飄(つむじ風)

純粋な理知をブログに注ぐ。

久々にベンジャミン・フルフォードさん!

2016-06-26 22:12:13 | ベンジャミン・フルフォード

画期的なイギリスEU離脱が決まって、
世界は喧しい・・・!
余程、NWO族にとっては痛手で、
その巻き返しに躍起である・・・!
涙ぐましい限りだ。
しかし、
自分たちで作ったルールまで破れるか?

 

見ものである。

いつの時代でも、

理屈と膏薬はどこにでもくっ付く。

その手で、

世界を洗脳した訳だが、

それでも国民投票に負けた。


 

残留派議員まで生贄にし、

不正選挙まで画策したが、

それでも票が誤魔化せなかった・・・。

実際の投票数は開きが大きかったものと見える。

今度は、

そのやり直しを求めるとは、

節操がないし、

スコットランド独立、ロンドン独立まで言い出す始末では、

勝手にしろとしか言えまい。

 

国民投票では負けたのである。

 

ナショナリストが勝ったのであって、

グローバリストは潔く敗北を認めるべきだ。

損か得かの話ではない。

経済問題は一部であって、

本質は違うのであるが、

それに焦点を当てるのは一種の洗脳である。

事は、主権に関するテーマである。

人間に例えれば、基本的人権がテーマである。

 

 

話は変わって、

ベンジャミンさんであるが、

昨今はJRP・TVからお呼びが掛からなくなった様で、

ご無沙汰気味だ。

しかし、レポートは健在だ。

最新のレポートには、相変わらず最新の情報に満ちているが、

そのソースはベンジャミン独特で確認の仕様がない。

 

出来事とその発生原因については、

共有できる情報が多く、

裏取りもある。

見解に於いて判断指標は共通している。

ベンジャミンさんの言う白竜会その他の結社については、

言われるように受け止める以外に無い。

強ち無視もする必要はあるまいと考えている。


 

それにしても、

5000万人の消滅する人口など確認する術がないが、

日本より米国が20倍の子供の消滅は、

全く事実である。

その目的と原因は何か?

そこには深く言うに言われぬものを感じる。

 

FRBのシュレッダー車は証拠隠滅に必要とされたものであろうか?

そうなれば、

相当に追いつめられているものと見て良いだろう。

とにかく、

イギリスのEU離脱決定も合わせて、

情勢は風雲急を告げて来た。


 

そう思うのは、

小人数に過ぎないだろうけれども、

100人に一人がその事を実感されるようになれば、

世界は急転するだろう。

「百一匹目の猿」現象は必ず起こる。

 

2016-06-22 23:29:17
テーマ:

image

 
★ベンジャミン・フルフォード★
 
 2016年6月20日
 
米国初の最高司令官ジョセフ・ダンフォード将軍は共和国の指導者として国連で演説をする
 
In a first US Supreme Commander General Joseph Dunford addresses the UN as head of Republic
 
Posted by benjamin
June 20, 2016
 
__________________________________
 
6月17日、前例のない動きとして、米最高司令官ジョセフ・ダンフォード将軍は国連平和維持サミットで米軍を世界平和軍に移行する提案の為に演説をした。
米軍は、強姦、窃盗などを含む多くのスキャンダルを引き起こしてきた腐敗し不十分な訓練しか受けていない国連平和維持軍に置き換わるであろう。
 
「平和維持に関する国連会議におけるサマンサ・パワー大使とジョセフ・ダンフォード将軍による発言」
 
ダンフォードが国連に言ったことに加えて、このことはまた米軍は今、そのエネルギを
「イスラエル、麻薬カルテルと南シナ海の中国」に集中することを意味していると、国防総省当局者は言っている。
彼らはまた、生態系を保護し、絶滅危惧種の密猟者を追い詰めるために戦おうとしていると、他の国防総省当局者は言う。
 
イスラエルの秘密の支配者であるロスチャイルドは白龍会に「我々のやり方を変えたい」と話した。
彼らは7月に行われることになっている会議の間に、将来計画期間の設立と融資に関する合意に達する約束をしていると、白龍会は言う。
 
しかし、彼らがR&Rと呼ぶロスチャイルドとロックフェラーと慈善に交渉したグループの代表は、
これらのファミリはとりわけボルジア、メディチ、オルシーニとデル・バンコファミリによって率いられる
イタリア系とスペイン系の黒貴族の単なる前衛であると警告している。
 
彼らが送る計画をしている交渉者はジェームスボンド張りの暗殺者であると、その情報源は警告している。
彼は、彼のグループの7百人の代理人は交渉の失敗の結果殺されたと言っている。
情報源は、彼のグループはこれらの人々を信用しないよう警告されたが、彼らはとにかく彼らと新金融システムの交渉をしようと決断したと言っている。
その時のそのような決断に結果は我々にたった1/10の比率で数百名の代理人の犠牲をもたらしたことは、耐えるに極めて苦痛なことであった。
さらに彼らは業務に関与する全ての重要人物の頭に価格を付ける(通常20-100百万ドル)。
 
結論として、
「R&Rは何の名誉もなく、決して約束を守らないし、露骨に言えば彼らの思い通りにするためにいつでも嘘をつくと、その情報源は続けた。
彼らは過去に言いなりになる必要はなかったので、このように行動し、行動は常に彼らの為に素晴らしい仕事をしていたので、
彼らは決してそうする必要はないと信じており、決してそうしない。彼らは法律に従わないし、名誉に関する法も規律もないし、
人間と資本コストに、自分達の利益以外はどんなタイプの物に関係がない。
我々は彼らの100%従順な奴隷ではなければ、彼らに対して全くの価値がありません」
 
ロスチャイルドはナザニエル・ロスチャイルドは最近、史上初めての損失である、訴訟で300百万ドルを失ったと言って応答してきた。
さらに、ファミリのフランストップのバロン・デイビット・デ・ロスチャイルドは詐欺で起訴された後にフランス警察から逃亡中である。
言い換えれば、彼らはもはや法律を超えた存在ではないことを知ることになる。
 
彼らはイスラエルとして知られる洗脳奴隷の彼らの植民地に対する新しい保護者を見つけたいと思っている。
それが、ベンジャミン・ネタニヤフが、これからの国に対する予想される国防総省の法執行行動からのロシアの保護を求めて、最近ロシアへ4回も行った理由である。
 
しかし、ロシア政府は今、正教会と旧帝政民族ネットワークによって運営されているので、20世紀の間に彼らの国を非常に苦痛に貶めた人々を保護する気分にはない。
 
白龍会はユダヤ人でも無実の人々を保護し、彼らの本当の歴史に基づいた再教育を行い、
ユダヤ人のみならず全ての人々に対して黄金律(あなたが他人にして欲しいことを他人に行う)適用することを主張している。
 
黒貴族そのものは、EUのファシスト政権を維持するために必死に戦っている。
彼らは6月23日に行われる英国EU脱退における計画されている投票窃盗において、
残留あるいは少なくとも、尤もらしく隠蔽する物語を作る方向で世論を操作しようとして、プロのEU政治家ジョー・コックスの殺人を演じた(真実か偽か不明)。
白流会とイルミナティ情報源は共に、彼女が自分自身をロスチャイルド代理人と表明した時、ジョーコックスと以前から連絡を取っていた。
もし英国民が彼らの独立を取り戻すことに投票したら、それは黒貴族にとって大打撃になるだろう。
例えそうならなくても、欧州銀行システムはいずれにしても彼らのファシストEU計画を取り消すことになる崩壊の状態にある。
 
いずれにしても、白龍会はR&Rと彼らの黒貴族のボスによる約束ではなく、行動を尊重するのみである。
もし彼らが英国民投票を盗んだり、盗もうとしたら、その報復はあるでしょう。
 
R&Rについて言えば、CIA情報源は彼は最近リチャード・ロックフェラーがアルゼンチンで生きており元気であるのを見たと言っている。
ロックフェラーは2014年に航空機事故で死んだと思われているので、その情報が正しければ、彼は死を演じて米国から逃げ出したことになる。
彼は例外であり、米国にまだいるハザールマフィアのボス達のほとんどは正義を逃げることは許されないであろうと、国防総省情報源は言っている。
 
米国における彼らの権力の源である、金を作りばら撒く能力はまた没収されている。
その終了の為に、6月14日に米財務省で特別会議があり、
そこで米大統領報道官バラク・オバマ、ダンフォード将軍と国家情報局のジェームス・クラッパーが国際的に取引される物とは異なる
国内の米ドルの発行をさせるために財務省を軍が乗っ取ることを議論したと、国防総省情報源は言う。
 
「FRBは望みを絶たれたので、これが6月14日にニューヨーク連銀がシュレッダートラックを雇った理由であると、国防総省情報源は言っている。
トラックはここで見られる;
 
 
国内米通貨の製作は国際金融システムの予定される再立ち上げに同期している。
先週、ロスチャイルドファミリが接触してきて、「各新地区は彼らの新通貨に対してそれぞれの準備金を持つことになる。
各地区は各種商品で裏打ちされたアジア通貨バスケットの一部になる」と言った。
 
別の上級ロスチャイルド情報源は、欧州の白龍会のメンバーに彼らのファミリはいくつかの調整後現在の困難を切り抜けられるだろうが、
ブッシュ・ロックフェラーは彼らが大量虐殺NWO計画に関連しているので非常に深いトラブルにあると話した。
 
上 海派に所属する上級中国政府に情報源は、この地域の理解は国連安全保障理事会の現在の5常任理事国である中国、フランス、ロシア、英国と米国は7つの地域 グループ代表に置き換わられる:アフリカ、中国以外のアジア、中国、インド、ロシアを含む欧州、イスラム世界と南北アメリカ。
決定は多数決によって為され、各地域はその地域に有効な投票権を持つことになる。
オーストラリアは彼らが加わりたい地域の投票権を持つ。
現在の国民国家は、その領域内での強い自治権を継続する。
 
この計画の目的はこの地球の戦争を永遠に終わらせ、地球の検閲をおわらさえることであると、「秘密宇宙計画」に深く関連があると主張する情報源は言っている。
 
フランス、BRICSとまもなく米国によって批准される最近のパリ気候変動協定は通貨体制と国際通貨リセットを裏打ちする返送した金と資産であると、
国防総省情報源は確認している。
この新システムの排出量の割合は世界GDPの割合と同じであり、つまり中国はこのシステムでは世界通貨の20%の支配権を持つと、その情報源は言う。
この新システムは、自然生態系が自分自身でも価値を持っており、そして今まではなかったがこれからは保護されると言う今までに勝る巨大な利点がある。
例えば、熱帯雨林は炭素吸収源として巨大な価値があるので、それを伐採することは非常に高価なことになる。
 
これは良いニュースに聞こえる。しかし、地球の為の戦いはまだ終わっておらず、我々はそれが真実になるまで戦いを継続しなければならない。
例えば、欧州のグループは白龍会に接触してきて、彼らが6月21日、夏至の日、火による犠牲の伝統的な時間である、
中央欧州夏時間の15:30にある巨大な催事を計画していると言って来た。
情報源は彼らが計画していることについてそれ以上特定はできなかった。
しかし、欧州黒貴族の情報源は、事前にこの著者に、彼らは惑星の動きとリンクした大きな地政学的イベントを計画していると言っていた。
今年の冬至は満月に一致するので、彼らは何かを隠し持っているに違いない。
 
グノーシスイルミナティとしては、ISIS運動は失敗したが、残されたISIS戦闘員が最後まで戦うと認めている。
かれらはまた、ある都市で核爆発を起こすかもしれないが、どこかは言っていない。
そのような企みは中和されるだろう可能性が高いと彼らは警告された。
 
我々はまた、我々に送られたさらなるXファイル型情報を持っている。
数年前、国防総省軍情報局のポール・ライアンはこの著者に、インドネシアの秘密のナチ潜水艦基地について話した。
今、インドネシアのCIA情報源は、そのような基地は存在せず、インドネシアのナビレに見られることを確認している。
潜水艦は新金融システムに使われる金塊を移送するのに忙しいと彼は言っている。
基地と思われる箇所に関するグーグルアースの映像写真は以下の通りである。

image

 
ナビレのXファイル情報の一部は、これらの情報源が地球上で毎年約50百万人が消え、彼らは世界から取り除かれ奴隷として売られていると主張している。
例えば、その人々のほとんどは世界から抹殺されているので、2004年のインドネシアの津波の後にほとんどの死体が発見されなかったと彼らは言っている。
彼らは230,000人の公式死者数は間違いで、実際は百万人が消えて世界から抹殺されたと付け加えた。
 
これは狂気の響きを持っているが、しかしいくつかの裏付けとなる証拠も提供されている。
韓国政府当局者は以前にこの著者に、2014年のフェリー災害で300人の中学生が死んだと言われているが、死体は全く発見されていないと話した。
徒党のナチ派の非大量虐殺部門のあるメンバーは、学生は、あまりにも多いアーリア人近親交配の影響に対抗する弘道として必要であったと言っている。
私はまた、米国の子供は日本に比べて20倍消えることを確認した。
確かに、米当局によって消された子供のほとんどに起こったことを知っていると思われる人はいない。
 
他のXファイル情報は、この著者が東京で運転して米軍ラジオを聞いている時に、米宇宙軍への募集の広告を聞いた。
広告は、命令に奉仕することは船に奉仕することに似ていると言っていた。
開示と秘密の宇宙計画の人々は何か大きなことがまもなくやってくると言い続けている。
うまく行けば、すぐに真実が見つけられるでしょう。
 
ここ地球上では、空が開き、巨大な宇宙船が来て我々に奉仕することを待っていることを除いて、起こるように一生懸命働いている。
それが、我々の問題の原因を見つけるために犯罪科学的追跡に集中している理由です。
我々は今情報源と仕事をしている。【転載終了】
コメント
この記事をはてなブックマークに追加

台風1号・・・未だ発生せず!

2016-06-26 16:56:29 | 気象操作

台風1号未だ発生せず・・・!
気象庁は早く台風情報を発したい兆候があるが、
どう観ても、
その方向には行かない様だ・・・!
6月を越えると、
史上最遅の台風発生となる!

 

エルニーニョ現象ということになっている・・・。

まことか?

平成10年台風第1号 - 1998年7月9日に発生した台風が、

1951年以降最も遅く発生した台風1号であるから、

今年は、

その記録を塗り替えるかもしれない。

 

 

気象庁予報は、「大きな期待」をもって、

フィリピン西の熱帯低気圧に注目しているが、

現在、

ほとんどその気配はない。

 

 

これは一体どうしたことか?

エルニーニョ現象と説明されているが、

その因果関係は詳しくは分からない。

 

 

これについて、

様々な憶測がある・・・。

憶測であるから、

誰でも自由に考えることが出来る。

だから、

それ自体が真相であるかは誰にも判断できないが、

その兆候は、

実は、

今年初めから注目されていた・・・。

 

それは、

エルニーニョやラニャーニャ現象に捉われない側面である。

それについては、

今回、説明は割愛するが、

奇しくも大当たりしそうである・・・。

 

その反対現象として、

人工台風と言うものがある。

これは、

人工的に台風を作ると言うもので、

眉唾扱いも受けるであろうが、

去年はそのオンパレードであった。

 

それに反して、

今年は人工台風自体が作れなくなったたということである。

自然台風もエルニーニョで少なくなった上、

人工台風が作れない・・・。

なので、

今年はめっきり台風がなくなったのだ。

という訳だ。

 

人工台風は、

気象操作で作られる。

主としてHAARPだが、

これは、今年は盛んに照射されている・・・。

作る努力は盛んだが、

どうも台風が出来ない・・・。

 

困ったことだ!

と考える輩がいるに違いない。

気象庁も少し焦っている・・・? かも??!

 

【転載開始】
fractal-art-995167_640

台風1号2016のたまごが発生したと気象庁が発表しています。

進路予想図!米軍・ヨーロッパの最新情報をお届けします。

今度こそ今年初の台風となるのでしょうか。

台風1号進路予想図!米軍・ヨーロッパの最新情報

では早速、米軍の最新情報を見ていきましょう。

実は、米軍の方では今のところ発生していないといった感じになっていますね。

珍しいですね!気象庁はこの熱帯低気圧の情報を以下のように示しているのに

米軍は「なし」となっています。

以下は気象庁
t1_kisyotyo
*出典は1番下にまとめて

ほとんど停滞し、威力も少しずつだけ強くなっていって台風になるかどうかというところです。

 

ヨーロッパの予想を見てみますと

土曜の予想で、日本の前線がかなり目立っていますが

東経60度から80度の間に大きな前線がありますね。

今後の予想ですがこちらの前線はその付近で停滞して30日には消えていくようです。

26日 フィリピンの近くにあるのがそうです。
20160627

28日 フィリピンの左にありますが台風とは呼べなさそうですね。
20160628

30日 30日には何もありません。
20160630
*出典は1番下にまとめて

 

筆者も経験がないのですが

アメリカとヨーロッパの予測ではどちらとも発生しないような予想なのですが

日本気象協会やエキサイトニュースによると

熱帯低気圧が発生していてそれが台風のたまごになるのではないか

といった予想を出しています。

 

沖縄タイムズでは台風のたまごがフィリピンで発生したというニュースを出しており

今後発達すれば台風になる可能性が大きいとの事です。

あくまで予想なので今後変わっていく可能性がありますが。<後略>【転載終了】

コメント
この記事をはてなブックマークに追加

EU分裂=グローバリズムも破綻か?-そう簡単ではないが・・・

2016-06-25 17:34:35 | 国際・政治

その兆候は見え始めている・・・?!
EUは現代の政治上の象牙の塔である。
NWOのひな型であるが、
その根底は我欲・強欲・陰謀を秘めている・・・。
故に、
相克し、我利我利亡者の陰謀に依り、
瓦解する・・・。

 

これは歴史の必然で、

今それが始まった・・・と言えるだろう。

辛くもイギリスの国民投票ではEU離脱派が勝った。

残留派議員の生贄にも耐えて、

国民の冷静な判断が勝利した。

つまり、

国民主権が勝ったのである。


 

国民国家の崩壊を辛くも防いだ。

 

これはグローバリストにとっては、痛手である。

そして、

EUの終わりの始まりでもあって、

ひいてはNWOの致命的な橋頭保の損失である。

これからEUは離脱国が続くであろう。

 

TPPは終わった。

TTIPも終わった。

そう観るのが正当である。

それにしても、

今般の英国EU離脱問題を、

経済的側面から提起する傾向が強いが、

実は、国民主権の問題が主題である。


 

国の経済は主権あって経済である。

主権とは、

自由にその国が判断し決定する権利のことだ。

それを回復させると英国国民は選択した。

残るは、

経済の要である通貨発行権を、

主権に委ねることである。

 

それさえ出来れば、

何ら経済的問題は氷解する。

寧ろ、

新たな自由裁量で新天地を開拓できる。

が、

その点に関して、誰も言わないし、書かない。


 

ともかく、

EUという新たな共産主義体制から離脱者が出た。

その事は、

意味は大きく、

影響力は重く、余韻は長く響くだろう。

既に、

その後の闘争は始まっている。

つまり、

スコットランドの独立問題の再点火だ。

 

EUのさらなる離脱か?

EUへの英国に代わるスコットランド再加入か?

綱引きは、続く・・・。

 

国民投票直前の馬渕氏の解説である。

面白いし、よく分かるだろう・・・。

 

馬渕睦夫「和の国の明日を造る」第18

コメント (2)
この記事をはてなブックマークに追加

英、EU離脱へ=欧州分裂、大きな岐路に―国民投票

2016-06-24 14:07:57 | 国際・政治

今、世界はグローバリズムと、
ナショナリズムの熾烈な戦いが繰り広げられている・・・。
英国はナショナリズムが勝ったな?!
二転三転したが、
EU離脱派が国民投票で勝った!
ということは、
ナショナリストが勝利したということだ・・・!

 

マスコミメディアは当然のことながら、

グローバリストの子飼いであるから否定的な予想であった・・・。

しかし、

もう確定だな!

ブックメーカーも90%「離脱勝利」に鞍替えした。

 

 

これは趨勢と言うものである。

グローバリストは断崖絶壁にある・・・。

 

これでEU(欧州連合)は分裂の坂を転げ落ちるだろう。

暗殺という社会工学上の努力も、

不正選挙の努力も実らなかったということだ。

EUは、

自ら国境を開放したまでは良かったが、

それは難民を流入させる結果となった。

難民流入は、狙いであったが、

手酷いしっぺ返しを受けることとなった。

 

 

第2次冷戦とも言うべき「ロシア制裁」は、

EUの屋台骨を揺り動かすことになった。

「ロシア制裁」は、

ウクライナ内戦から始まった。

ウクライナ内戦を画策したのは、

グローバリストである。

 

そして、

グローバリストの新帝国EUはそれ故瓦解し始めたのである。

 

こう見る人は未だ少ない。

大局観すれば、

そう言う事になる。

 

今、

アメリカではトランプ大統領候補(共和)が確定しているが、

民主党ではヒラリーで確定していない。

しかし、

当然のことながら、

マスコミメディアは「ヒラリー当確」と早打ちした。

しかし、

未だ分からない。

 

この民主党大統領候補予備選でも、

不正選挙が論っている。

メディアの早打ちも、不正選挙も、

ヒラリーが不利だから行われたのであって、

ヒラリーはグローバリストである。

 

バーニー・サンダーソン候補が、

最後まで予備選を貫き通せば、

分からない情勢である。

その前に、

ヒラリーが起訴されるかもしれない。

まことに熾烈な戦いである。

 

【転載開始】

 【ロンドン時事】英国の欧州連合(EU)残留か離脱かを問う国民投票は、23日午後10時(日本時間午前6時)から開票が行われ、BBC放送によれば、離脱支持票が過半数となり、勝利する見通しとなった。

 1973年に前身の欧州共同体(EC)参加以来、43年にわたる英国のEU加盟に終止符が打たれる。域内2位の経済大国である英国の離脱で欧州は分裂し、大きな岐路に立たされる。また、世界経済に大きな混乱を招くのは必至だ。
【転載終了】

コメント (1)
この記事をはてなブックマークに追加

3700万匹にミツバチが死ぬ・・モンサントGMO種プラントで、

2016-06-23 15:25:35 | 動画

モンサントのやっていることは、
所詮、生物絶滅作戦であって、
行く行くは人間に降りかかる・・・!
トウモロコシの種に殺虫剤をコーティングしているからだ、
と書いてある。

 

それが種まき機エアシーダーに依って、

空中拡散したためにミツバチが大量に死亡した・・・。

それだけだろうか?

GMOであれば、

殺虫成分を分泌する種子のはずだ。

その植物の花粉・蜜を摂取してミツバチが死ぬ?!

ってことも考えられる。


 

今、

恐ろしい事が進行していると考えない訳には行かない。

因みに、

輸入穀物には、

ポストハーベストといって、

殺虫剤が混入されている。

それが無いと船倉で穀蔵虫が発生するからだと言われる。

それを、

人間は食べることになる。

あるいは、

加工食品の多くは輸入穀物である。

飼料はほとんど輸入トウモロコシだ。

 

 

 

ミツバチが死ぬということは、

生体系の植物の受粉に甚大な影響をもたらす。

昨今のミツバチの激減や、

その死亡の原因の一つにGMO種があったとは、

初耳である。

 

いろいろ考えられる。

ケムトレイル散布もその一つだろうと考えた来た。

モンサントは、

ケムトレイル毒物も供給していると聞く。

やること為すこと一貫している・・・。

人口削減・・・。

ジョージア・ストーンに書かれていることに忠実だ、

と言えば、

その仲間であることは間違いない。


 

食料を制するものは、

世界を制する・・・と考える輩は、

まずは種子、益虫、農業システム、食料・・・

と実に戦略的だ。

又、

パンデミック、ワクチン、不妊、

免疫不全のタイムトリガー・・・と、

搦め手で各方面からやってくる・・・。

 

実に手ごわい相手である。

いや、しつこい相手である。

 

Vanishing Of The Bees - Official Trailer

 

【転載開始】

37 Million Bees Dead After GMO Seeds Planted Nearby

37 million bees found dead after GMO seeds planted nearby
 

Over 37 million bees have been found dead in Canada after GMO corn was planted recently in the local area. 

 

According to local beekeeper, Dave Schuit, since the GMO corn was planted close to his farm he lost over 37 million bees as a direct result.

Anonhq.com reports:

According to reports, Schuit and other local beekeepers believe neonicotinoids, or “neonics” are to blame for the influx of bee deaths.

Around 37 million bees at a farm in Canada have died after GMO corn was planted in the nearby area, according to a local beekeeper.

Dave Schuit, a beekeeper who produces honey in Elmwood, Canada, claims that since GMO corn was planted in the nearby area, his farm has lost around 37 million bees (approximately 600 hives). According to reports, Schuit and other local beekeepers believe neonicotinoids, or “neonics” are to blame for the influx of bee deaths.

Imidacloprid and Clothianidin, two of Bayer CropScience’s most widely used pesticide, both contain neonics and have been linked with many large-scale bee ‘die-offs’ in both European and U.S. countries. However, despite the dangers associated with the use of this chemical, the pesticides are still regularly used and sold on the market.

Despite their size, the impact bees have on the environment is almost unparalleled. In fact, bees are responsible for pollinating about one-sixth of the flowering plant species worldwide and approximately 400 different agricultural types of plant.

In 2010, bees helped provide over $19 billion worth of agricultural crops in the U.S alone – estimated to be roughly one third of the food we eat. As a result, it is not hard to see that bees are needed to sustain our modern food system.

However, despite their obvious importance in our ecosystem, bee populations have been rapidly dropping over the past few decades. In fact, 44 percent of honeybee colonies in the United States died off last year, the U.S. Department of Agriculture reported last month.

In the past, scientists have tried to conclude why bee populations are in rapid decline. While it is not been proven that pesticides directly kill the bees that come into contact with the chemical, many scientists believe there is a strong link between the use of the pesticide and a phenomenon they refer to as “colony collapse disorder” (CCD).

We believe that some subtle interactions between nutrition, pesticide exposure and other stressors are converging to kill colonies,” said Jeffery Pettis, of the ARS’s bee research laboratory.

While the cause of CCD is still widely debated, some believe that “the neonicotinoid pesticides are coating corn seeds, and with the use of new air seeders, are blowing pesticide dust into the air when planted.”

However, according to a new study published in the Journal Proceedings of the National Academy of Sciences, neonicotinoid pesticides kill honeybees by damaging their immune system and making them unable to fight diseases and bacteria.

Although we are unable to definitively determine what is causing the terminal decline of bee populations around the world, using all the scientific evidence that is currently available, it is clear that pesticides are having a significantly negative effect on bee populations.

In fact, it seems more and more countries are also beginning to accept this idea. Canada has banned the use of Imadacloprid on sunflower and corn fields; France has rejected Bayer’s application for Clothianidin; Italy has now banned certain neonicotinoids; and the European Union has banned multiple pesticides.

At this moment in time, EU scientists are reviewing the EU-wide ban on three neonicotinoid pesticides. By the end of January 2017, the EU scientist will finish their risk evaluation and determine the status of the chemical.

Although the United States have yet to follow suit, several states – including California, Alaska, New York, and Massachusetts – are currently considering legislation that would ban neonicotinoids. In fact, just last month Maryland came the first state to pass a neonic-restricting bill; Maryland’s Pollinator Protection Act  has eliminated consumer use of neonicotinoids in the state.
【転載終了】


【Google仮訳】

近所に植えられたGMO種子の為に死んだ37百万ミツバチ

5コメント//サイエンス/環境でのショーンADL-Tabatabaiにより2016年6月20日に投稿されました
GMO種子が近くに植えた後3700万ミツバチが死体で発見しました

GMOトウモロコシは、ローカルエリアで最近植えた後に百万37以上のミツバチがカナダで死体で発見されています。

GMOトウモロコシが近い彼の農場に植えたので、地元の養蜂家、デイブSchuitによると、彼は直接の結果として百万37以上のミツバチを失いました。

Anonhq.comレポート:

報告によると、Schuitや地元の養蜂家は、ネオニコチノイド、または「neonicsは「ミツバチの死亡の流入に責任があると考えています。

GMOトウモロコシが周辺エリアに植えた後、カナダの農場で約3700万ミツバチは地元養蜂家によると、死亡しました。
Revcontentが主催
今流行っている

デイブSchuit、エルムウッド、カナダで蜂蜜を生産する養蜂家は、GMOトウモロコシが周辺エリアに植えられたため、彼の農場は約3700万ミツバチ(約600ハイブ)を失ったことを主張しています。報告によると、Schuitや地元の養蜂家は、ネオニコチノイド、または「neonicsは「ミツバチの死亡の流入に責任があると考えています。

イミダクロプリドとクロチアニジン、バイエルクロップサイエンスの最も広く使用されている殺虫剤の2、両方がneonicsが含まれており、ヨーロッパとアメリカ両国の多くの大規模な蜂「ダイ・オフ」とリンクされています。しかし、この化学物質の使用に伴う危険性にもかかわらず、農薬はまだ定期的に使用され、市場で販売されています。

その大きさにもかかわらず、ミツバチが環境に与える影響はほとんど比類のないです。実際には、ミツバチは、世界中の開花植物種の六分の一と植物の約400種類の農業種類について受粉する責任があります。

私たちが食べる食品のおよそ三分の一であると推定 - 2010年に、ミツバチは単独で米国では農作物のオーバー$ 19億ドルを提供助けました。その結果、ミツバチは、現代の食糧システムを維持するために必要とされていることを確認することは難しいことではありません。

しかし、私たちの生態系におけるその明白な重要性にもかかわらず、ミツバチの集団は急速に過去数十年の間に落下されています。実際、米国ではミツバチのコロニーの44パーセントは昨年オフに死亡した、農業の米国部門は先月報告しました。

過去には、科学者たちは蜂の個体数が急速に減少している理由を締結することを試みました。それは農薬が直接化学的に接触蜂を殺すことが証明されていないが、多くの科学者は、農薬の使用と、彼らは「蜂群崩壊症候群」(CCD)と呼ぶ現象との間に強い関連があると考えています。

「私たちは栄養、農薬暴露と他のストレス要因の間にいくつかの微妙な相互作用がコロニーを殺すように収束していることを信じて、「ARSのミツバチ研究所のジェフリー・ペティスは、言いました。

CCDの原因はまだ広く議論されているが、いくつかのことを信じている "ネオニコチノイド系殺虫剤は、トウモロコシの種子をコーティングしている植えられたとき、および新しいエアシーダーを使用して、空気中に農薬ほこりを吹いています。」

しかし、全米科学アカデミー紀要論文集に掲載された新しい研究によると、ネオニコチノイド系農薬は、その免疫システムに損傷を与える疾患および細菌と戦うためにそれらをできなくすることによってミツバチを殺します。

我々は決定的に現在利用可能なすべての科学的証拠を使用して、世界中のミツバチ集団の端子衰退の原因を特定することはできませんが、農薬はミツバチの個体数に有意な負の効果を有するものであることは明らかです。

実際には、より多くの国もこのアイデアを受け入れ始めているようです。カナダはヒマワリやトウモロコシフィールドのImadaclopridの使用を禁止しています。フランスはクロチアニジンのためのバイエルのアプリケーションを拒否しました。イタリアは現在、特定のネオニコチノイドを禁止しています。そして、欧州連合(EU)は、複数の農薬を禁止しています。

時間のこの時点では、EUの科学者は3ネオニコチノイド系農薬に関するEU全体の禁止を検討しています。 2017年1月の終わりまでに、EUの科学者は、彼らのリスク評価を完了し、化学物質の状態を決定します。

米国が追随するには至っていないものの、いくつかの州 - カリフォルニア州、アラスカ州、ニューヨーク、マサチューセッツ含む - は、現在、ネオニコチノイドを禁止する法案を検討しています。実際には、ちょうど先月メリーランドはneonic規制法案を通過させる第一の状態を来ました。メリーランド州の花粉媒介者保護法は、状態のネオニコチノイドの消費者の使用を排除しています。【Google仮訳終了】

コメント
この記事をはてなブックマークに追加