ウクライナの政変とその背景

2月15-16日に予測されていた世界の金融市場の破綻は起きなかった。その代わりに起きたのはウクライナの政変であった。キエフを中心とするウクライナ西部で暴動が起こり、2月22日（国際金融資本の好きなぞろ目の日付だ）に親露派のヤヌコビッチ大統領がキエフを脱出、親欧米の野党勢力が新政権を樹立している。2004年のオレンジ革命の再現を見ている様だ。ボイスオブロシアが伝えるとおり、これは国際金融資本による革命扇動と見て間違いない。名誉革命・フランス革命・ロシア革命・東欧革命・カラー革命と欧州で繰り返されてきた国際金融資本の人的・金銭的支援による革命がまた繰り返されている。大勢の人間を動員するには膨大な資金が必要であり、近代の革命とは人為的なものである。それをあたかも自然に発生した正義の政治現象であると報道する点に国際金融資本の犯罪性がある。 　オレンジ革命で親欧米勢力の代表となったティモシェンコ（今回の政変で政界に復帰）とユシチェンコは実はウクライナ東部のロシア語圏出身であった。国際金融資本の協力者となったと見せかけて実はロシア政府側の工作員であったのだと思われる。国際金融資本は外国を侵略する際に現地に協力者が必要なのだ。グルジアのサーカシビリもシュワルナゼと親しかったとされ、ロシア側の工作員であったのだろう。日本でも小泉元首相や竹中平蔵などは同様の役割を果たしていたのだと思われる。今回のウクライナの政変も恐らく親欧米勢力の指導者は実はロシア側の工作員であろう。強大な国際金融資本と戦う国々は似通った戦略を採っている。真正面から敵と戦わずにわざと撤退して敵に占領された状態にして、自分の領土の中で自国民出身の多数の協力者とともに有利に戦いを進めている。果てしなく撤退して敵の攻勢終末点で反撃に転じる伝統的な遊牧民族あるいはロシアの軍事戦略や、敵の力や戦略を利用して強者に対抗するという日本伝統の柔道の戦略が組み合わせられている様に思われる。 . . . 本文を読む

2月15日に世界の金融市場が破局とのスノーデン情報は真実か？？？

英国本拠の巨大銀行であるHSBC（香港上海銀行）やアイルランドにあるデンマーク銀行（支店？）などが先月末以降預金の引き出し制限を開始している。上記で紹介したフルフォードやオカルト系のブログの情報はどこまで信頼できるか疑問符はつくが、破綻に瀕した欧米大手金融機関の間でデリバティブ取引をめぐる争いが実際に起きている可能性は十分あるだろう。また、2月13日に米国は1年間の無制限の国債発行を可能とする法案を通過させた。これによって2月27日以降に危惧されていた米国の債務不履行は遠のいたかに見える。しかし、その一方でこれまで米国債を買い支えてきたFRBは量的緩和の縮小を今後も継続する方針であり、米国政府が発行した国債の購入者が無くなるために米国政府が破産する可能性が現実化しつつある。2月15-16日には米国の10の銀行が非常事態対応の訓練を行う予定となっている。15-18日は米国の社会保障関連コンピュータシステムが停止される。スノーデンが主張しているという2月15日の「破局」（恐らく欧米金融市場の崩壊と一時停止）が本当に起きるかもしれない。同時に欧米、特に米英の多くの銀行が破綻し、その預金はキプロス型の処理で大部分が切り捨てられることになるだろう。日本の銀行はおそらく大丈夫だろう。米国では11日に南東部から始まった大雪が13日には北東部まで広がっている。日本でも今日は太平洋岸の人口集中地帯で大雪が予想されている。これらの大雪がもし国際金融資本が操る気象兵器によるものであるとすれば、その目的は一般大衆が銀行の窓口やATMに突進して多額の金の引き出しを行い取り付け騒ぎが起きるのを防ぐ目的として合理的に説明可能だ。このブログを見ている皆さんがするべき行動は一つ。外国銀行、特に米英系銀行（シティバンクなど）に預金をしている人は今日中に邦銀の口座に金を移すことである。米英など外国に住んでいる人は日系銀行の支店に金を移すか貴金属に変えるか全額引き出してしまうのが良いだろう。 . . . 本文を読む

百田尚樹NHK経営委員と森喜朗元首相は米英が日本の敵国であるという隠された真実を公表し始めた！

安部首相と親しくNHK経営委員も務める作家の百田尚樹氏が原爆や空襲などの米国の戦争犯罪や東京裁判を批判したことが注目されている。昭和24年に中学に入学してから英語教育を受けている筈の2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長がソチで「自分が英語が苦手なのは英語が敵性語であったから」と発言したのは、米英が日本の敵であることを宣言する意味合いであろう。米英の記者が不快感や当惑を示したのは当然だ。米英は真珠湾攻撃（ペリー来航までさかのぼるべきか？）から2013年12月の国際金融資本の降伏までの大東亜戦争の期間を通して日本の最大の敵国であったことが公になる日が近づいている。ただし、実際には米英は日本に既に降伏しており日本の敵国ではなくなっている。今行われているのは米英の降伏を世界に公表する儀式に過ぎない。 現在の東アジア沿海地区で中国と激しく対立しているのは日本とフィリピンとベトナムの3カ国であるが、いずれも犯罪国家米国の戦争犯罪によって膨大な死者を出した犠牲者であるという共通点がある。米国人はこの3国がその恨みを爆発させることを恐れており、それを封じ込めるために中国との軍事対立や国民感情の対立を強要しているのだろう。英国の植民地統治で多くの織物職人が餓死したインドもそこに含めても良いだろう。この中国包囲網は近日中に消滅する。日本とフィリピンとベトナムとインドは北朝鮮を中心として中国を擁する大東亜共栄圏に寝返り、ロシアやドイツとともにユーラシア大陸を完全掌握して英国と北米大陸と豪州を逆に包囲する。島津伝統の釣り野伏の戦法が今地球儀の上で演じられている。 . . . 本文を読む