オバマ次期米国大統領はサルコジ仏大統領と同様に移民に同化への踏絵を迫り、同化拒否者を排除する？

国際金融資本の世界支配＝グローバリズムの終焉を迎え、世界の主要文明は、「我々は何者か？」という自己規定と共に、内部に入り込んだ他文明所属市民の排除を開始しつつある様に思われる。サルコジ氏は内相時代にパリ郊外で暴動を繰り返す移民の子孫に対して「ゴミくず」という罵倒の言葉を投げつけた。また、EU加盟を希望するトルコに対してサルコジ氏は選挙戦中に、「カッパドキア人やアナトリア人は欧州人ではない」との侮蔑的発言を行った。これは「トルコは偉大な国家だが我々とは別の文明に属する」というシラク前大統領の敬意をこめた拒絶とは明らかに異なる。 では、サルコジ氏の「ゴミくず」「カッパドキア人」「アナトリア人」に対応するオバマ氏のキャッチフレーズは何だろうか?私は、『There's not a black America and white America and Latino America and Asian America; there 's the United States of America.』と言う発言だと考える。 アメリカが白人のアメリカと黒人のアメリカに分断されるならば、自分は体を二つに引き裂かれてしまうという悲鳴がこの演説の行間から聞こえてくる。そして、その悲鳴の率直さが多くの米国人を感動させ、オバマ支持にさせているのだと思う。しかし、この発言の裏にはオバマ氏を次期大統領に据えようとする米国中枢階層の別の意図が隠されている様に感じる。 ジェシー・ジャクソンのような従来の黒人政治家の多くは、奴隷の子孫と言う出自にこだわり、白人との対決感情を心の中に秘め、黒人のための政治を目指していた。つまり、United States of Americaよりもblack Americaが重要だと考えていたのだ。オバマはそのような姿勢を否定するだけでなく、米国の黒人一人一人にUnited States of Americaとblack Americaのどちらが重要か？と踏み絵を迫り、後者が重要と答える黒人は米国にいる資格がない、アフリカに帰るべきだと主張し始めるのではないだろうか？そして、各種の黒人優遇政策を廃止するつもりではないだろうか？ . . . 本文を読む

週刊アカシックレコードの提唱する中朝開戦説について考える

私は週刊アカシックレコードの「中国・北朝鮮・韓国の反日トライアングル」仮説には賛成しないが、中朝戦争の可能性はあり得ない訳ではないと想像する。中朝両国の間に深い信頼関係と密接な情報交換があればこそ、軍事衝突＋その後の和平成立まで含めた綿密なシナリオに基づいた迫真の演技が可能になる。それは北朝鮮に隣接する中国や韓国、日本の地政学的リスクを上昇させることで株式バブルを一挙に破裂させる引き金になりうる。北朝鮮がバブル破裂の原因となることで、日銀・米国政府・中国政府などはバブル破裂の責任を問われずに済むのである。大損した投資家に批判されたら、「北朝鮮が戦争を起こしたのがバブル破裂の原因だから、文句は北朝鮮に言え」と言い返せばよいのだ。 なお、北朝鮮の攻撃対象としては他に日本や韓国も考え得る。しかし、日米安保、日韓相互防衛条約が存在する現状では、米軍の自動的参戦（それは北朝鮮の破滅を意味する）の引き金になる日本や韓国への攻撃シナリオは常識的には考え難い。米中間・米朝間に軍事同盟が存在しないからこそ、中朝戦争勃発シナリオは十分可能性があると思われる。また、米国の自動的参戦をともなわないであろうもう一つの東アジア戦争シナリオは日韓戦争（日韓戦争では日米安保と米韓相互防衛条約が両立しないため、米国は中立せざるを得ないと予想する）であり、竹島問題などがその引き金になる可能性もあるが、空想的平和主義の日本人を戦争に同意させるのはかなり困難だろう。 日中両国に朝鮮半島や台湾を含めた東アジア沿海部は製造業の巨大な集積が存在する地域であり、この地域で地政学的リスクが増加することは世界経済に大きな衝撃を与えるだろう。それに匹敵する衝撃を生み出しうる他の戦争シナリオとしては、主要核大国間の核戦争や、米国とイランの全面戦争によるホルムズ海峡封鎖などの地球文明自体を破滅させかねない危険でコントロール不能なものしか残されていない様にも思われる。 . . . 本文を読む

影島・巨済島・蔚山：韓国のシーパワーの拠点

世界一の規模を誇る韓国の造船業は、巨済島と蔚山の二カ所が中心である。また、韓国第一の貿易規模を誇る港湾である釜山港は、影島と本土に挟まれた海域であり、影島と本土を結ぶ影島大橋によって南北に分断されている。韓国のシーパワーは釜山港・巨済島・蔚山の三カ所が拠点である様に思われる。このうち蔚山は大陸の一部だが、巨済島・影島は橋によって大陸と繋がった島であることが特徴である。 第二次大戦後の中国がランドパワーとシーパワーに明確に分断されたのとは対照的に、第二次大戦後の朝鮮はランドパワーの北vsランドパワー・シーパワー折衷の南という分断形式となり、巨大な陸軍を有する一方で世界有数の造船能力と釜山港という良港を有するようになった。 今や韓国からの米軍撤退が近づき、日本も韓国に陸軍を駐留させる意図はないことから、韓国が北朝鮮と統一して安定した国家を形成するという未来像が予想される。しかし、歴史を振り返ると朝鮮半島統一国家は常にランドパワーであり、シーパワーであった時期はなかった。統一朝鮮国家はシーパワーを運営した経験が無く、それは大きな不安定要因になると想像される。例えば韓国がユーラシアの超大国の一つと同盟を結んだ上で、その造船能力を生かして多数の海軍艦船を建造し釜山周辺海域にそれを集中するならば、日本は朝鮮海峡を事実上封鎖されかねない。この危惧は蒙古襲来や日露戦争時の日本海海戦を想像して貰えばよいだろう。 これは私の妄想だが、統一朝鮮半島国家を純粋なランドパワーにして安定させるためにも、済州島・鬱陵島に加えて影島・巨済島などの大陸に近い諸島を領土とするシーパワーの小国を建国させることはできないものだろうか？もしそれが可能になれば、影島・巨済島と大陸の間に軍事境界線が引かれることによって釜山の港湾機能は消滅し、朝鮮半島国家は李氏朝鮮と同様の純粋なランドパワーに回帰する。朝鮮半島南岸のシーパワー国家は人口せいぜい200万人程度だろうから、日本の支援で国家を維持するのは不可能ではないだろう。結果として38度線の軍事境界線が半島南岸に移動することになる。 魏志倭人伝で「倭国の北岸」とされる狗邪韓国は、実は巨済島ではないかという説もある。影島は日本人の駐留施設である倭館が最初に設置された場所であるという。我々日本人は、巨済島や影島の戦略的重要性を再認識すべきではないか。 . . . 本文を読む

朝鮮総連本部売却問題での公安調査庁元長官と元日弁連会長の関与は、日本と北朝鮮の同盟関係を示している？

明日6月18日午後に東京地裁で判決が下る予定の整理回収機構が朝鮮総連を訴えた裁判では、朝鮮総連本部の土地・建物が差し押さえられる可能性があるという。この問題で、公安調査庁元長官と元日弁連会長の二人が朝鮮総連本部の土地・建物の差し押さえを防ぐ工作に深く関与している。東亜日報では「一部では日本政府と総連との間にある種の交渉が行なわれたのではないか、という見方も出ている」との陰謀論的分析を披露している。また、オーマイニュースの小野川梓コラムはこの問題を深く掘り下げ、「本件の不動産売買は、朝鮮総連の意を汲んだ上での、日本側の組織的な支援工作」という大胆な分析を打ち出している。 ところで、防大卒、航空自衛隊の三沢・松島基地司令、南西航空混成団司令を歴任した軍事評論家の佐藤守氏が自分のブログで「金正日首領様は、ことのほか日本に関心が高いが、ある旧軍の情報参謀から聞いたところによると、彼は戦争中に日本軍の「残置諜者」と深い関係にあるという。 」という驚くべき発言を行っている。 地政学研究家の江田島孔明氏の「帝国陸軍は本土決戦で破れたら満州で亡命政権つくり、ソ連と組んで英米に対抗するという計画を持ってました。そのため三種の神器を奉天にもっていくつもりでいた。ソ連裏切りでこの計画が崩壊したので、終戦したのです。満州国や北朝鮮は帝国陸軍の脳内では、ドゴールであり、戦後の日本はビシー政権なのです。彼らはそう信じています。ここがわからないと、戦後史は理解できません。 」という驚くべき発言、オフイス・マツナガが取り上げるミサイル問題に詳しい朝鮮総連関係者と安倍首相秘書の親密な関係とあわせて考えると、北朝鮮の諜報・軍事部門や朝鮮総連は日本政府と永年非常に密接な関係にあったことが想像される。 「株式日記と経済展望」が批判する「公安庁に手渡した写真やビデオ、供述資料、これがことごとく北朝鮮情報当局に渡った」という情報も、日本と北朝鮮の激しい対立が茶番劇であり、実際には非常に密接な同盟関係にあったことを匂わせるものである。 私は先日、大日本帝国の精神の正統な後継者は北朝鮮ではないか、金日成と金正日の名は大日本帝国への強い愛国心を示しているのではないか、という説を取り上げた。この陰謀説は私も半信半疑だったが、今回の情報を見ると本当なのかもしれないという気がしてくる。 . . . 本文を読む

もう一つのユギオ（6・25）：2007年6月25日の給与明細の住民税増税問題

年金の問題に加えて、6月25日に低所得層の給与所得者の手取りが急に減ることをマスコミが鬼の首を取ったように批判している。マスコミの扇動に簡単に乗せられる「B層」の中で低所得の層は、自分の手取りが1月から急に増えたことは棚に上げて6月からの減少だけを取り上げ、「政府の説明が十分でない。1月からの手取り増加に合わせて家計を計画したため、6月から急に手取りが減ると困る」と主張して、「B層」の中で年金に関心を持つ人々と合流するだろう。演出された「郵政民営化問題」に乗せられて先の衆院選で自民党の大勝利をもたらしたB層は、来るべき参院選では手のひらを返して自民党に罰を与える為に対抗政党である民主党に投票し、自民党の敗北に鬱憤を晴らすのかもしれない。日本の有権者がどのような点で政治に関心を持ち、マスコミの報道にどの様に反応し、どのような投票行動を示すかという点で参院選は非常に注目される。 私の目から見ると、自民党は来るべき参院選でわざと敗北したがっている様にしか見えない。しかし、参院選での敗北によって自民党がどの様な利益を得るかと聞かれるとその答えはわからない。または、自民党は身を捨てて大敗北することにより解党するつもりなのかもしれないが、それによって日本の国益がどのような利益を受けるのかはわからない。 あるいは、日本国以外の利益集団に貢献することが目的なのかもしれない。それにしても、マスコミの扇動によって自由自在にコントロールされてしまうB層の人々が国政選挙のキャスチングボートを握ることで事実上日本政治の決定権を握ってしまっているのは実に嘆かわしいことである。彼らは自分で考えるということの出来ない人々であり、そのような人々に参政権を与えることは本来有害そのものである。日本は広範な言論の自由があるにも関らず、「南京大虐殺」を真実と思い込む中国人や「従軍慰安婦強制連行」を真実と思い込む韓国人と同等の知的水準に留まっているのだ。実に暗澹たる思いである。「１９８９年以後、人間はごく少数の新しいタイプの支配者たちと、非常に多数の、新しいタイプの被支配者とに、ますます分かれていく。一方は、全てを操り、従える者。他方は、知らずしらずのうちに、全てを操られ、従わされる者たち。」というヒトラーの予言は日中韓三カ国に関する限り完全に実現しているように思われる。 . . . 本文を読む

もう一つのユギオ（6・25の朝鮮戦争勃発日）：百周年を迎える1907年6月25日のハーグ密使事件

百年前の今日1907年6月15日は、オランダのハーグで第二回万国平和会議が開催された日である。その十日後の6月25日、高宗皇帝の密命を受けた密使がハーグに姿を現し、会議への参加を要求した。この日付は奇しくも朝鮮戦争勃発日と一致する。　アメリカの鉄道王ハリマンの南満州鉄道日米共同経営提案を日本が断ったのは、日米の力関係を考えると事実上乗っ取りに等しく、日本は鵜飼の鵜の様に国際金融資本の傭兵として中国人の憎しみを一手に引き受けながら国際金融資本の中国侵略を実行させられ、侵略完了後には「狡兎死して良狗煮らる」の諺通りに滅亡させられると予想したからだろう。しかし米国の国際金融資本の目には日露戦争で公債購入により支援した恩を忘れた行為と写っただろう。 また、ハリマンの世界一周鉄道構想も重要だ。日露戦争での日本支援もシベリア鉄道経営権獲得のための対露圧力かもしれない。 　日露戦争での英国の日本支援もロシアを封じ込める意図とされるが、当時の日本には、開戦に反対し終戦後に対露関係改善を推進した伊藤博文等の親露派が存在した。これは英国の国際金融資本にとっても容認できないものだったかもしれない。伊藤博文は1909年10月、ロシア蔵相との満州・朝鮮問題に関する非公式会談のため訪れたハルビン駅で安重根に暗殺された。この暗殺は日露関係改善を阻止したい国際金融資本によるもので、伊藤博文は孝明天皇を暗殺した犯罪者である」との安重根の発言は、皇室への敬意表明ではなく、「我々の言うとおり日露関係を悪化させないなら皇室の秘密を公表する」という国際金融資本の対日脅迫の代弁ではないか。その後、国際金融資本はロシア革命を支援してユダヤ人によるロシア支配を実現し皇帝一家を殺害している。 ハーグ密使事件は大韓帝国内の抗日派がイギリス人ベッセルやアメリカ人ホーマー・B・ハルバートらと協力して実行したとされている。これは「南満州鉄道の日米共同経営提案拒否」や「日露戦争後の両国関係の急速な改善」に強い不満を持つ国際金融資本による対日警告ではないか。そして、警告にも関わらず方針を変えなかった日本に対して彼らはロシアとの会談直前の伊藤博文暗殺実行という更なる脅迫を行い、ロシアに対しては革命で国を乗っ取って日露友好の可能性を消滅させたのだろう。 . . . 本文を読む

中東TODAYの佐々木良昭氏の分析から考えるトルコ情勢の今後

中東TODAYの佐々木良昭氏が最近、緊迫の度合いを深めたトルコ情勢を頻繁に取り上げている。陰謀論を幾つか取り上げていること、トルコにとってのハッピーエンドシナリオを取り上げていることが注目される。ただ、彼は名のある中東専門家であるが故に、トルコでこれから起きようとしているシナリオの真実を全て書き記すことは許されていないだろう。 かつてクルディスタンがオットマン皇帝の個人資産であったことを理由にトルコが領有権を主張しても国際社会は絶対に受け入れないだろう。佐々木氏の発言は全くの空想論であるが、これはトルコがイラク北部を占領し併合する根拠の乏しさを示していると思われる。 また、米国やイラクがトルコの派兵を望むことはあり得ない。派兵があり得るとすれば、サウジアラビアを中心とするスンニ派アラブ諸国と、イランを中心とするシーア派勢力であろう。佐々木氏は専門家とは思えない杜撰なコメントを行っているが、これはトルコ軍が自重しても北イラクのクルド人の独立は阻止できないことを言いたいのではないか。 「宗教国家化という間違ったトルコのイメージを世界に伝えることで誰が利益を得るのか」という問いについては、これはEU市民へのメッセージだと思う。つまり、大部分のトルコ人は非世俗的でありEU加盟の資格はないとEU市民に訴えて、将来人口が一億を越える大国トルコ全体がEUに加盟する可能性をなくす目的だろう。その一方で、イスタンブールやイズミルなどの一部地域に限定して宗教国家化反対のデモ活動が政府によって計画され、ウクライナのオレンジ革命に類似した国内対立が来るべき7月22日のトルコの総選挙前後に演出されるシナリオを想像する。 「トルコ側にクルド人のテロの支援者がいるのではないか」という陰謀論に私は同意する。しかし、「トルコはイラクと本格的戦争をやる気はない」という分析には同意しない。私の予想は、以前から述べている様に、イスタンブールやイズミルに住む西洋的顔貌を持ち世俗的で所得の高いトルコの中核階層をトルコから切り離してEUに加盟させるという陰謀シナリオだ。そしてその為に、トルコがクルド人問題で破滅的な戦争に突入しわざと敗北して滅亡するという戦略が準備されていると予想する。 . . . 本文を読む

G8サミットで「二酸化炭素による地球温暖化」と言う嘘が維持された理由は何か?

ドイツのG8サミットでは、「すべての主要国による削減の枠組みで、二〇五〇年までに地球規模の温室効果ガスの排出を少なくとも半減させるよう真剣に検討する」ことが合意された。将来的には、常温核融合等の超先端技術によって化石燃料の消費を大幅に減らすことは十分可能であると想像されるので、この目標数値は達成不可能ではないだろう。より注目すべきなのは、米国だけでなくインドや中国と言った従来は削減枠組み外であった途上国の大国が枠組みに取り込まれたことである。これによって、中国及びインドは石炭の消費を削減して、石油や天然ガスにエネルギー源を移行させることになる。ロシア及び中東圏がその供給源になることだろう。膨大な人口を有し、可耕地面積当たりの人口密度が非常に高く、周辺国への移民によって地域秩序を乱してきた両国は先進世界にとって脅威であり、今後ロシア及び中東が中印両国をエネルギー源の面から封じ込めることを意味すると思われる。「人類が放出する二酸化炭素が温暖化の原因」という主張が嘘であることは以前から私が主張しているが、その様な嘘が全世界で真実として報道されているのは、中印両国を封じ込めるという先進国の戦略に基づいているのかもしれない。 気候変化については、連山編集長の永井俊哉氏が詳しい分析を載せている。私はこの問題は素人なので何が真実かは分からないのだが、太陽活動活発化による太陽風の増大が雲量の低下をもたらし、その結果温暖化が起きるという説、化石燃料燃焼による硫酸エアロゾル排出が雲量を増加させて寒冷化をもたらすという主張が真実であれば実に興味深い。今回の太陽活動の活発化は2010年頃にピークを迎えるという説があり、その後に予想される寒冷化が人類の文明に大きな打撃を与えることになると想像される。中印両国を含め世界主要国が硫黄を多く含む石炭の消費を減らして石油や天然ガスにエネルギー源を移行するならば、2010年代以降の寒冷化が軽減されることになるだろう。それが「二酸化炭素による地球温暖化」と言う嘘の原因なのかもしれない。 . . . 本文を読む

ナチスドイツは宇宙人から得た知識で重力遮蔽とUFO製造に成功した？

5/25のプラウダ英語版にヒトラーが宇宙人と接触していたという話が堂々と掲載されたことは驚きであった。日本語訳したので眉につばを付けながらお読み頂きたい。 以前に読んだ常温核融合の理論を確立した北大工学部の水野忠彦助手が書いた「核変換　常温核融合の真実」と言う本の220ページで、ロシアでは重力研究（重力遮蔽や無重力の研究）が進んでいること、日本でも早坂教授の研究が有名で、コマの回転方向によって落下速度が変わること、超伝導体の回転によって重力を遮蔽することが行われており、確かに重力に対する効果が認められているという一節があった。信じがたい話だが真実かもしれないと考えて調べてみたところ、本当らしいことが分かってきた。重力遮蔽によって永久機関も可能になるという。現代物理学の常識をひっくり返す大革命である。早坂秀雄氏は東北大学放射線工学部門を助教授にて退官した研究者である。ロシアの新エネルギー技術―セレクション集という本も出版しており、その中には時間の経過を制御する（つまり、タイムマシン）の研究や実験も報告されている。ただ、過去に戻ることは出来ず、時間の経過を3%遅くしただけの結果であるが。いずれにせよ、ロシアを筆頭に世界各国で我々の常識を越えた超先端科学技術の研究が進んでいる。そして、ナチスドイツの成就した恐るべき業績、高速回転体による重力遮蔽効果の証明はUFOの存在を科学的に立証する可能性があることを考えると、ナチスはUFOや宇宙人と深い関係がある可能性が高い様に思われる。ヘブライの館で書かれたとおり、ドイツは第二次大戦降伏直前に南米や南極に科学者やヒトラーなどを脱出させてド・ゴールの様な亡命政権を維持してきたのかもしれない。 もしこの仮説が真実であるならば、原田武夫氏の言う「覇権国家米国を凌駕する、見えないドイツ」はドイツ亡命政権を指すことになり、1953年以降の世界は米ソ両国を通じてドイツ亡命政権が世界を支配するというパックス・ゲルマニカがその真実であったのかもしれない。また、15世紀末以降に国際金融資本による世界支配と技術革新の急速進行、ヒトラーがイルミナティ同様に占星術を好んだと事からは、イルミナティの秘密の儀式は宇宙人との接触を目的とするものであり、宇宙人から得た知識が国際金融資本の急激な勢力増大の秘密であった可能性も考えられる。 . . . 本文を読む

とうとうトルコ軍がクルド人ゲリラを追ってイラク北部に越境攻撃、トルコ滅亡戦争の始まりか？

5月22日のクルド人組織によるとされる自爆テロ事件以後緊迫していたトルコ・イラク国境で、6月6日にとうとうトルコ軍が国境を越えてイラク領内に攻撃を加えたという。これを否定する情報もあり、事態の詳細は現時点では明らかではない。しかし、もしイラク側からトルコ軍の越境攻撃を認める発言が行われるならば、米国＋クルド人勢力vsトルコ軍という軍事対決に結びつきかねない非常に危険な状態である。 以前にも触れたとおり、私は陰謀論の立場から、この戦争によりトルコは軍事的に敗北し滅亡、その結果クルド人地区、中央部のトルコ人地区、西部の世俗的・欧州人的容貌のトルコ人地区の三つの地域に分裂して西部地区のみが将来EUに加盟するというシナリオを予想する。そして、トルコ軍部はこのシナリオを成功させるためにわざとクルド人問題を紛糾させ、わざと戦争で負けてEU加盟という目標を達成する考えではないだろうか。 また、同時にレバノンとイスラエルでも国内で混乱状態が悪化しつつあることが注目される。これも私の想像だが、トルコが対イラク戦争に敗北するのと同時期にレバノン・イスラエルでも内乱状態に移行して、レバノンを少数派のキリスト教徒が、イスラエルを少数派のアシュケナジーが支配するという体制が崩壊するのではないだろうか。そしてその後は、レバノンは多数派のシーア派と少数派のスンニ派が、イスラエルは多数派のスファラディ（ユダヤ教を信仰するアラブ人）と少数派のイスラム教徒（アラブ人）が支配する体制に移行すると想像する。 . . . 本文を読む

ウィルタやニブヒなど樺太の少数先住民族への戦時徴用補償問題が日露間の領土問題に与える重要性

日本とロシアは1956年の日ソ共同宣言により国交を回復したが、その一方で平和条約は締結されず国境線は未確定のままであり、第二次大戦の戦争状態がポツダム宣言受諾により停戦状態になった状況が依然として現在まで継続しているとも言える。欧州やロシア、北米を中心とする先進国は最近になって人口増加が緩慢化ないし停止し、人口激増中の途上国からの不法移民の脅威に脅かされるという守りの体制に入りつつある。この状況で先進国が自己を防衛するための最大の根拠は、欧州について言えば、「不法移民は先住民族である欧州民族に被害を与えており、それ故に追放されねばならない」というものになるだろうと私は想像している。そして、欧州人が先住権を主張するときに最も問題になるのがロシアや新世界での欧州系移民による先住民族迫害の歴史であり、一歩間違えれば新大陸やシベリアから欧州系移民が全員追放されるべきという主張を生み出しかねないのだ。それを乗り越えるためには、新大陸やシベリアの欧州系移民は先住民族を尊重し、過去の迫害を真摯に反省して償いを行う必要が出てくるだろう。このような観点から見たとき、旧樺太出身で現在日本に居住する北方少数民族の戦時徴用について日本政府が補償を行うことは、彼らが日本国民であることの根拠ともなり、樺太（特に南部）についての日本の領有権の主張の余地が出てくると想像される。日本が樺太南部について領有権を主張するかどうかという政策決定には先住民族であるウィルタやニブヒなどの意見が反映されるべきであり、彼らが徴用後にシベリア抑留などの迫害を受けている事を考えれば、日本もまた先住民族に対する迫害を真摯に反省すべきである。一般の日本人が軽々しく「南樺太はいらない」などと主張することは許されないのだ。 その一方で、ウィルタやニブヒなどの少数民族は旧ソ連領の北樺太にも居住しており、その子孫が現在ロシアに居住している。樺太の先住民族が同一民族でありながら日露両国に分断されて居住しており、来るべき日露平和条約で扱われるであろう樺太の領有権についてはそれが反映されねばならない。なお、北海道の先住民族であり南樺太や千島にも多数居住していたアイヌ人はその子孫のほとんどが日本に居住しており、これは千島列島や南樺太の領有権が日本に属することの根拠になりうるものである。 . . . 本文を読む

文明の衝突の最前線は国境線ではなく、上海・北京等の中国の大都市やトルコ西部などの国家内部に存在する

ブログ「中国の掲示板」の記事によれば、北京の一教師が日本人の民度の高さを賞賛している。また、上海人は民度が高く、一部上海人は自国人を罵って、自分は日本にあこがれていて、日本最高、中国はゴミと言っているという。北京や上海などの大都市で文化的な生活を享受するには、日本人と同様の規律の高さを持つことが重要であることは言うまでもない。人々が交通信号を守り、ゴミのポイ捨てを行わず、公共物（鉄道の備品など）を盗まないならば、都市の生活はより快適で効率的になるだろう。上海などの都市住民は農村出身で都市に暮らす出稼ぎの人々の「民度の低さ」を嘆き、日本にあこがれているのだ。これは日本文明と中国文明の衝突に他ならない。 北京市及びその近郊については、漢民族の農民vs北京市民＋満州族＋蒙古族という対立の図式が形成され始めている様に思われる。北京市民は自然を破壊する漢民族の文明を拒否して、自然と共に生活する遊牧民族・ツングース系民族・日本民族の文明を選択し始めているのだ。ここにも文明の衝突が存在する。 北京市南方の河北省から河南省にかけての地域は降水量が北京市よりやや少なく乾燥気候（草原気候）である。この地域を流れる黄河も上流での取水等により干上がっている事が多く、現在は農業用水の大部分を地下水に依存している。しかし、その影響で地下水の水位は年々低下しており、将来的には地下水枯渇や表土の塩分増加により農耕が困難になる事態も予想される。一方で北京市北方の満州族自治区での緑化により森林が維持されるならば、それ北京・天津両都市をはオアシスとして維持するものになろう。その場合、北アフリカのサハラ砂漠から中央アジアを経てモンゴルのゴビ砂漠に至る農耕不可能地帯が河北省南部や山東省の黄海沿岸まで到達し、その北側の文明世界と南側の人口過剰な途上国世界を分断する自然の境界地帯になると想像される。このような幅広い不毛地帯の存在は、南から北への経済難民の流入を効果的に抑制できる点で北側の先進世界にとって非常に有益であろう。更に、日本やロシアなどへの経済難民抑制のためにどうしても必要になる汚れ仕事（例えば経済難民に対する処刑などの厳罰）を北京・天津や上海などの大都市住民に肩代わりさせることで、日本やロシアはやや身勝手だが国際的非難を回避することも可能になると思われる。 . . . 本文を読む

済州島での多数の首脳会談開催と海軍基地建設決定は何を意味するか?

2006年7月1日に済州島は特別自治道に指定され、外交、司法、国防を除くすべての権限が国から委譲されている。また、今回の日中韓三カ国外相会談だけでなく2004年7月の日韓首脳会談などの多数の首脳会談が何故かこの島で行われていることは、韓国の外交機能の一部が済州島に移転しつつあるとも考えられる。 済州島への韓国海軍基地建設が決定したことも注目される。日本の横須賀・大湊・舞鶴・呉・佐世保、米国のサンディエゴ・ノーフォークの例を見ても分かるように、日米両国の本土地域の主要海軍基地はそのほとんど全てが本土に建設されている。これは補給や整備のためには交通の便の良い本土に母港を置くことが有利であるからだと想像される。韓国が済州島に大規模な海軍基地を建設するのは日本で言えば種子島や伊豆大島、佐渡島などに海軍基地を建設するようなものであり、決して合理的とは思えない。 最近になって本土と済州島の間の旅客輸送が急増しているという話も気になる。一次産業と観光関連産業の他に見るべき産業のない済州島への旅客の大部分は観光客と想像され、週末や祝祭日には混雑が想像されるが平日は閑散としている筈である。しかし、現実には平日でも予約率が100%に近いという。ウォン高の現状から観光客の多くが外国に流出している韓国で、海外より割高な済州島への観光客が増加するとも思えない。何か秘密があるのだろうか？ . . . 本文を読む

サルコジ大統領の「地中海連合」構想で、米英両国のシーパワーによる地中海支配は終焉した？

5月31日付けの日経で、サルコジ仏大統領の「地中海連合」構想に関する記事がある。記事では「トルコとの良好な関係維持も狙う」としているが、実際にはトルコ側は「トルコのEU加盟を拒否するための陰謀」とみなし激怒している。日経はトルコとEUの関係悪化という欧米やトルコのマスコミで多数報道されている事実を伏せたい様だ。トルコ首相の外交補佐官は「EUへの加盟交渉を開始した国は全てが最終的に加盟しており、トルコだけが例外になれば世界の15億人のイスラム教徒に非常に悪いメッセージを送ることになる。」と主張しているが、アラブ系、ペルシャ系、マレー系のイスラム教徒たちは決してEU加盟を望んではいないと思われる。イスラエルも近い将来に東欧系ユダヤ人がEUに引き取られれば後に残るスファラディは「ユダヤ教を信仰するアラブ人」である。中東工科大学の教授は「イスラエル、トルコ、モロッコといった政治的・言語的・文化的に余りに多様な国々をまとめるのは困難であり、この構想は失敗する運命にある」と主張するが、私はこの構想は成功し、地中海の北側の巨大なEUと南側の巨大なアラブ連合、トルコの東の巨大なペルシャ連合の三つの巨大組織に囲まれて孤立する小国トルコを生み出すと想像する。 トルコ問題の他にもう一つ重要なのは、この構想にはシーパワーの米英両国が関与していないことである。ジブラルタルやキプロス島の軍事基地を経てイスラエル・スエズ地峡に至るイギリスの軍事的影響力は、大英帝国の時代から第二次大戦後まで維持され続けており、まさに地中海帝国と呼ぶに相応しい強大なものであった。スエズ戦争後は英国の力は低下したが米国の影響力が強まり、地中海はアングロサクソンの海であり続けた。サルコジ大統領の登場と共に地中海の支配者が米英（国際金融資本）からフランスを中心とするラテン民族に交代したことを意味するのではないかと思われる。 最後にもう一つ重要な点は、この「地中海連合」にはドイツもロシアも参加していないことである。IHTのフランス外交官の発言と合わせて考えると、独仏両国はアジア＋アフリカの二大陸を二分割し、ドイツは欧州の東側、フランスは欧州の南側を担当することで役割分担が成立しているのだと思われる。 . . . 本文を読む