中国に飲み込まれ、北朝鮮に併合されて滅亡する韓国

朝鮮日報は「人権擁護・平和追求という革新政党の価値に自ら背を向け、北朝鮮を擁護した」と日本社会党を批判する。しかし、日本社会党と北朝鮮が大東亜共栄圏の再興という偉大な理念で結ばれていることに彼らは気づいていない。日本社会党は一見退潮しているがそのシンパは民主党や自民党に多数存在している。恐らく韓国の左翼政党は北朝鮮や日本社会党の影響下にあり、今後北朝鮮軍の南進に呼応して韓国政府を打倒し統一後の南朝鮮の指導勢力に移行するだろう。現在、南沙諸島を巡るフィリピンと中国の対立が尖閣問題と並んで注目を集めている。一見すると米国の「オフショア・コントロール」戦略に基づいて親米シーパワーがランドパワーの中国と対立して封じ込めようとしているように見える。しかし、これは日本・フィリピンと中国がわざと対立を演出しているのだ。サンフランシスコ条約で米国が南沙諸島や台湾の帰属を明記しなかったこと、日ソ国交回復時の国際法に合致した2島返還案を「沖縄を返還しないぞ」と米国が恫喝して国際法違反の4島返還を日本に主張させたこと、沖縄返還直前に国際的に孤立していた台湾に（恐らく無理矢理）尖閣の領有権を主張させたことはいずれも東アジアで地域大国間の国境紛争の芽を作って地域大国の団結を阻止して弱体化させるという米国の一貫した戦略の反映だ。もし尖閣問題や南沙問題や北方領土問題が解決したら、米国は日本やASEAN等を弱体化させるための卑劣な嫌がらせを実行してくる。従って、表向きは米国の戦略通りに対立を演じつつ裏では友好関係を維持し、国際金融資本が滅亡したら一挙に対立を解消して団結して東アジアの国際金融資本勢力やその手先である韓国を滅亡させるのが正しい。フィリピンは南沙諸島問題を国際海洋法裁判所の場で解決することを主張していることは極めて興味深い。現在東アジアで「海洋法強制紛争手続」の排除宣言を行っているのは中国と韓国の二カ国である。韓国は竹島問題で日本が「海洋法強制紛争手続」を国際海洋法裁判所に行うことを恐れているため、離於島問題を国際海洋法裁判所で解決することができない。大国に囲まれた弱小分断国家の韓国にとって国際法は唯一の武器の筈だ。その武器を自ら投げ捨てた韓国が滅亡することはもはや確実と思われる。 . . . 本文を読む

北朝鮮とインドネシアの友好関係の謎：脈々と生き続ける大東亜共栄圏と第三帝国

5月15日に北朝鮮ナンバーツーのキム・ヨンナム最高人民会議常任委員長とインドネシアのユドヨノ大統領が会談して、両国関係を強化していくことで一致した。表向きは核兵器を開発し日中両国を含む周辺国を激怒させているはずの北朝鮮となぜインドネシアが交流を深めるのだろうか？これは、インドネシアと北朝鮮がともに大東亜共栄圏の一員であることから考えると当然とも言える。 北朝鮮が恐らく日本の残置諜者である金策とその息子である金正日が建国・運営してきた国であることは元航空自衛隊将官の佐藤守氏が上記の講演会で述べている。そして、インドネシア独立には日本人義勇兵が深く関与するPETAが参加していることことからもわかるように、インドネシアは大東亜共栄圏の一員として日本人によって建国された国なのだ。ミャンマーやタイやビルマ、ベトナム、毛沢東失脚以後の中国など、東アジアの多くの国々は日本統治下の親日派やその子孫、残置諜者などによって運営されており、大東亜共栄圏は1945年以降も脈々と継続しているのだと私は考えている。これは、フランスや東欧諸国などがドイツにならってホロコースト否定禁止法案を制定してホロコースト捏造という連合国の最大の弱点を忘却させないというドイツの戦略に協力していること、フランスが第二次大戦後一貫してドイツとの連合を指向していることと類似している。日本とドイツが第二次大戦で無謀な二正面作戦を行いそれ故に敗北したのは、占領地域で日独への友好勢力や残置諜者を作り出すことで第三帝国・大東亜共栄圏を陰で維持することが最大の目的であったのだと私は考えている。 . . . 本文を読む

四川大地震とは「核爆発」だった？

新唐人テレビ日本が、2008年5月12日の四川大地震が地下核爆発による人工地震であったというニュースを地震4周年の前日の5月11日に報道している。この新唐人テレビが国際金融資本系なのかそれとも反対勢力なのかはわからないが、興味深いニュースである。 まず、地震のエネルギーは人類が製造可能な核爆弾のエネルギーを遙かに上回るので、地下核爆発が原因というのは明らかに誤りであろう。しかし、従来の核爆弾と異なるエネルギーの大きい新型爆弾を用いるか、あるいは従来私が考えているように地震の引き金を引く形で活断層で核爆弾等を爆発させる、あるいは陰謀論者が言うようにHAARPなどを用いて遠隔地から人工地震を発生させる（私は現時点では眉唾だと思っている）と言う形態なら考え得ると思われる。繰り返しになるが、2008年8月8日午後8時8分に北京オリンピックを開催するほど末広がりの8が好きな中国でオリンピックの88日前に大地震が起きる、それも核兵器関連施設の集中する場所で起きるというのは偶然とは思えない。 1986年のチェルノブイリ原発事故も20秒前の直下型地震が原因という仮説がある。2011年3月11日の東日本大震災・福島原発事故も恐らく地震兵器の攻撃によるものだ。 国際金融資本・イスラエル連合は1986年以降に世界各国を地震兵器などを用いて脅迫し続けてきたのではないかと私は考えている。恐らく彼らは20世紀の寄生先であった米国を使い捨てて21世紀には日本とロシアの二カ国を乗っ取って寄生する計画だったのだろう。それ故にロシアは人工地震によるチェルノブイリ原発事故で脅迫されて1989年以降のソ連崩壊を強いられ、日本は日航機123便事故（米軍のミサイルによる撃墜）で脅迫されてプラザ合意と異常低金利によるバブル形成と1989年以降のバブル崩壊を強いられたのだと私は妄想している。1995年の阪神大震災も金融ビッグバンにより日本企業を乗っ取ることが目的の日本に対する地震兵器の攻撃だったと思われる。1989年以降の日本とロシアの推移は経済面でも少子化の面でも余りに共通点が多い。 . . . 本文を読む

米国パリセイズ市の「慰安婦の碑」を巡り深まる日韓の対立

米ニュージャージー州パリセイズパーク市の公立図書館に「日本帝国政府の軍によって拉致された２０万人以上の女性と少女」などと記載された慰安婦の碑が建立され、日韓の対立が深まっている。パリセイズパーク市は住民の過半数が韓国系であり、この韓国系住民の世論が反映されているものと思われる。ニューヨーク韓国人会も「従軍慰安婦追悼碑を続々と建設予定」という意向を示している。これによって韓国本国でも反日感情が燃え上がり、米軍撤退後に韓国が日本に事大することは国民世論上不可能になった。かといって中国にも事大するつもりのない韓国は中国が公然と、日本が密かに支援する北朝鮮による併合の運命が確定している。日本の国益にとって極めて喜ばしいことである。また、これは韓国の国益にとっては大きな損失なのだが韓国人はそれに気づいていないようだ。 私がこの事件で注目するのは、碑の建設の根拠となった見解を示した学識者４人うち3人は韓国系だが1人は日本人である点である。おそらくこの日本人がこの運動を主導し、韓国人の反日感情を煽り立てるという日本政府の秘密指令を実行しているのだと思われる。吉田清治や河野洋平などと同様に韓国の反日感情を煽り韓国を滅亡に導くという陰謀を実現させるために困難な任務に立ち向かうこれらの人々を私は心の底から尊敬する。 日韓の軍事協定や国債持ち合い、朝鮮戦争での日本の支援国認定は韓国支配階層が米軍撤退後に日本に事大するために日本への友好感情のサインを示したものと私は理解している。しかし、その様な政策は朝鮮戦争直後に取るべきであった。超大国に囲まれた弱小分断国家という地位にありながら国際法を踏みにじって竹島を侵略しそれを日本に返還することを未だに拒み続けるというこれまでの韓国支配階層の愚かさに私は激しい怒りと憎しみを感じる。国際法を踏みにじるという行為は超大国にのみ許されるものであり、弱小国がその様な行動を取ることは後日甚大な被害に繋がるという歴史の真理を彼らは全く理解できないのだ。このような愚かな国民が朝鮮半島という地政学的要地に居住し独立国を運営していることは周辺国の安全保障に有害である。このような韓国民族の愚かさに私は呆れるばかりである。日本は絶対に韓国と友好関係を結ぶべきでない。友人は選んだ方がいい。 . . . 本文を読む

玄葉外相が北方領土2島先行返還論を容認、近づく在日米軍撤退と北方領土問題解決

北方領土問題に関する最も重要な国際法はサンフランシスコ平和条約である。この条約では日本は千島列島の領有権を放棄している。また、日本はこの千島列島と言う言葉が千島樺太交換条約の対象となったウルップ以北のみを指すと主張しているが、この条約の正文であるフランス語の条文ではその様な解釈は不可能であると聞く。従って、4島一括返還とは国際法を遵守しないという意思表示であるのだ。1956年の日ソ共同宣言ではソ連側が歯舞色丹は千島に含まれないとの解釈を示しサンフランシスコ条約を遵守する形で日ソの国境が画定する筈だったが、それにより日本が米国の属国から独立してしまうのを嫌がった米国のダレス国務長官が「2島返還で合意したら沖縄を返還しないぞ」と日本を恫喝したために日本はやむなく国際法違反の4島一括返還を主張し続けているというのが真相だと思われる。 このような状況を考えると、玄葉光一郎外相の方針転換はもはや米国からの恫喝に日本が従う必要がなくなりつつあることを示していると思われる。日本が北朝鮮（帝国陸軍亡命政権）の言う「米国の“特別下僕”という」屈辱的な地位からやっと離脱し始めたのだ。近日中に北方領土問題は間違いなく解決される。ソ連崩壊後にロシア軍が文字も宗教も異なる東欧文化圏から引き上げた様に、米軍も文字や宗教の異なる東アジア（場合によっては中東からも？）から引き上げることになる。引き上げ先は宗教や文字や言語から見て米国本土・オーストラリア・ニュージーランドに限定されるだろう。オーストラリアの基地強化やフィリピンでの自衛隊の活動はこの米軍の支配地域の劇的な縮小の前触れである。日韓の軍事情報共有や国債持ち合いという情報は一見韓国の生き残りを示しているように見えるが、日本を悪の国として罵倒するという韓国の建国目的から見て韓国の滅亡と北朝鮮による統一は避けられないと思われる。 . . . 本文を読む

宗谷海峡ガスパイプライン計画を前原政調会長が検討：米国から独立しはじめた日本

従来の日本はロシアからの輸入を含めて天然ガスは全て液化させて船で輸入してきた。これは、米国や国際金融資本の命令で、日本はロシアからのパイプラインによるガス輸入が禁止されていたからだと思われる。米国としては日本をコントロールするために、日本の輸出入が全て海運と空運で行われるべきであり、日本周辺海域と空域を米軍が支配することで日本を完全支配するという方針であったのだと思われる。今回の前原の発言はこの米国による日本支配が終焉し、日本が独立国としてロシアと自由に取引できる状態に移行しつつあることを示している。 液化天然ガスは輸出入相手国の多角化が可能だが液化・ガス化のコストが高いこと、輸送船のコストが高いことからどうしても割高になる。ロシアのガス田は日本に比較的近いのでパイプラインで輸入するのが合理的である。日本にとって、コストが安く安定供給が期待でき、供給源を多角化できる利益は非常に大きい。ロシアとしても、金持ちで絶対に支払いが滞ることの無い上客の日本とのガスパイプライン建設は極めて利益が大きい。ウクライナやベラルーシなどの貧乏国よりも日本にガスを売った方がロシアは絶対に得なのだ。中国以外のガス輸出先を東アジアに確保することで中国に対する価格交渉力を高めることもできる利益もある。 このようにロシアと日本が友好関係を持つことは両国に巨大な利益をもたらす。それは米国の日本やロシアに対する影響力の低下を意味する。また、米国の次の寄生先として日本とロシアを乗っ取るという1985年以降の国際金融資本の戦略を不可能にすることになる。それ故に国際金融資本は日露友好を警戒し日本を脅迫し続けてきたのだろう。しかし、今や国際金融資本自体が滅亡しつつあり、やっと日露両国の支配階層が切望してきた日露友好が可能になりつつあるのだと思われる。パイプライン建設の次には必ずや北方領土問題の解決と宗谷海峡トンネル建設によるシベリア鉄道の日本への延伸が発表されるはずだ。 . . . 本文を読む