。

冒頭に挙げた元外交官馬淵睦夫の「国難の正体」は7ヶ月前に出版された本である。私は最近この本を読んだが極めて興味深い。ユダヤ陰謀論、国際金融資本陰謀論、英国が米国を支配していることなどを次々と指摘している。このブログの読者にも是非一読をお勧めする。 ウクライナ大使と防衛大学教授を務めた彼の経歴は、「戦後史の正体」を書いた元外交官孫崎享氏が同じ旧ソ連圏のウズベキスタン大使や防衛大学教授を務めたことと非常に似ている。「戦後史の正体」で対米従属から覚醒した知識層を更に覚醒させる、外交秘密暴露第二弾と考えて良いだろう。この本では、国際金融資本のグローバリズムに対抗する為の日露の連携を主張しており、日本政府は今後米国の軍事支配から独立してロシアとの対等な軍事・経済同盟に向かうものと思われる。 ただ、この本では国際金融資本に対抗するための日本側の戦略（元航空自衛隊高官の佐藤守氏が暴露した、北朝鮮が日本の残置諜者によって建国されたこと）は書いていない。恐らくそれを公表する第三弾が準備されているのだろう。 . . . 本文を読む

バイカル湖旅行記

この世界一深い湖の周囲で我々日本人を含む北方モンゴロイドの祖先は暮らし、寒冷地に適応して進化した。私は故郷に戻ってきたとも言えるのだ。また、ロシア人の移住前はこの地の住民の大部分はモンゴル系であった。バイカルとはモンゴル語で「豊かな湖」または「大きな湖」という意味だという。 そして今、この地域はロシアの中枢的地域の東の端と認識されている。バイカル地域の東側のチタ州になると中国の圧力が強まり、アムール州以東に至っては街の市場の売り子はほとんどが中国人になり、街にも中国人観光客が多く見られる。中国と隣接しているが故に巨大な中国の人口の浸透圧に苦しんでいるのだ。この浸透圧に対抗してロシアが領土を守り抜くには、ロシア極東に遷都して巨大都市を建設し、その都市の魅力を高めるほかはないだろう。遷都先は恐らく昨年のAPECの会場になったウラジオストクか、あるいはシベリア鉄道日本延伸後のユジノサハリンスク以外にないだろう。そのような方法でロシア極東に中国に対抗する力をつけることができなければ、近い将来ロシアはシベリアを維持できなくなり、ベーリング海峡からウラル山脈までのシベリア全域は億単位の中国人移民で溢れかえり、中国にとっての新大陸と化することだろう。 . . . 本文を読む

6月下旬の米中金融収縮は国際金融資本の中心である英国ユーロ市場を崩壊させるための共同作戦のリハーサル

6月19日にFRBが量的緩和終了の道筋に具体的に言及したことは6月20日の前回記事で触れた。このFRBの決定の後米国の金融市場は大激震に見舞われ、国債と株価は暴落した。ドルは上昇したがこれは対外投資の引き上げによるものだろう。この事件と同日に中国の中央銀行である中国人民銀行の内部会議で銀行貸し出しに対する批判が高まり、それは中国政府にも承認された。翌日の6月20日には中国で銀行間金利が暴騰して信用危機が発生し、24日には上海株が暴落した。米中という二つの超大国でほぼ同時に起きたこの金融市場の激震は何を意味しているのだろうか？ 私の考える考えは、米中二カ国の首脳が北朝鮮・日本・ドイツ・ロシアなどの反国際金融資本＝枢軸国に協力して世界金融危機をこれから起こすことが決定しており、そのリハーサルが6月19-20日に行われたというものだ。ロシア・ソ連はベリヤ逮捕後から、中国はニクソン訪中と毛沢東の死去後は枢軸国の一員になっており、米国でも内戦の末に親枢軸勢力が国際金融資本を圧倒したのだろう。 しかし、なぜ米中が金融危機を発生させる必要があるのか？それは、国際金融資本の最も重要な拠点である英国のユーロ市場を破壊し、ユーロ市場で活動する英国の金融機関を破産させることが目的であると思われる。 . . . 本文を読む