滅亡へと進むイスラエルと韓国

ヨルダン川西岸を支配するファタハが、よりイスラエルに対して強硬なガザ地区のハマスと挙国一致内閣樹立で基本合意した。これはイスラエルにとって、エジプトの親イスラエル・ムバラク政権の崩壊に引き続く重大な打撃となる。イスラエルは又一歩滅亡へと近づいた。 時を同じくして韓国は日本との間で竹島問題の対立が激化し、日韓の軍事同盟が困難になっている。米国が弱体化し日本との関係が悪化し中国が強大化しつつある以上、その結末は中国の属国という建国以後の定位置への復帰以外にあり得ない。属国が宗主国より豊かな生活を送ることは許されないので、韓国は北朝鮮レベルまで生活水準を落とすことを余儀なくされる。宗主国中国の農民が嫁不足に苦しんでいる以上、韓国は李氏朝鮮時代のように適齢期の女性を中国に貢ぎ物として毎年献上する必要が出てくるだろう。 イスラエルと韓国が同時期に滅亡に向けて近づきつつあるのは偶然ではない。このカテゴリーで私が繰り返している通り、国際金融資本系国家として建国された両国が既に役目を終えつつある以上、両国の同時滅亡は避けられない。 . . . 本文を読む

竹島問題を巡る韓国の動向

韓国政府がこれまで「領土主権行使」ではなく「実効的支配」という用語を用いてきたことは、韓国政府が竹島の領有権に固執していなかったことを示していると思われる。26日の決定はこの方針を転換するものであり注目される。日本政府に対する強硬なアピールであると考えて良いだろう。 ただ、米国が衰退し中国が勃興する21世紀初頭の東アジアで米国の軍事力に大きく依存した韓国が今後も先進工業国として生き残るには日本との軍事同盟と友好関係が必須であり、その大前提として竹島問題の解決が必要条件となる。竹島問題の解決とは日本側の考えでは韓国の竹島返還と謝罪と賠償を意味するのだが、韓国側は少なくとも表向きは日本が竹島領有権を放棄するという虫の良い考えを持ち続けているようである。このような現状は日韓軍事同盟の成立を不可能とし、将来的な韓国の滅亡に結びつく。日本は経済的に韓国の滅亡から巨大な利益を得ることが可能であることを考えれば、今回の韓国の決定は韓国の国益には反しているが日本の国益には合致しており極めて好ましい。 竹島を巡る小説を書いた韓国の裁判官が韓国の外務省（外交通商部）にスカウトされたという情報も興味深い。私はこの小説を読んだことがない（日本語訳は出ていないようだ）ので詳しい論評はできないのだが、竹島が国際法的には日本に所属することが確実であるという事実は恐らくこの小説では触れられていないだろう。その事実をこの本の著者が理解しているかどうかも怪しいところだ。恐らく今回のスカウトの目的は、日本が本当に自衛隊を竹島に差し向けてきたときにどう対応すべきかということを協議し決定するためと思われる。ただ、本来ならばその様な対応策は外交や国際法の専門家である外交官たちが決定すべき問題である。恐らく外交官だけで協議したが、韓国の国益と竹島の占有状態維持を両立させる解決策が見つからず苦慮しているのだろう。それ故に外部から人材を招いているのだと思われる。 . . . 本文を読む

移民受け入れと死刑廃止という20世紀後半の欧州の愚かな政策

欧州諸国では移民問題が大問題になっている。選挙では移民反対政党が大躍進し続けているし、チュニジアやリビアからの移民がイタリアに溢れ、フランスとの国境で足止めを食らう事態になっている。移民は豊かな欧州諸国で暮らすことを目的とする経済移民であり、一度移民に成功すると家族を呼び寄せるし出生率は高いのでどんどん移民の人口が増え続ける。このままなら近未来に欧州はイスラム教の移民が多数派となり事実上滅亡してしまうことだろう。20世紀後半に安価な労働力を求めて移民を募った政策は極めて愚かな選択であったということだ。欧州が文明を維持する方法は移民排除しかない。その為には、EU以外からの新たな移民を原則として全員禁止すること、欧州居住者にはキリスト教への改宗を義務づけること、既に欧州に永住している移民を含めて欧州外からの全ての移民は、欧州にとって必要不可欠な人材以外は全員欧州から追放すること、追放に逆らう者は全員死刑にすることが必要である。これはヒトラーがユダヤ人に対して行った追放政策を繰り返すものである。死刑で脅迫しない限り欧州への移民の流入は止められないだろう。しかし、欧州諸国は人道主義の明目で死刑を既に廃止してしまった。これは致命的なミスであり、近い将来に死刑を復活させる必要が出てくるだろう。死刑を復活しなければ、欧州の移民はどんどん増え続け、欧州は確実に移民に乗っ取られて滅亡する。死刑を復活しても、現在欧州に居住している移民を追放するのはやはり難しい。欧州文明は今後困難な時代を過ごすことになるだろう。日本は欧州諸国と異なり移民も受け入れず、死刑廃止も行わなかった。これは極めて賢明な政策であった。中国から宦官と纏足を輸入しなかったように、日本は先進国の制度を一つ一つ分析・評価し、好ましいものだけを受け入れてきた。たとえ少子化になっても移民を受け入れなかった日本は、主要先進国のほぼ全てが移民問題で苦しむ中で、21世紀に移民問題から無関係となり繁栄を維持できるだろう。 . . . 本文を読む

イアン・モリス著「なぜ現時点で西洋が世界を支配しているのか」

著者が考える西洋の世界覇権維持の方法は、生命科学を中心とする高度な科学技術と軍事力が柱であるようだ。ただ、核兵器の出現で西洋の軍事力の優位は揺らいでいる。第二次大戦以後、米国は核兵器を保有した国と直接戦争を行っていないのがその証拠である。従って米国の唯一の望みは科学技術であることになる。特に、生命科学を応用した生物兵器（SARDSやAIDSなどが恐らく含まれる）が有力となる。 米国人の思考形態から考えて、将来中国に世界覇権を奪われる危険を感じたとき、米国は躊躇せずにこれらの生物兵器を中国に使用してくることだろう。米国は米国先住民の虐殺や広島長崎の虐殺、ロシアや中国での共産革命の支援などの犯罪行為によって成立した世界帝国であり、どんな犯罪行為であれ勝った者が正義という価値観を持っていることを忘れてはならない。米国支配階層は自国が世界覇権を失ったら、自分たちが米国先住民や広島・長崎の様な報復を受けることを強く恐れている筈であり、世界覇権の保持に固執することだろう。米国が生物兵器を中国に行使するならば人種が同じ日本は中国と同時に滅亡することになる。 従って、日本は米国を衰退させてこれらの攻撃の危険を取り除くことを第一の国家目標とすべきであると考える。その為には、米国の国際金融資本の支援により実行されたロシア革命で共産主義に苦しんだ歴史を持つロシアとの同盟が決定的に重要であると思われる。また、米国国内での国際金融資本と米軍の対立を利用して米国の弱体化を推進する必要がある。仲間割れは弱体化の大きな原因になるからだ。 そして、中国を文化や科学技術の力でコントロールして日本の勢力圏とし、日本を東洋文明の中心として維持・発展させていくことを第二の国家目標とすべきであろう。また、中国をコントロールするためにも、中国を取り巻く大国であるロシア・インドやアセアン諸国との関係を良好なものにしていくことが望ましいだろう。 . . . 本文を読む

始まった関西への首都機能の分散

私の個人的意見では、大阪に金融関係の中枢機能を全て移すのは反対である。大阪が被災すると日本の金融が麻痺しかねないからだ。従って、中枢機能を二分割して東京と大阪等に分散するのがよい。これは他の大企業の本社機能や、官公庁、国会、皇居などにも適用されるべき大原則である。厳密に大阪に半分の機能を移す必要はないのであって、分野によっては2-3割程度でもよいし、大阪ではなく名古屋等でもよいだろう。 私が不思議に思うのは、何故このように危険な東京への一極集中が継続されてきたかと言うことである。歴史的に関東と関西に中枢機能が分散されてきた日本で、第二次大戦後の東京一極集中は異常な事態であった。これは、東京一極集中の効率性だけでは説明できない。そこには裏の事情があるのではないかと私は妄想している。私が注目しているのは、東京近辺には米軍基地が多数存在して事実上首都圏が米国の占領下に置かれていることである。米国は日本をコントロールするために、首都機能の置かれた地域を軍事的に占領する必要があると考えてきたのだと思われる。もし日本が首都機能を一部であっても大阪や名古屋に移転するならば、米軍基地が大阪・名古屋近辺に新たに多数設置され、日本の更に多くの部分が米国の支配下に入ることになるだけである。それによって、米軍内部に存在する国際金融資本・イスラエル連合のシンパは地震兵器等を多数名古屋や大阪に仕掛けて日本を更に恫喝することだろう。大阪や名古屋を米軍や国際金融資本・イスラエル連合の支配から可能な限り守るために、東京は米軍基地を一手に引き受けており、その為に中枢機能が東京に一極集中してきたのではないかと私は考えている。 ただし、国際金融資本・イスラエル連合は今や滅亡に瀕している。ヨーロッパのシンクタンクであるLEAP2020は4月16日付けで、米国の予算・国債・通貨が暴落する危機が今年の秋に起きると予想している。FRBが今年6月にQE2を終了した後には米国債を買い支える者は誰もいなくなることから考えて、今年夏以降に米国発の世界大恐慌が発生し国際金融資本が滅亡するのはもはや避けられないのではないかと思われる。その時こそ、日本が国際金融資本・イスラエル連合や米軍の占領体制から独立し、合理的な関東・関西の二極体制に本格的に復帰することが始まるだろう。 . . . 本文を読む

中国の脅威に怯え、日本との連携を模索し始めた韓国

一つ目の記事の中で重要なのは、「韓国と日本が一つになって世界平和のためにそびえ立つ日、中国は太平洋の新しい時代に立つ場所がなくなる」という一文である。キム・ドンギル延世大名誉教授は成長を続ける中国を大きな脅威と認識している。そして、米国が衰退しつつある以上、近い未来に米軍が撤退して中国の脅威に韓国が対抗できなくなることを恐れている。これに対する唯一の答えは日本と組むことなのだが、国力から考えて日本との同盟は事実上日本による併合になってしまう。これは、日本による統治を悪と教え込まれた韓国人には容認できない。従って、韓国が日本を併合し統治するという現実にはあり得ないシナリオしか描くことが出来ないのだ。このような空想的な主張が堂々と新聞に載ること自体、韓国の知識人の知能の低さの証明であると思われる。二つ目の記事「日本は韓国に対する「恩恵の意識」を持たねば普遍的文明国家への発展困難」も、抽象的な言葉を用いて難しそうに語っているが、要約すると、中国の脅威に対抗するために日本は韓国を支援しなければならないという身勝手な要求だ。この記事では韓国軍が侵略者として参加したベトナム戦争が恐らく意図的に無視されている。韓国はベトナム戦争の軍需で巨大な利益を得たことを反省せねばならないのに。明治維新以後の日本の外交政策で最大の失敗は韓国を併合したことであった。日本はロシアが韓国を占領するのを見ていれば良かったのだ。韓国を併合したことの軍事的費用、韓国を近代化させるための経済的負担は全くの無駄金であった。日本はこの失敗を繰り返してはならない。決して朝鮮半島に陸軍を送り込んではいけないのだ。このために日本が行うべきことは明らかだ。竹島問題や従軍慰安婦問題や歴史教科書問題を煽り続けて日本と韓国の対立を深めることだ。これにより、日本は韓国からの支援要請を拒否することが出来る。そして、最終的には竹島問題で日韓戦争に突入して韓国を海上封鎖し経済を破綻させ、その上で北朝鮮に頼んで南進して貰い半島を統一してもらうのが良い。 . . . 本文を読む

コソボ紛争の行方

プリスティナはかつては少数派のセルビア系住民も住んでいたが、今は彼らは一掃されてアルバニア系住民だけの町になっている。町の中心にあるセルビア正教の教会は全ての装飾が破壊され、煉瓦とコンクリートの壁だけが残された無惨な状態になっていた。ドームの頂上に残された金色の十字架だけが、ここがかつてキリスト教の教会であったことの証拠となっている。恐らく、セルビア系住民への怒りに燃えるアルバニア系住民が破壊し尽くしたのだろう。教会周辺の土地も荒野となっていたが、かつては公園やセルビア系住民の住居などが存在したのだと思われる。しかし、欧州がキリスト教の大陸であること、欧州の先進国でイスラム教徒の移民に対する反感が非常に高まっていることを考えるならば、このコソボのアルバニア系住民によるキリスト教教会の破壊は今後大きな問題になってくるのではないかと感じた。プリスティナには幾つかの大きなモスクがある。参拝者は少なかったが、サウジアラビアがモスクの経営を支援している様であった。まさに文明の衝突である。コソボがセルビア系住民のものなのか、アルバニア系住民のものなのかは難しいところだ。紛争直前でもコソボの多数派はアルバニア系住民であった。ただ、何世紀か前の状況を見ると、コソボの住民の多数派はセルビア系住民であった。イスラム教徒のアルバニア系住民はイスラム教のオスマントルコの統治下でコソボに移住し、高い出生率によって人口を増やして多数派になったのだ。従ってコソボの歴史的建造物は全てセルビア系であり、アルバニア系のものは存在しない。この状況は、現在の欧州諸国のイスラム系住民居住地区と似通っている。コソボ紛争は、ボスニア紛争と類似した面を持っている。セルビア系住民が悪役とされ、イスラム系住民が正義役とされた。また、旧ユーゴスラビアから独立したスロベニアとクロアチアを真っ先に承認したのはドイツとオーストリアであった。これは、第一次世界大戦を起こしたセルビア人に対する、ドイツ人による懲罰であったのだろう。しかしながら、欧州を事実上支配するドイツ人にとって、真の敵はイスラム教徒であり、セルビア人はイスラムと戦う点でドイツ人の味方である。セルビア人のアルバニア系住民に対する鬱積した不満を将来爆発させることで欧州からイスラム教徒を一掃してしまう計画をドイツ人は持っているのではないかと私は感じた。 . . . 本文を読む

東日本大震災後の東北太平洋岸の地盤沈下の謎

東日本大震災で東北の太平洋沿岸が地盤沈下したという報道があったが、このほど国土地理院の調査で、28カ所の観測地点全てで地盤沈下が起きていることがわかったという。これは非常に不思議な現象である。 関東大震災の際には三浦半島などの沿岸部で地盤の隆起が起きている。海溝型地震では、海洋プレートの沈み込みに引きずられて沈み込んでいた大陸プレートが地震によって解放されて隆起するというメカニズムが存在するので、理論上は隆起が起きなくてはならない。しかし、実際には沈下が起きている。これはどう説明すればよいのだろうか？一部の陰謀家が主張するように、東日本大震災はプレート境界での海溝型地震ではないのだろうか？ 私はこれまで、東日本大震災は国際金融資本・イスラエル連合の保有する地震兵器によって、日本海溝のプレート境界に蓄積された地震エネルギーが人為的に放出されたものだと考えてきた。地盤沈下という事実はこれに反するように思われる。ただ、HAARPや核爆弾では今回の地震の巨大なエネルギーはとても説明できない。東日本大震災の発生のメカニズムについて解明が必要である。 . . . 本文を読む

滅亡へと突っ走る韓国

サーチナの記事『韓国「中国軍は韓国軍には及ばない」で中国ネット上で反論殺到』が興味深い。韓国人が如何に愚かな民族であるかということがこの記事から明らかになっていると思われる。 この記事では、「友好国と呼べる国が周辺にない韓国は、周辺国に対する恒常的な緊張感から、韓国軍は中国軍以上に戦闘態勢に入りやすく、戦闘にも主動的」としている。韓国人はどうやら自国が国際的に孤立していることに気付いている様である。そして、軍事力によって現状ではそのつけを埋め合わせていると認識しているようである。しかし、歴史の教えるところによれば、軍事力は万能ではない。例えば、軍事力を武器に国家を統一し大帝国を建設したプロイセンは最終的に周辺国全てを敵に回すことで滅亡した。軍事力ではなく外交力によって周辺国を味方に付けて自国の繁栄を維持することこそ賢明なのだが、韓国人の大多数はそれに気付いていない。 地図を見れば分かることだが、韓国は巨大なシナ大陸に付属する小さな半島であり、その先には海洋国家である日本列島がある。地政学的に見て非常に困難な場所に国が位置しており、軍事的に周辺国に対抗するには、大陸国家中国を陸軍力で上回り、かつ海洋国家日本を海軍力で上回る必要がある。韓国の国力ではそれは不可能なのだが、現在の韓国はその方針である。韓国の唯一の同盟国である米国の国力が低下し続けている以上、その先にあるものは韓国の滅亡以外にあり得ない。 . . . 本文を読む

2011年4月11日午後5時55分のベラルーシ地下鉄駅テロ事件は国際金融資本・イスラエル連合の犯行か？

ベラルーシ共和国の首都ミンスクの地下鉄乗換駅で大規模な爆弾テロ事件が発生した。発生時刻は2011年4月11日午後5時55分である。11が2回、5が3回出現しており、ぞろ目の時刻であることから、国際金融資本・イスラエル連合によるテロ事件の可能性がある。ただし、発生時刻については午後6時頃、あるいは午後5時54分、5時56分という報道もあるようだ。 欧州では最近大規模テロ事件が4回、911以後に起きている。 １．2002年10月23日～26日のモスクワ劇場占拠事件。チェチェンテロ組織が起こしたとされる。死者170名以上（うち人質129名死亡） ２．2004年3月11日のスペイン列車爆破事件。首都マドリードの通勤電車で、午前7時37分から39分の間に4本の列車で計10個の爆弾が爆発した。死者191人。イスラム系テロ組織の犯行とされる。 ３．2005年7月7日のロンドン同時爆破事件。発生時刻は午前8時50分～午前9時47分。爆発は8時50分頃に地下鉄で3回、9時47分頃にバスで1回。死者56人。イスラム系テロ組織の犯行とされる。 ４．2011年1月24日16時32分のドモジェドヴォ空港爆破事件。35人が死亡。チェチェン分離独立派によるものとの説あり。 上記の4つの事件はいずれもイスラム系組織が関与している。特に2004年3月11日と2005年7月7日はぞろ目の日にちであり、国際金融資本・イスラエル連合が背後で関与している可能性が考えられる。ただし、911や阪神大震災、東日本大震災と異なって46分には発生しておらず、この三つの事件とは別系統ではないかと思われる。 . . . 本文を読む

映画『世界侵略：ロサンゼルス決戦』と東日本大震災

東日本大震災と同日の2011年3月11日に米国で封切られた映画『世界侵略：ロサンゼルス決戦』では、２０１１年４月１１日 午前４時４６分（グリニッジ標準時）に隕石や宇宙人による全世界１２都市への同時攻撃が起きたとのシナリオになっている。東日本大震災が2011年3月11日14時46分に発生したこととあまりにもよく一致している。これは偶然とは思えない。恐らく、1995年1月17日5時46分の阪神大震災、2001年9月11日8時46分の911事件を含めた三つの事件を起こした犯行グループがこの映画の制作に関与している可能性が非常に高いと思われる。恐らくその犯行グループは国際金融資本・イスラエル連合だろう。 ユダヤ陰謀論では宇宙人の関与が噂されるが、あるいは本当に2011年4月11日に宇宙からの攻撃が行われるのかもしれない。また、日本や米国などで新たなテロ事件が仕組まれているのかもしれない。グリニッジ標準時の午前4時46分は日本時間では13時46分に相当する。明後日4月11日は13時46分を含め、末尾が46分となる時間帯はテロや地震に要注意である。 . . . 本文を読む

元ミネソタ州知事が911の真相について語る

昨日の記事で触れた、東日本大震災が米国のHAARPによる人工地震であると主張した元ミネソタ州知事のJesse Venturaが、911事件の真相について語っている。それによると、米国政府は、中東政策を推進することとの引き替えに911事件が起きることを容認したのだという。私はこの意見には同意しない。911事件以後の米国の中東政策は謎が多い。アフガン攻撃は、ソ連や大英帝国の占領失敗の歴史から考えても困難であることは予想されていたが、それが現実化している。石油も天然ガスも出ないアフガニスタンを占領することは米国にとって有益とは思えない。また、イラク占領も、バース党の組織を解体してしまったことで難航している。更に、イラク攻撃の根拠であった大量破壊兵器が嘘であったことが明らかになり米国の威信は地に落ちた。米国はもっとうまくやることが出来た筈である。私は、米国のアフガン攻撃・イラク攻撃は共にわざと負けることが目的であったと考えている。米国がわざと負けることで、ペルシャ系民族の住むアフガニスタンと、シーア派が多数居住するイラクの大部分がイランの影響下に入り、イランの勢力が拡大することが目的の一つであろう。それによって中東はイラン・サウジアラビア・トルコの三大国が並立する状態となる。中東全体を一つの国が支配するという事態が回避されることは欧米諸国にとっては望ましいのだ。また、アフガン占領・イラク占領の泥沼化で米国の軍事力が低下することは、米国を支配する国際金融資本・イスラエル連合の力を低下させることにも繋がる。米国支配階層の多数派はもはや国際金融資本・イスラエル連合に見切りをつけており、彼らを滅亡させることを狙っているのだろう。ただ、国際金融資本はFRBを通じて米国に深く浸透しており、それを滅亡させるには米国自らが血を流す必要があるとの認識があるのだろう。いわば、「肉を切らせて骨を断つ」戦略である。そして、それが成功した後、米国は軍事技術の優位性を武器にして21世紀を生き抜くつもりなのだろう。 . . . 本文を読む

1997年に米国国防長官が公式会見で気象兵器・地震兵器などに言及

1997年4月28日に米国のコーエン国防長官が気象兵器や地震兵器などについて公式記者会見で言及していることをベンジャミン・フルフォード氏が指摘していた。重要と思われるのでここで紹介する。言及しているのは質疑応答の場面である。幾つかの国で科学者たちが危険な兵器の開発を行っている、それは人種特異的・民族特異的な病原体により特定の人種や民族を攻撃するもの、昆虫を利用して特定の農作物に打撃を与えるもの、あるいは電磁波を利用して気候を変えたり、地震や火山爆発を引き起こすものであるとしている。この文章が米国国防総省の公式ホームページに残されているのは非常に興味深い。1992-2001年のクリントン政権時代は、米軍の軍縮が行われると共に金融バブルによって米国の金融覇権が明らかとなった。米国国内の二大勢力である国際金融資本と米軍の内で前者が主導権を握った時代と考えられる。1997年7月以降の東アジア通貨危機は、国際金融資本による東アジア経済への攻撃と考えて良いだろう。コーエン国防長官の父親はロシア出身のユダヤ系であること、コーエンという苗字はハザール人の王族である「可汗」を意味しており、1953年までロシアを支配していたユダヤ人のカガノビッチやベリヤと同じくハザール系ユダヤ人であると考えられることも興味深い。私は、地震やSARSを含めたこれらの攻撃の殆ど全ては国際金融資本・イスラエル連合によるものであったと想像している。そして、国際金融資本・イスラエル連合の世界支配の拠点は、欧米の民間銀行によって100%所有される米国憲法違反の異常な中央銀行であるFRBが世界基軸通貨であるドルを独占的に発行するというシステムに存在していると考えている。ドル覇権がいつ崩壊するか、FRBがいつ閉鎖され米国政府がケネディ政権で一時発行した政府紙幣をいつ再発行し始めるかが焦点だろう。 . . . 本文を読む

東京電力の清水社長が現場に復帰できない理由は？

東京電力の清水社長はめまいと高血圧を理由に現場に復帰していない。恐らく、真の理由はストレスに耐えられないことにあると思われる。しかし、他の幹部が耐えられるストレスに彼は何故耐えられないのだろうか？それは、彼が社長として致命的なミスを犯し、その結果今回の事故が起きた可能性が高いことを彼自身が理解しているからではないかと思われる。 東京電力で東京大学以外の出身者が社長になるのは47年ぶりという。47年前の社長は一橋の前身の学校を卒業しているので、私立大学出身者としては初の社長就任となる。これは異例の抜擢であり、清水社長は抜擢を受けるためにコストカットの為にかなり無理をしたのではないかと私は想像している。恐らく、イスラエルのマグナＢＳＰ社との契約、2010年8月以来無保険との決定は共に清水社長による、コストカットを目的としたものではないかと想像している。 イスラエルは国際金融資本と一体となって米国など主要国を脅迫しているが、現在滅亡に瀕している。イスラエルのような危険な国の企業と契約したこと自体が誤りである。また、保険料が高すぎるとの理由で福島原発の保険を解除して無保険になったことは、保険業界を支配する国際金融資本にとって大きな収入減に繋がりかねない危険な行為である。国際金融資本にとっては、福島原発を地震兵器で攻撃して教訓を与えたいという意志が当然生まれてくるであろう。地震兵器を保有した国際金融資本・イスラエル連合はまさに世界の犯罪者集団なのであり、彼らとのつきあいには十分注意すべきであった。それを、コストカットの為に怠ったことが地震兵器の攻撃を生み出したのだろう。 . . . 本文を読む

開始されたネット言論の情報管制：その真の目的とは？

つむじ風というブログが4月1日付けで消された。消したのは運営者のOCN。NTT系列なので、日本支配階層の意向が働いていると思われる。従来から日本ではマスコミの報道は支配階層の管制下に置かれてきたが、それがネットの世界にも及び始めたということだ。どの様なネット言論を日本支配階層が問題視しているのか興味深いので、問題のブログ記事を集めた「つむじ風ねっと」を読んでみた。「つむじ風ねっと」の記事は、基本的に東京電力や日本政府を激しく批判し、悲観的で、日本国民の不安感を煽る内容となっている。東京電力や日本政府に落ち度がなかったとは私は考えていない。しかし、今回の事件が恐らく国際金融資本・イスラエル連合による対日攻撃であることを考えれば、「つむじ風ねっと」の管理人は批判すべき対象を誤っているとしか考えられない。20世紀が国際金融資本とそれに対抗する勢力の激しい戦いの時代であり、それが漸く国際金融資本の敗北に終わろうとしているという世界史的観点を欠いており、目の前にある日本政府や東京電力を非難することしかできていない。この愚かさには呆れる他はない。こんなブログは国民の不安を煽るだけで百害合って一利なしであり、どんどん閉鎖するのがよいというのが私の感想である。私が注目するのは、震災から三週間経過した時期になぜネット言論の管制が開始されたかということである。本来ならばこのような管制は地震直後から開始されるべきものであった。それが4月1日から開始されたのは、何か理由があると思われる。私は、日本政府と国際金融資本の間の交渉が3月末に決裂し、日本は国際金融資本を滅亡に追い込むための最後の決戦に臨むことになったのだと考えている。国際金融資本は既に米国でも支配階層の多くの支持を失いつつあり、恐らく英国とイスラエルと韓国ぐらいしか拠点が無くなっているという敗色濃厚な状態である。後一息で彼らを絶滅に追い込むことができるだろう。ただし、絶滅を恐れる彼らはあらゆる手段を使って反撃してくる可能性が高い。具体的には、米国や日本でのテロ攻撃（911や311の再来）が考えやすい。日本で攻撃が行われるとしたら、首都圏・大阪直下型での地震かあるいは浜岡原発を狙った東海地震が筆頭に上がるだろう。 . . . 本文を読む