国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測。シャンティ・フーラによる記事の引用・転載は禁止。

シェールショックによる世界大恐慌・国際金融資本滅亡と常温核融合文明への移行が3/3-12に始まる?

2015年02月28日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
原田武夫氏は2月28日の英文ブログで、グリーンスパンの予想する大事件が3月3日から12日までの間に起きると予測している。3月3日はイスラエルのネタニヤフ首相が訪米して米国議会で演説する日だが、ライス米大統領補佐官やオバマ大統領がイスラエル批判を強める中での演説は厳しいものとなるだろう。また、3月11日は4年前に東日本大震災と福島原発事故が起きた日で、エコノミスト誌の表紙が示すようにこの日に何かを起こすとの脅迫が行われている可能性が高い。 私の個人的な意見だが、米国時間の3月11日、日本時間の3月12日に何らかの発表が行われて大恐慌=国際金融資本の滅亡と大東亜共栄圏・ナチスドイツなどの枢軸国の連合国に対する勝利が確定するのではないかと想像している。 まず、妻を伴わずに英ウィリアム王子が2/26-3/1まで訪日しているのが気になる。彼の訪日は劣勢の国際金融資本の日本に対する停戦交渉が目的と想像する。恐らく日本側は国際金融資本の最高指導者集団に含まれる「エリザベス女王と夫のエジンバラ公、更に皇太子のチャールズの3人、あるいはカミラ夫人を含めた4人」を処刑することを絶対条件として要求していると想像する。英枢密院が今年中に英王室の年配者(女王或いは夫のエジンバラ公)が亡くなるため、その準備をしておくべきだと言っているとの報道はこれを裏付けるものであろう。 更に、2月27日になって日本の外務省が急に独メルケル首相(ヒトラーの子供との噂を以前このブログで記事に書いた)の訪日を発表した。このような重要な人物の訪日が直前まで公表されないのは異例と思われる。その日程は3月9-10の2日間である。訪日中のウィリアム王子と日本政府首脳の会談で、王子側が祖父母と父親を処刑することや自分が王位を継承せずに英国を共和制に移行させることなどで合意したと想像する。そして、それを踏まえて来たるべき国際金融資本=連合国の敗北後の枢軸国の勝利を宣言するスケジュールや発表内容・行動内容などについて細かく打ち合わせる目的と思われる。電話やインターネットでは国際金融資本の盗聴により内容が漏れてしまうので、彼らは直接膝を交えて話すことにしているのだと思われる。 . . . 本文を読む
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米欧が気候変動と騒ぐ本当の理由

2015年02月17日 | 二酸化炭素による地球温暖化という大嘘
気候変動問題の活動家の真の意図は、産業革命以降の150年間継続した資本主義という経済成長のシステムを変化させることにあるという。資本主義の前に1000年間継続した封建主義システムがゼロ成長であったのと比較して、資本主義では生産は70倍になり労働時間は半分になり寿命は倍増した。この資本主義というシステムを破壊して別のシステムに意識的に変化させることが彼らの使命だという。この記事で取材されているクリスチアナ・フィゲラス女史は元コスタリカ大統領の娘でコスタリカの外交官であり、国連の気候変動関連の委員会の議長を務めているようだ。 常識的に考えれば、資本主義を生み出し運営してきた国際金融資本にとって、資本主義の破壊を目指す活動家達は敵である。しかし、彼女が国際金融資本の世界政策を決定するシンクタンクである英国のチャタムハウスで講演した写真がwikipediaに載っている。国連やチャタムハウスが国際金融資本の牙城であることを考えると、地球温暖化という嘘を流したのは国際金融資本である可能性が高い。また、田中宇も指摘するように、地球温暖化の根拠となる気象データの操作は米英、特に英国が中心になっている。英国が国際金融資本の本拠地である事を念頭に置けば、国際金融資本は自ら、資本主義システムを破壊しようとしている事が判明する。 資本主義の問題点はかなり以前から指摘されてきた。1972年にローマクラブが出版した「成長の限界」がその代表だ。最近の「中国が先進国化して資源を食い尽くし、我々欧米がこれまでのように資源を潤沢に消費できなくなる!」との声もそれに含まれる。ただ、反国際金融資本陣営の国に含まれる日本もまた資本主義の持続不可能を指摘し、先進国自身が資源消費を減らしていくべきだと主張していることも忘れてはならない。そして、中国に代表される中進国・途上国は「人口当たりの炭酸ガス排出が多く環境破壊に責任のある先進国が率先して炭酸ガス排出を減らすべきであり、炭酸ガス排出規制で途上国の発展を抑制することは容認しない」との強い声を上げており、ここに欧米と途上国の間の深刻な対立が存在する。国際金融資本や欧米勢力が中国を敵視するのは、中国の発展が国際金融資本の世界覇権や西洋文明の優越を揺るがすものであるからだ。 . . . 本文を読む
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