釣り野伏せとしての日本マスコミの韓流ブーム支援

現在の韓国は経済分野では全世界の市場で日本と戦っている。軍事分野では竹島問題で日本と戦っている。政治分野では従軍慰安婦問題・植民地問題などで日本と戦っている。文化分野では、多数の芸能人を日本を含む外国に輸出して戦っている。ほぼ全ての分野で日韓両国は戦争状態にあるのだ。そして、日本は少なくともこの数年間、経済・軍事・政治・文化のあらゆる分野で韓国に対して劣勢にある。その中で最も劣勢が目立つのが文化分野である。 現在の韓国にとって最も賢明な政策は、日本に謝罪し日本の要求の全てを受け入れて日本の属国になることである。これは日本に対する無条件降伏に等しい。しかし、現実には韓国は対日戦争で全ての戦線で大攻勢を仕掛けている。日本はこの韓国の愚かさにつけ込み、韓国が日本に降伏したいと考えないように、わざと敗北を演出しているのだと思われる。ただ、政治・軍事・経済分野での大敗北は日本の国益に損失が大きい。そこで、比較的損失が小さい文化分野で故意に韓国の攻勢に抵抗せず、戦略的に大規模な撤退を繰り返しているのだと思われる。これによって戦局が有利だと誤解した韓国は、無条件降伏という選択枝を捨てて日本を追撃している。 釣り野伏せでは、本隊が戦略的撤退を行った後に追撃する敵に左右から伏兵が襲いかかり、同時に本隊が反転して逆襲に転じることで敵を三方から包囲し殲滅する。今、伏兵が徐々に姿を現し始めている。第一の伏兵は米国の国債発行残高引き上げ問題である。これによって、米国は歳出を大幅に削減する必要が出てくる。現時点では、公務員給与や高齢者・低所得者向け医療保険、生活保護（フードスタンプ）の不払いが計画されている様だが、いずれ軍事費削減に取り組む必要が出てくる。これは在韓米軍撤退を意味し、韓国の安全保障を直撃する。第二の伏兵か北朝鮮である。恐らく北朝鮮は大日本帝国の陸軍の正当な後継者であり、同様の系譜を持つ日本の左翼勢力と強い結び付きを有している。この日朝の結び付きを隠すために演出されたのが日本人拉致問題であろう。私は、近未来に北朝鮮拉致問題が解決され、米国の世界覇権崩壊と日本の正義回復・米国の属国からの脱却を北朝鮮首脳部や中国の上海閥が祝福する日がやってくると想像している。これは、反日国家として建国された韓国の国家存立の精神を否定するものである。そして、最後に本隊が反転して逆襲を開始する。 . . . 本文を読む

米国の破綻を目前にして日本と中国の両方に領土問題で喧嘩を売る世界一愚かな韓国支配階層

東シナ海の離於島（韓国名）＝蘇岩礁（中国名）を巡って中韓両国の対立が深刻化している。この離於島は干潮時ですら海面上に達しない岩礁である。韓国は1987年に灯台を建設した後、1995年に当時の金泳三大統領が海洋基地の建設を決定し、2003年にそれが完成している。中国から見ればこれは領土的挑発そのものである。竹島に関する密約を破って竹島問題を大々的に政治問題化したのも金泳三大統領（1996年）であった。その結果、韓国は日中両国と深刻な領土対立を抱え込むという致命的な状態に陥っている。2011年05月15日の記事にも書いたが、金泳三大統領は韓国を滅亡させるために日本が送り込んだ工作員だったのだと思われる。韓国は竹島問題で日本が国際司法裁判所に提訴するのを恐れて2006年4月に「海洋法強制紛争手続」排除を宣言しており、もし中国と紛争になっても国際司法裁判所に提訴することができない。米国が経済破綻してしまえば中国はやりたい放題である。日韓の対立を仲裁してくれる様に中国に頼むことがこれで不可能になった。 東亜日報は日中両国を領土問題で批判し、強硬姿勢を取っている。しかし、竹島は国際法上は日本の領土であるし、離於島の海洋基地を守るには韓国は国際司法裁判所を利用できず、軍事力だけで守らねばならない。そして、韓国の唯一の後ろ盾であった米国が国債の債務不履行で8月2日に経済破綻しようとしている。韓国は今が国家存続のための最後のチャンスである。日本と中国に土下座し、これまでの非礼を詫び、損害を賠償し、竹島を日本に返還し、離於島の海洋基地からは撤退するか日中韓三カ国の共同運営に移行しない限り、韓国は確実に滅亡する。しかし、韓国マスコミにはその危機を記事にする記者がいないのだ。恐るべき愚かさである。軍事大国の日本と清に傲慢な態度をとったあげく無惨な敗北を喫した李氏朝鮮の愚かさを韓国は受け継いでいるようだ。 自民党の国会議員は8月1日朝に羽田からソウルの金浦空港に飛行機で移動する。韓国出国予定は8月4日という。この4日間、韓国は竹島問題を巡る反日感情の爆発を経験するだろう。韓国政府は恐らく、8月2日の米国国債債務不履行を理由に竹島を日本に返還し日本に謝罪するという起死回生の計画を持っていたと思われるが、日本の国会議員の行動でそれが不可能になった。 . . . 本文を読む

なぜ米国支配階層は8月2日の米国債債務不履行を目指しているのか？

6月16日に大韓航空のA380新型機が日本路線就航前に竹島上空のデモフライトを行った。これに対抗するという名目で、日本の国会議員が竹島に近い鬱陵島を訪問する予定になっているが、その日程は何と8月1日から4日までである。米国の破産が確定する8月2日の前後の最も危機的な時期に、韓国の世論は竹島問題を巡って反日一色になるのだ。韓国は、米国の経済的破綻に伴って、事大する宗主国を米国から日本に転換するということが不可能になる。そして、宗主国の経済的破綻という事件の重要性を認識することができなくなる。米国は、国債の債務不履行でハードランディングすることによって、属国・衛星国全ての体制を転換させることが可能になる。その中で最も重要なのはイスラエルと韓国の滅亡である。また、米国国債の価格暴落によって国際金融資本がとどめを刺されることになる。端的に言えば、米国の債務不履行はイスラエル・国際金融資本・韓国を滅亡させることが目的なのだ。 国際金融資本による世界支配の時代が終わる以上、イスラエルと韓国の日独を非難するという役目も終わる。日独の国民には心の奥底で不満が渦巻いており、この不満を解消する必要がある。また、新しいシステムでユーラシア大陸の東半分と西半分を指導する立場に就任する日独両国を批判した国がサンドバッグの様になって酷い目に合うのを全世界に示すことは、新システムを安定させるためにも必要不可欠だ。恐らくイスラエルのユダヤ人は怒り狂ったアラブ人たちになぶり殺しにされて全滅する。「マサダの砦」の再来か、あるいは真のホロコーストの到来だ。韓国人は北朝鮮支配下の二級市民となり、成年男子は全員徴兵されて中朝国境で人民解放軍と戦って全滅、女性は中朝戦争終了後に嫁不足の中国に輸出されて性奴隷として生きることになるだろう。 . . . 本文を読む

21世紀の米国のオフショアバランシング戦略：8月2日に米国発世界大恐慌開始、米軍が世界から引き上げか？

ミアシャイマーに引き続いてオフショアバランシングを主張するクリストファー・レインの著作が邦訳される。訳者は地政学者の奥山真司氏。早速アマゾンで予約した。これらの論者は表向きはユーラシア大陸に米国が関与し続けることを主張している様だ。しかし、彼らのホンネは事実上の孤立主義への回帰ではないかと私は想像している。それによって米国支配階層が目指すのは、国際金融資本から国政を取り戻すことであろう。世界覇権国米国の内戦で漸く決着が付き、国際金融資本が勢力を失い滅亡しようとしているのだ。 米国がこれまでのユーラシア大陸への軍隊駐留による直接関与政策を見直さざるを得ないのは、米国の経済的困難が原因である。世界の2割強の経済力で世界の5割の軍事費を支出するという現状はどう考えても継続不可能である。そして、近未来の米国が大幅な経済成長を達成できる見込みは皆無である以上、米国は経済力に見合ったサイズまで軍備を縮小する必要がある。米国の経済力は軍事力に支えられてきた面が大きいので、軍事力を失った米国は大幅な経済的収縮を覚悟せねばならない。その結果、事実上米国は太平洋や大西洋を越えて軍事力をユーラシア大陸に投射する能力を失うと想像される。米国は20世紀初頭の南北米国大陸に限局した地域大国の地位に逆戻りするのだ。 . . . 本文を読む

滅亡に向かう愚かな韓国の外交

まず、現在の韓国には、米国の世界覇権が崩壊寸前であり近未来に在韓米軍が撤退することは確実であるという現状認識が欠けている。無論、表向きは米国の属国である韓国にはポスト米国覇権時代の戦略を公式に議論することは困難なのかも知れない。しかし、米軍撤退後に向けて布石を打つことは可能であるはずなのだが、その布石が全く打たれていないところに韓国外交の致命的愚かさが見られる。 支那亜大陸は常にその地域で最強の陸軍を持つ国に支配されてきた。現在の支那亜大陸で最強の陸軍は、米軍の装備で武装した韓国軍である。このことは、中国軍と韓国軍の対立が避けられないことを意味している。更に、韓国は将来半島を統一して、日本や中国から独立した大国として生き残ることを目指しており、その為には朝鮮半島の付け根に位置する満州を勢力下に置くことが必要不可欠である。韓国が延辺朝鮮族自治区への領有権を公式に放棄していないのは、延辺を足場に満州を支配下におくことを目指しているからだと思われる。この様な好戦的な韓国の姿勢は中国にとって大きな脅威だと思われる。米軍が撤退した瞬間に中国は韓国を潰すために立ち上がることだろう。ただ、人民解放軍が直接韓国を攻撃するのは日本を刺激しすぎるし、中国側の人的・経済的コストも大きい。それよりは、北朝鮮を軍事的に支援し、北朝鮮に韓国を占領・統一させるのが賢明であると思われる。恐らく日本と中国はこのシナリオで既に合意に達していると私は想像している。日本にとっては韓国滅亡は、韓国に集積した製造業が一挙に消滅することで競合する自国製造業に有利に働く上、米国の世界覇権崩壊後の世界恐慌の打撃を小さくする上でも死活的に重要である。この様に、韓国滅亡は日本と中国という東アジアの超大国にとって極めて重要な政策になっているのだ。韓国が生き残りを目指すならば、この日中両国の戦略を上回る戦略を立て、それが日中両国に及ぼす利益を提示して両国の同意を得るしかない。しかし、現実にはその様な行動は行われていないようだ。 . . . 本文を読む

米国の衰退と日本

21世紀の世界は多極化する。1815年以降の欧州大陸でフランス・ドイツ・ロシア・オーストリアなどの大国が勢力均衡していた様に、21世紀のアジア大陸では日本・中国・ロシア・インドの4大国が勢力均衡することになる。恐らく、米国の世界覇権が崩壊した後に日本が米国から自立し、上海協力機構に日本が加盟することでそのシステムが開始することになると私は想像している。 米国の世界覇権は、米国の海軍力が世界の海上貿易、特に中東から東アジアへの石油輸送ルートを支配していることによって成立している。その結果米国の通貨ドルが価値を維持することができ、そのドル（国債）を大量に発行することで巨額の軍事費が賄われている。米国の世界覇権は軍事力とドル覇権の両輪から成り立っており、それは総合依存関係にある。従って、今後米国国債が部分的にであれ債務不履行に陥れば、自動的に米国は軍事力を維持できなくなり、軍事覇権も崩壊することになる。その時期が今や刻々と近づいている様に思われる。 日本は米国の属国であるが、米国没落後に東アジアでの米国の役割をそのまま引き継ぐという微妙な立場にある。没落間近の米国はソ連・日本・中国と米国に次ぐ世界第二位の国を激しく叩き続けてきた。日本としては、米国の第二位国叩きをやり過ごし、米国に敵視されないことを最重要視すべきである。その為には、米国の軍事覇権とドル覇権が崩壊するまでの間は不況を維持し強化し続けることが必要だと思われる。 バブル崩壊後の日本は、景気が回復しそうになると間接税を引き上げたりマネーサプライを絞ったりして景気をわざと悪化させてきた。これは実に賢明な政策であったと思われる。現在の菅首相の政策もそれを引き継ぐものである。恐らく財務官僚たちがこのような政策を立案し菅首相に命令を下しているのであろう。米国の覇権が崩壊するまで、もう暫くの間日本人は不況に耐えることが必要である。そして、米国の覇権崩壊後の数年間ないし十数年間は更に困難な不況が訪れることも覚悟せねばならない。その困難な時期の後に、日本はアジア大陸の軍事覇権こそ握らないが、指導的国家として姿を現すことだろう。 . . . 本文を読む

東アジアとコリアン・ディアスポラ：韓国で高まる満州への関心

最近の韓国で満州国への関心が高まっているのは幾つか理由があると思われる。最も重要なのは、米英のシーパワーがユーラシア大陸のランドパワーを包囲するという冷戦システムがソ連崩壊・中国勃興・米国衰退によって終焉を迎えつつあり、ランドパワーとシーパワーの対峙としての半島分断もまた終焉を迎えていることであろう。来るべき在韓米軍の撤退後は韓国軍は独力で中国と北朝鮮に対抗する必要を迫られる。韓国は第二次大戦後38度線で大陸から切り離された島国であったが、それが元の大陸国家に戻るのだ。そして、漢民族や北方少数民族の属国としての苦難の歴史がまた始まろうとしているのだ。 もう一つ重要なのは、満州と朝鮮半島の地政学的関係である。かつて地政学者ハルフォード・マッキンダーは「東欧を支配するものが、ハートランドを支配し、ハートランドを支配するものが世界島を支配し、世界島を支配するものが世界を支配する」と主張した。東欧が何故重要かというと、当時世界文明の中心であった西欧はユーラシア大陸西端の半島であり、東欧はその半島の付け根に位置していたからである。半島を防衛するにはその付け根の地域が決定的に重要なのだ。同じことが東アジアでも成立する。朝鮮半島の防衛には満州を支配することが非常に重要である。冷戦時代の西欧と韓国は、半島の付け根を敵に支配され、米国の巨大な軍事力の橋頭堡として辛うじて生き延びてきた。戦前の日本も、朝鮮半島の安全を確保するために日露戦争や満州国建国で満州に関与した。 韓国は独力で日中両国に対抗していくという歴史上例のない極めて困難な道に進もうとしている。竹島を支配することでシーパワーの日本に対抗し、北朝鮮を併合した上で満州に影響力を行使する、可能なら満州国のような傀儡国家を建設して満州を支配下に置くという海陸の二正面作戦が韓国のグランドストラテジーなのだろう。しかし、人口規模や経済規模で見て韓国は日中両国より小国である。その上、日本が海軍力に集中投資、中国が陸軍力に集中投資できるのに対して、韓国は日本に対抗できる海軍力と中国に対抗できる陸軍力の両方を兼ね備える必要がある。これは韓国の国力から見て絶対に不可能である。最終的には韓国のグランドストラテジーは破綻し、北朝鮮の勝利に終わると思われる。 . . . 本文を読む

辛亥革命百周年記念：特別展「孫文と梅屋庄吉」

私がこの展示で痛感したことは、革命には巨額の資金が必要であり、大国の政府か国際金融資本といった巨大組織の支援なしには不可能であるということだ。私がリンクで取り上げている「ウォール街とボルシェビキ革命」（by サットン)も、ロシア帝国を倒してハザール系ユダヤ人による独裁政権をロシアに作りたいというウォール街の金融ユダヤ人たちの野望を細かく記している。太田述正氏はこれは偽書だと主張しているが、実名では真実を語ることが危険だからではないかと私は想像している。恐らく、明治維新も日本で革命を起こして新政権をコントロールしたいというイギリスの国際金融資本が金銭面で援助していたのだろう。長州藩や薩摩藩が幕府を倒す大戦争を行ったのは、どう考えても自己資金ではない。 1970年代の日中国交回復以降の日本の対中援助も、日本が中国をコントロールするための手段であると考えられる。戦前の南京親日政権の協力者の息子であった江沢民は恐らく日本の協力者で、その出自を隠すために激しい反日言動を行ったのだと私は想像している。日本は上海・大連などかつて支配した地域に重点的に進出して影響力を拡大している。上海は事実上日本の経済的植民地である。外交経験に乏しい中国政府は、表向きは日本・米国と軍事的に対立しているが、実は裏では米国に敵対視されるという現状に怯え、日本政府に指示を仰ぎ続けているのではないかと私は妄想している。アジア大陸の大国が集合する上海協力機構は一見日本を仲間はずれにしているが、実際はこの上海協力機構は日本政府がコントロールしているのではないかと私は考えている。将来米国の世界覇権が崩壊すれば日本は公式に上海協力機構に加盟し、事実上その指導国家に就任することだろう。 . . . 本文を読む