元外交官の原田武夫氏が2015年1月21日のX-dayを予想：独連銀の量的緩和拒否が引き金？

スイスの中央銀行の決定の理由は、ロイターが伝える「欧州連銀の量的緩和への対応」ではなく、逆に「国際金融資本から要求された量的緩和を拒否すること」であると思われる。「このような金融政策の解除を決定した際には、市場の不意を突く必要がある」との総裁の発言や、3日前の12日に上限価格を継続すると表明したのは、事前に決定を察知されると国際金融資本による脅迫としてのテロ攻撃が行われる危険があるからだと思われる。1月21日は欧州連銀理事会の開催前日である。おそらくこの日にドイツ政府は量的緩和拒否を最終決定することだろう。22日の理事会で量的緩和を行わないことが決定されるならばそれは国際政策協調の破綻そのものであり、FRBによって膨れあがった世界の金融バブルは弾け飛びかねない。従って21日に欧州で911の再来となる大規模テロ（例えば911のWTCの様にフランスの原発に飛行機が突入して原発爆発事故を起こさせる等）を起こして22日の理事会を開かせないようにするか、それが無理ならば再度ニューヨークでテロを起こして米国の金融市場を閉鎖してしまうとともに、反国際金融資本陣営の本拠地である中国やロシアに対して核攻撃を行い世界を全面核戦争で脅迫するといった選択肢が考えられるだろう。そして、恐らく欧州諸国も米国政府も、国際金融資本によるテロ攻撃を阻止するために全力で重要施設の警備を行っているのだと想像する。 . . . 本文を読む

911再現となるイスラム過激派の犯行を装った国際金融資本による大規模自作自演テロが近い

1月7日11時半頃にフランス・パリで起きた週刊誌銃撃事件は、12月15日のシドニーの人質事件と同様の、国際金融資本が第三次世界大戦を勃発させるために仕組んだ自作自演テロと見て良いだろう。そして英ＭＩ５長官が警告したとおり、恐らく今月中の奇数日に更に大規模なテロ事件が演出されることだろう。それによってイスラム教徒とキリスト教徒の間の宗教対立が欧州と北米で深刻化し、欧州大陸でイスラム教徒に対する追放が大々的に行われることだろう。これは、戦間期のドイツでユダヤ人に対する反感が煽られユダヤ人追放がおこなわれた歴史の再現である。ただし、来るべき大規模テロにより第三次世界大戦が勃発するかどうかは微妙である。911の再現により破綻に瀕した国際金融システムを延命することを狙う国際金融資本＝シーパワーと、それに反対する日中露印独仏伯等のランドパワー連合の駆け引き次第であろう。前の記事にも書いたが、危険日は1月13日、15日、17日、19日、31日などの奇数日である。原田武夫氏も英語ブログで同様の趣旨を述べている。 なお、原田武夫氏は三種の神器の一つであり伊勢神宮に安置されている八咫鏡にヘブル文字が記されているとの情報を引用した上で国際金融資本関係者が日本に亡命してくるとの主張を行っている。これは日猶同祖論を根拠に金融ユダヤ人達が日本に移住しTPPを通じて日本を乗っ取るという計画に通じるものである。ただ、私はこの日猶同祖論には同意しない。原田氏の真意はこの金融ユダヤ人による日本乗っ取り計画に警鐘を鳴らす目的と思われる。大東亜共栄圏のユダヤ政策はフグ計画の再興であり、それはモンゴル高原西部を出身地とするハザール系ユダヤ人を満州に移住させるにとどまるだろう。漢民族は侵入者を文化的に同化させ消滅させると言う点で世界最強の民族であり、ハザール系ユダヤ人も数百年後には現在の満州族と同様に漢民族に同化して消滅することだろう。そして、スファラディは欧州か中東で迫害されながら暮らし続けることになるだろう。 . . . 本文を読む