ジョン・レノンと小野洋子の大東亜戦争

ベトナム反戦運動・黒人公民権運動・アルカトラズ島占拠などの米国先住民の蜂起が大東亜共栄圏・ロシア・カトリックドイツ等の反国際金融資本組織による対米攻撃であるとするならば、国際金融資本はどのように反撃したのだろうか？その答えは、ダビストック研究所による音楽・映像や麻薬を通じた大衆煽動にある。ベトナム反戦運動などの反国際金融資本に一般大衆（特にエネルギーに満ちた若い世代）の関心が向かわないようにするためには別の物に関心を集中させる必要があったのだろう。それ故、1960年代以降に西洋諸国でポピュラー音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。また、奴隷というルーツを持ち差別され続ける米国黒人の不満が白人に向かわないようにするために米国黒人による音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。前者の典型例がビートルズであり、後者の典型例がマイケルジャクソンである。ジョンレノンは小野洋子と出会い結婚したことで反戦活動に目覚め、ビートルズは解散に至った。ジョンレノン以外のメンバーは国際金融資本の操り人形であり、彼らの演出により国際金融資本＝西洋が全世界を侵略し非西洋人を虐殺しその富を盗むことを事実上支援していることに罪悪感を感じなかったのだろう。小野洋子は武士の血を引く富裕な銀行員の家に生まれており、大東亜戦争直前に父に伴ってニューヨークで暮らしている。自覚があったかどうかはわからないが、小野洋子はビートルズという国際金融資本の大衆洗脳兵器を破壊した上でその一部（ジョンレノン）を乗っ取り、反国際金融資本陣営の立場から国際金融資本を攻撃し続けてきたのだ。息子ショーンの誕生後活動を停止していたジョンレノンが息子が5歳になったのをきっかけに活動を再開した1980年、彼は暗殺される。その日付が12月8日で真珠湾攻撃と同日であることは、国際金融資本から反国際金融資本陣営へのテロ攻撃声明だったのだと思われる。 . . . 本文を読む

迫り来るコペルニクス的転換：国際金融資本滅亡、新大陸アングロサクソン文明滅亡、北朝鮮建国由来の公表

カナダのトルドー新首相が先住民女性殺害問題の究明を宣言した。従来からカナダやオーストラリアでは先住民の殺人による死亡が多いことが知られていたが、アングロサクソン系の政権はこの問題を家庭内暴力であるとしてきた。しかし、実際には白人達による先住民虐殺であった可能性が高い。そして、最も重要なのは、先住民の子供を強制的に寄宿舎に入学させるシステムであろう。このシステムによって先住民の文化は破壊された。それだけではない。19世紀初めから1970年頃までカナダで継続されたこの先住民学校では児童の半数が恐らく殺されている。虐殺により先住民の人口を減らす政策と考えられる。これは、先住民の人口増加で侵略者であり支配者であるアングロサクソンが支配の正統性を失うことを恐れたことが理由だろう。オーストラリアでも同様の政策が行われているかもしれない。トルドー新首相の父親であるトルドー元首相はフランス系であり、多文化主義をカナダで実行した責任者である。彼の目的は、先住民を虐殺し土地など財産を奪い取るアングロサクソン文明に終止符を打ち、先住民文化と移住民文化の共存によって、国際金融資本の世界覇権消滅後に白人が北米大陸で生き残る根拠を作り出すことが目的であったのだと思われる。そして、父親が作り出した政策を今息子が継承しつつあるのだ。フレンチインディアン戦争で敗北したフランス系カナダ人は250年の臥薪嘗胆の時代を終えて、北米白人文明の中心として輝いていくことだろう。西部の日本・中国・ロシア支配地域や南部のメキシコ支配地域を除く北米大陸はフランス語圏に移行するだろう。フランスにはアフリカの旧植民地からの多くの黒人移民がいる。彼らは完璧なフランス文化を身につければ、完全なフランス人として遇され、大臣になることも可能だ。フランス人とは遺伝では無く文化によって決定されるのだ。一方、米英では非白人は現在でも二流市民と位置づけられている。これはアングロサクソン文化（恐らくドイツ文化も）が人種差別を内包することに由来する。多民族共存はアングロサクソン文化とは両立しないのだ。 . . . 本文を読む

釣り野伏の戦略に嵌まったトルコ：ロシア・アルメニア・ギリシャによるコンスタンチノープル奪還は近い

イスラム国が露仏両国を攻撃し犯行声明を出したことでその滅亡は確実になり、中東地域の覇権はロシア及びロシアに支援されたイラン・シリアに移動、世界島西部と大西洋におけるパックスアメリカーナはパックスロシアーナに移行しつつある。パックスアメリカーナ（正確には米英系シーパワー覇権）では、トルコはロシアを内陸に封じ込めるという重要な役割を果たしていた。第一次世界大戦後のセーブル条約ではトルコ北東部はアルメニアに、南東部はクルド独立国に、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部は国際管理地域に、その南側のイズミル地区はギリシャ領土になる予定であった。しかし、その後のローザンヌ条約でトルコはこれらの地域を奪還している。恐らく、国際金融資本に忠誠を誓うことを条件にこれらの領土を統治することを認められたのだろう。両海峡は海洋交通の重要なチョークポイントの一つであり、ロシアが世界島西部の覇権を握るには必ずここを支配する必要がある。種々の情報は両海峡部をロシア軍がトルコから奪還してトルコ人を追放するという隠された戦略を予想させるものである。1453年にオスマントルコに滅亡させられた東ローマ帝国は末期ではギリシャ人とアルメニア商人がその主要構成員であった。ロシア軍の支援の元にアルメニアとギリシャが協力して領土を奪還しトルコ人を追放することが想像される。本音ではイスラム嫌いの独仏や米国もこの計画を支持するだろう。そして、トルコがイスラエルとともにイスラム国を支援してきたことが公表されればアラブ人もトルコに激怒し、イスラエルの滅亡とパレスチナ建国を主導してきたロシアやイランを支持するだろう。アルメニア人、クルド人、イラン人、シリア人・パレスチナ人を含むアラブ人などの周辺民族のトルコに対する煮えたぎる憎悪が爆発し、トルコ人に対する大虐殺と追放が世界の賞賛を浴びながら行われるだろう。そして、トルコの領土はセーブル条約当時の範囲に縮小し、更に国家主権も周囲の国々により制限された状態になると思われる。 . . . 本文を読む