国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測。シャンティ・フーラによる記事の引用・転載は禁止。

朱雀門のすぐ近くで聖武天皇大嘗祭関連の木簡発見報道。還都と秋篠宮即位?悠仁親王の進学先大学は?

2024年03月22日 | 京阪奈学研都市への遷都
聖武天皇即位1300年目の年に大嘗祭の木簡が発見されたことを「因縁のようなものを感じざるをえない」との報道は、実はこれから秋篠宮が平城京跡歴史公園で即位して天武天皇の様に第二の壬申の乱を起こすとのメッセージではないか。木簡が見つかった平城京跡歴史公園の復元大極殿には大嘗祭で使う二つ目の高御座があり、秋篠宮が即位することが可能。木簡が200メートル離れた場所で見つかったとされる「朱雀門」の朱雀は天武天皇の元号「朱鳥」の別名でもある。 秋篠宮の即位と共に重要なのは、彼の次の皇位継承者である悠仁親王の進学先大学だ。戦前・戦後を通じて歴代皇族の殆どは旧制・新制の学習院で学んでいる。オリエント研究で有名な三笠宮は東大文学部の研究生をしていたが正規の学生ではない。国家を支える研究者や官僚を養成するための学校と、帝王学を学ぶべき学校は異なるということだろう。ただ、真に研究者を養成しているのは大学院なので、学部だけは東大や京大というのはありうるかもしれないが。 旧帝大以外の候補として私が考えるのは京都府立大学。生命環境学部には昆虫専門の研究室がある。文学部には日本・中国文化学科や歴史学科があり日本や中国の歴史を学ぶことができる。公共政策学部で政治経済について学ぶこともできるし、生命理工情報学部で情報科学について学ぶこともできる。小規模公立大学だが未来の天皇を教育する為の専門分野は整っている。必要なら京都大学含め近隣大学から非常勤講師を呼ぶことも可能。更に私が注目するのが、生命環境学部附属農場が学研都市にあること。しかも、その場所が私が未来の皇居と想定する祝園分屯地の北側で隣接する場所であること。未来の悠仁親王が研究を続けやすい様に農場をここに設置したとしか考えられない。京都府立大学は未来の学習院にする為に維持されてきたのではないかと想像する。 . . . 本文を読む
コメント (120)

鳥山明追悼:かめはめ波とハワイ王国再興

2024年03月09日 | 東南アジア・南アジア・オセアニア
鳥山明の人気漫画『ドラゴンボール』での「かめはめ波」なる技によって恐らく現在の40代以下の世代の日本人男性は皆「カメハメハ」の名を知っている。それどころか、ドラゴンボールファンの外国人にまで知れ渡っている。これは恐らく、米国の世界覇権崩壊後に可能ならカワナナコア家のクヒオを王に擁立してハワイ王国を再興させて日本の衛星国にするという計画の準備のためと思われる。日本政府は1881年にハワイ王を中心とする先住民の苦境に深く同情し、彼の申し出に応えられない日本の国力の弱さを嘆きつつもその後一貫してハワイ先住民のために行動し続けてきたのだと私は想像する。そして、ウクライナでの軍事的敗北、ガザでのイスラエル軍の倫理的敗北、ドル覇権崩壊による米国金融覇権の劇的な弱体化によってやっと、米英グローバリストの世界支配を倒してハワイ王国を再興するという日本の143年間にわたる努力が実を結ぶ日が近づきつつあるのだ。 . . . 本文を読む
コメント (64)

新世界秩序の秘密を知る男とは?!

2024年02月24日 | 21世紀の日本の進むべき進路
これらの林千勝の動画はお勧め。帝国陸軍は秋丸機関の研究で勝算を持って開戦に備えていた。しかし、近衛は藤原氏一族なので昭和天皇を倒し実権を奪う事を目指して対米戦争を実行したが、戦後昭和天皇を存続し傀儡にすることがGHQで決まっていた為に戦争責任を押しつけられた、敗北覚悟の対米戦を主導したのは山本五十六との内容。ただ、私はこれも一部は嘘なのだと思っている。 近衛が天皇を倒して自分が実権を奪うことを目指していたというが、藤原道長の時代ですら藤原氏は皇室を乗っ取るのではなく皇室の外戚となることで実権を握った。昭和天皇に戦争責任を押しつけて倒すという計画そのものが藤原氏の歴史的立場に反している。山本五十六の責任論も彼個人に押しつけられている。しかし、本当は戦争を決意したのは昭和天皇なのだろう。そして、その真実を公表すると皇室が日本国民に敗戦という塗炭の苦痛を与えたことに対する非難が集中して皇室が存続できなくなる為、近衛と山本五十六が罪を被ったのだろう。 では、昭和天皇が戦争で目指した目的は?それは、皇室の存続である。大化の改新から約14世紀、皇族の先祖と思われる呉の太伯らの子孫が建国した虞(ぐ)が紀元前655年に滅亡した後呉も紀元前473年に滅亡して、恐らく日本に脱出してから2500年が経過している。皇室は中国周王朝の王族(姓は姫)の子孫という由緒正しい一族であり、それを存続させることが最優先という考えだろう。その為に、グローバリストが計画した米ソ二極体制とそのための真珠湾攻撃作戦に皇室が賛成したというのが真相だと考える。 . . . 本文を読む
コメント (60)

コロナワクチンにより死亡が増加することをニュージーランドが公表、英国に対する謀反。

2024年02月17日 | 常温核融合・重力遮蔽・生物兵器などの超先端科学技術
コロナウィルスとワクチンは多分英王室が中心になって製造し世界に強制した生物兵器。その証拠は2012年ロンドン五輪のコロナウイルスとパンデミックを示唆する演出。 ワクチンを投与すればするほど死亡率が増えるという有害性を5EYESの一員のNZが公表するのは大英帝国に対する反乱そのもの。NZは先住民を虐殺しなかった唯一の英国系植民地国家なので有色人種に許され生き残れる。米加豪は生き残れない。虐殺の罪を問われ報復される。バイデンが中南米出身の多数の移民を受け入れているのは、米大陸先住民の血を引く人々が500年間白人に虐待されたことに対して報復できる様にして米国を内戦で滅亡させることでプーチン大統領と合意済みなのだと想像する。それが、2月14日にプーチン大統領が「バイデンは予測可能な古いタイプの政治家で、大統領に望ましい」と発言した真意だろう。一方トランプはテキサス共和国を中心に米国白人の生き残りを目指しており、それはプーチンの戦略とは必ずしも一致しない。それが「扱いづらい、型にはまらない政治家」との評価になったのではないか。 英国本土はパキスタンやインドを含め多くの国から多量の移民を受け入れている。これも将来の内戦で英国を滅亡させる準備だろう。移民の少ないスコットランドは分離独立してロシア軍の進駐を要請、ロシア軍がスコットランドからイングランドに侵攻してロンドンを占領し英王室メンバーを全員処刑することで悪魔崇拝宗教が根絶され平和が訪れると想像する。 . . . 本文を読む
コメント (53)

チャールズ国王やキャサリン妃の急病、ヘンリー王子の急な帰国と面会は悪魔崇拝宗教の儀式殺人関連?

2024年02月08日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
エプスタインやアンドリュー王子らのペドフィリア問題は実はフェニキア人やユダヤ人神官の悪魔崇拝儀式で乳幼児や子供を生け贄にしていた儀式殺人の伝統を引き継いでおり最近まで行われ続けていたことが核心だろう。そして、近代のほぼ全ての大戦争、冷戦、金融業による第三世界からの搾取、新型コロナウイルスやワクチンという生物兵器や地震兵器・気象兵器を用いた世界各国への脅迫を実行し続けていたグローバリストの中枢も英王室なのだろう。 米国時間2024年2月8日夜18時にタッカー・カールソンがプーチンとの会談を公開する。チャールズが存命なら悪魔崇拝宗教の頂点であると会談で全世界に公表するので、チャールズはその前に自決するのではないか。ヘンリー王子はダイアナ妃と共にこの悪魔崇拝宗教に反逆した立場なので、タッカー・カールソンにチャールズの死を確認し連絡する役割なのではないか。実際には影武者を使って生きている様に振る舞い、死の公表を遅らせることはあるかもしれないが。 また、キャサリン妃やサラ・ファーガソンの急な病気報道も気になる。断末魔の英王室が彼女らを悪魔への生け贄に捧げて復活を祈るのか?それとも、彼女らが悪魔崇拝宗教の中枢として率先して儀式殺人を実行してきたことを公表されるのを恐れて名誉の自決を選ぶのかもしれない。ウイリアム皇太子とヘンリー王子の会談が行われないのは、ウイリアム皇太子が今後即位して悪魔崇拝宗教の頂点の地位を継承することを示している様にも思える。 . . . 本文を読む
コメント (41)

アメリカの破滅  サミュエル・モイン 著 2023/12 /6   プロスペクト誌2024年1-2月号記事

2023年12月10日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
2023年10月7日に開始されたハマスのイスラエル攻撃とイスラエル軍の反撃は間違いなくイスラエル軍の自作自演による第二の911事件。厳重に管理されたガザの国境を越えてイスラエル国内に進撃する能力がある軍事組織はイスラエル軍以外に存在しない。そしてそれを西側メディアが批判的に報道しているのも異例。私の見方は、トカゲのしっぽ切り。世界から非難を浴びてのたうち回るイスラエルはトカゲのしっぽ。イスラエルに世界が注目している間にウクライナ問題を解決したいというのが西側支配階層の本音だろう。でも、うまくいくはずがない。結局ウクライナはゼレンスキーを追放して親ロシア政権が樹立され、ソ連時代の様にモスクワの支配下に戻る。リボフなどのウクライナ西部辺境地域は危険な反ロシア感情地域として徹底的に弾圧されることだろう。ポーランドもベラルーシもロシアに味方する。 元ウクライナ大使の馬淵氏が言う様に、2024年2月19日のウクライナ復興会議開催は、この時までに戦争が終結していることを示す。それは、米英仏などがウクライナ支援を終えている事を指す。京大医学部の宮沢准教授が言う様に新型コロナウイルスを製造し全世界に散布する能力があるのは巨大な組織。私見だがそれは米軍やCIAなど米軍関係組織以外に存在しない。今後その事実が明るみに出て米国連邦政府は崩壊していくだろう。果たして来年11月の米国大統領選挙まで米国は統一国家として存続しているだろうか?私の意見は否である。 . . . 本文を読む
コメント (416)

2023/10/18頃のロシア首脳の同時訪中・訪朝は、中国・ロシア・大日本帝国の緊密な三国同盟の証拠

2023年10月17日 | ロシア・北方領土
10/18頃にロシアの大統領と外相がそれぞれ中国と北朝鮮を同時に訪問する。天安門事件当時と同じ状態。中国、ロシア、大日本帝国陸軍残置諜者政権たる北朝鮮の3か国の緊密な同盟関係が示されている。 2016年12月15-16日の訪日でプーチン大統領が安倍首相に贈った絵画「コローメンスコエのロシアのトロイカ」に込められた象徴的な意味は、「トロイカ=三頭立ての馬車」が、日中露三カ国の西洋シーパワーに敵対する緊密な同盟を意味していると私は確信している。 . . . 本文を読む
コメント (226)

2023年10月7日開始のパレスチナの戦闘はイスラエル滅亡戦争、ドル覇権も同時に崩壊へ

2023年10月08日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
恐らくこのイスラエル滅亡戦争シナリオは事前に世界主要国に伝わっていたはずだ。石油や天然ガスが暴騰し入手困難になることが日本にとって最大の問題。食料品輸入も滞るだろう。それらの供給をロシアに依頼することが鈴木宗男訪ロの最大の目的だったのだろう。実は2022年のウクライナでの開戦後に日本はロシアからの化石燃料や穀物の輸入を大幅に増加させており、それによって石油危機や飢餓を回避している。細田下院議長の辞任表明はウクライナ支援を強要されたことが理由と考えられ、米国下院議長空席と同時期なのは偶然ではないはずだ。今後危機に陥った米国でトランプが下院議長に請われて就任し、バイデン・ハリスの正副大統領を弾劾して辞任させた後に大統領に就任してイスラエル滅亡やウクライナのロシアへの降伏と親ロシア政権樹立に協力し、シリアや欧州を含む西ユーラシア、日本を含む東ユーラシアからの米軍の撤退を進めるシナリオではないか。本ブログの趣旨はイスラエルと南朝鮮の同時滅亡だったが、ブログ開設18年で漸くそれが実現する日が近づいていることは感慨に堪えない。南朝鮮は北朝鮮に、台湾は中国に平和的に吸収統合されることになる。ロンポール元下院議員も2006年2月15日の下院演説で述べたドル覇権の崩壊が実現することに感無量だろう。米国国債は2020年の新型コロナ流行時に0.5%台まで下落した利回りが今は5%に近づいており、価格暴落によってそれを保有する米国の民間銀行の多くは債務超過に転落しているはずだ。その債務超過銀行には米国連邦中央銀行も含まれる。 . . . 本文を読む
コメント (62)

2023年9月11日2時46分に西側支配階層は気象兵器で満水にしたデルナダムを爆破し洪水を起こした?

2023年09月19日 | 中近東地域
2023年9月11日にはリビア東部のデルナで推定400mmの大雨が降り大洪水でダムが決壊して1万人以上の死者が出ている。 地中海性気候の影響の強いデルナでは少ない雨は冬に集中、夏は殆ど降らず、9月も平均月間雨量はたった4mm。つまり、平年の9月の100倍の雨が一日に降っている。これはどう考えても異常。また、今回の地中海熱帯様低気圧 (メディケーン)は恐らく観測史上最強の勢力だし、乾期の9月上旬に発生していること自体異例。この異例さをマスコミが報道できないのは、気象兵器によるリビア東部の親ロシア政権への攻撃だからだろう。 防犯監視カメラ動画ではデルナ市街地に洪水が押し寄せ自動車が押し流されている。その時刻は9月11日午前2時54分。デルナダム(上流にあった規模の大きいダム)から市街地までは12kmなので、洪水が時速90kmで流れたとすれば、ダム決壊は8分前の午前2時46分になる。ここで気になるのが「ダム決壊時にデルナ市民が大きな爆発音を聞いた」との報道だ。単なるダム崩壊なら洪水に伴う持続的な騒音が聞こえることはあっても、短時間の爆発音が聞こえることは考えにくい。9月11日午前2時46分頃に西側支配階層が満水状態になったデルナダムを爆弾等で爆破した可能性を考えておくべきだ。もしこの時刻であるならば、それは阪神淡路大震災、米国同時多発テロ、東日本大震災と同じ人々が実行した大規模テロ事件の犯行声明なのだろう。 . . . 本文を読む
コメント (91)

トルコの仲介で停戦合意の後に8月15日にキエフが陥落、ウクライナ全土がロシア統治になるシナリオ?

2023年07月11日 | ロシア・北方領土
ウクライナとロシアの停戦は中国の仲介かと思っていたが、エルドアンがやるのではないかという説。エルドアンの謎のウクライナのNATO加盟容認発言を考えると現実味がある。 今年のNATOサミットは7/11-12にリトアニアの首都ビリニュスで開催、岸田首相も参加中。ここはベラルーシ故郷に近い最前線の街。余談だが岸田は7/13にブリュッセルでEUとの会談も予定している。完全に西側支配階層の操り人形。 8/22-24のBRICSサミットとの間には8/15がある。この日付は2021年の米軍のアフガニスタン撤退に伴ってカブールが陥落した日付として重要。1975年4月30日のサイゴン陥落が再現されたのだった。今年8月15日にこれがウクライナでまた再現されると想像。 ウクライナでは青壮年男性を拉致して最前線に送り込み大量に戦死させているので国民の支持は大幅に減少しているだろう。停戦が発表されればゼレンスキー政権は崩壊、親ロシア派に寝返る州が続出して一気に全土が親ロシア政権統治下になることだろう。ゼレンスキーは真の支配者である米英諜報関係者と共にトルコの仲介で外国に安全に脱出するのだろう。このウクライナの喪失によりNATOの維新は地に落ちることになる。 . . . 本文を読む
コメント (288)

大阪府の高校授業料『完全無償化』は、公立トップ高の併設中学推進や有力私学の公立移管の準備?

2023年07月09日 | 21世紀の日本の進むべき進路
現状では、旧制中学の伝統を持つ地域トップ公立高校への併設中学は千葉県や茨城県など一部の県でしか実行されていないし、少なくとも建前では学力での選抜は禁止されている。私立中学人気が高い地域で、公立中高一貫校入試での学力での選抜実行はやはり民業圧迫になる。その代替条件が「私立高校の授業料無料化のキャップ金額現在の60万円から公立高校への公費負担と同額まで増額すること」なのではないかと想像する。更に、私立学校の公立、あるいは公設民営への移管も推進するのではないかと想像する。現状では米帝の世界支配かまだ倒れていないので、「公教育の中高一貫教育への本格的参入」という政策は打ち出せないが、それに備えた準備を大阪府で推進していると私は考える。 文系学部が異常に肥大した大都市圏マンモス私大も教育費や女性の未婚率上昇の原因になっているので、公立移管と同時に理系学部中心の大学への大幅な改組と規模縮小が必須だ。理系学部中心になった時点で附属高校生の併設大学への全員進学は不可能になる。存続させる価値のある有力私立大学は公設民営を含めて国公立に移管していくべき。それを機に、西側支配階層が日本を支配するための諜報組織であるイエズス会などのキリスト教宗派が設立したミッション系大学も、教会関係者を追放して非宗教学校に転換すべきだろう。そして、非ミッション系の教育期間は設立時に地元の有力者や有力企業が支援していることが多く、公的性格も持っている。こういった日本の伝統を守る方向への政策が大阪府からどのように打ち出されるかが今後注目される。 . . . 本文を読む
コメント (12)

四国新幹線岡山ルート建設の真意は、東予地区への住友財閥の中枢機能移転と四国リニア新幹線建設。

2023年06月07日 | 日本国内
私が考えるこの謎の答えは、別子銅山という住友グループ発祥の地に住友グループが本社や研究所の一部を移転させる計画があるから、というものだ。四国中央市から西条市までの東予地区の海岸沿いには住友グループ企業の工場が林立する。米帝に強制された東京一極集中命令が終われば、住友グループが発祥の地に戻るのは当然とも言える。当然大阪にも中枢機能の一部が移転するので、江戸に改名される東京との3本社制になることだろう。この住友グループの愛媛県移転を早期に推進するためにも、岡山市から西条市までの単線新幹線を建設するのだと想像する。リニア新幹線が松山まで開通した後は単線新幹線は狭軌に改軌して予讃線を複線化できるように準備しておけばよい。西条以西は高縄半島の基部を横断して伊予鉄道に乗り入れる計画かもしれない。 住友グループに対抗するもう一つの巨大財閥の三菱グループは土佐藩の大坂屋敷を発祥の地とする。今で言えば高知県大阪事務所。将来的には三菱財閥も高知と大阪と江戸の3本社制に移行するのかもしれない。その根拠の一つは、土佐くろしお鉄道や阿佐海岸鉄道といった高知県東部のローカル鉄道が国鉄分割民営化後も廃止されるどころか逆に建設され延伸され続けているという異常な事態にある。三菱財閥の創始者の岩崎弥太郎の出身地である安芸市はこの土佐くろしお鉄道ごめんなはり線の沿線にある。 . . . 本文を読む
コメント (111)

成田悠輔氏講演「ニコニコ笑いながら没落しよう」は米英覇権側の国内既得権者の退場と没落を促す呼びかけ

2023年05月14日 | 日本国内
第16代ローマ皇帝のマルクス・アウレリウス・アントニヌスの言葉「空中に投げられた石にとって、落ちるのが悪いことでもなければ、昇るのが善いことでもない」、渋沢財閥がGHQから持ちかけられた解体免除の特例措置による存続特権という選択肢を拒否して、日本が次のステージに進めるよう、自分自身を解体する道を選び、ニコニコと笑いながら、没落していったという歴史的事実。彼が今この話をするのは、米英の世界覇権の崩壊が近づいているからだろう。米英が日本に強制した政策で大きな利益を得ている既得権者の人々や組織は存在する。ムダな抵抗は止めて退場・失脚と没落を受け入れるように彼らに呼びかけるのが成田氏の真意だろう。成田氏や彼とよく共演するひろゆき氏はそれぞれエール大学助教・パリ在住で外国に生活の拠点を保有しながら日本人に向けて発言するという点で「言ってはいけないことを言う」ための「異国性」を保有している。今後「言ってはいけないことを言う」という役割を果たすシナリオなのだろう。 では、その既得権者とはどんな人々・組織なのだろうか?それは、1.女性、2.不動産や株式などの保有者、3.東京の有力大学文系学部、日本全国のキリスト教系小中高大学とその学閥であろう。 . . . 本文を読む
コメント (111)

モスクワでの習ープーチン会談はヤルタ会談に相当、米覇権を葬り去り、覇権が多極化&東洋に移る。

2023年04月02日 | 中国
2023/3/21のモスクワでのプーチン習近平会談はパックスアメリカーナを葬り去るものでヤルタ会談に相当する、覇権が多極化し東洋に移るとの指摘がある。 その後起きた最も重要な事件は、3/29のサウジアラビアの上海協力機構への参加決定だ。今はパートナー国だが将来は正式加盟に向かうことだろう。深刻な対立を抱えていたサウジアラビアとの関係は3/10に中国の仲介で既に改善している。 事実上欧米の支配下にあったASEAN諸国でもシンガポールとマレーシアが中国との関係強化を打ち出した。欧米の支配と決別したことを示す。 スパイ事件による中国駐在日本人の逮捕は日中ロ連携協議のためのダミーとのコメントを頂いたが全く同意。林外相、福田元首相は日中露連携推進派だ。岸田首相は西側連合連携推進派と国内が分裂した状態になっている。 これは欧州も同じで、フォンデアライエン欧州委員長とマクロン大統領が西側連合派だがスペイン首相が親中派に寝返り、ドイツ国会議員からも反米派が出ている。 サウジの動きは、中東石油の決済をドルで行うという石油ドル体制の崩壊を意味する。多くの非欧米諸国が決済通貨をドルから自国通貨に変更する動きが出ている。その結果ドルが下落し、米国債が暴落してFRBが債務超過になって破綻し、世界主要国が中央銀行を国有化することで西側支配階層の世界支配は崩壊していくのだろう。米国政府や欧米の大手情報企業、医薬品企業が生物兵器として新型コロナウイルスとそのワクチンを同時に開発した疑惑は濃厚で、その事実が明るみに出れば、米国政府もそれらの企業も犯罪組織として糾弾され消滅することだろう。米国は各州が連邦政府を離脱し、共和党系と民主党系の二つに分かれて即座に内戦勃発だろう。 . . . 本文を読む
コメント (179)

コロナ5類移行直後に台湾・尖閣で日中戦争開始、5月19日のG7広島サミットは西側大本営設置目的か

2023年02月11日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
岸田首相が脱マスクの方針を打ち出した。米国支配階層の対日洗脳を目的とする米ニューズウィーク誌がコロナワクチンの危険性を取り上げている。これらは、第三次世界大戦の序盤で国民を戒厳令状態に置くことを目的として散布された生物兵器の新型コロナウイルスによるパンデミックが役割を終えたことを意味する。 実は欧州では昨年春にこの脱マスクが進行し、ワクチン接種も患者数カウントもなくなっている。それと同時期にウクライナで戦争が始まったのは偶然ではないだろう。軍隊の衝突という戦争の本番が開始されたので新型コロナによる戒厳令が不要になったのだ。 東南アジアや豪州、オセアニアの国々の多くも昨年時点で入国時にワクチン接種が不要になっている。日本で今まで西側支配階層が行ってきた新型コロナウイルスの散布をこれから中止するのは、台湾と中国の間の戦争をこれから開始することを決定したからとしか考えられない。5月8日のコロナ5類移行は、その直後に台湾や尖閣で日中戦争が開始することを示唆している。5/19から開始されるG7サミットを広島で開催する目的は、広島原爆を米国が反省する目的ではなく、日中戦争を西側が支援する目的と考えるべきだ。日清戦争の際に広島が臨時首都になり天皇も政府も広島に一時的に移動して戦争の指揮をとった前例がある。 政治家だけではなくマスコミ関係者や芸能人、テレビに出演する学者などが近年突然死去・重傷を負うなどの事件が多発している。これも西側支配階層が日本マスコミの報道を管理する目的で脅迫しているのだろう。日経テレ東大学も、ロシアを非難しウクライナを支持する報道を行え、中台戦争が始まったら日本人が最後の1人まで台湾を支援して戦争に参加し戦死する様に報道しろと命令されたのだろう。日経本社からのそのような命令を高橋弘樹プロデューサーもひろゆきも成田悠輔氏も拒否したのではないか。 . . . 本文を読む
コメント (427)