アリューシャン低気圧の猛発達の原因はアイスランド低気圧の消滅と高気圧出現？気象兵器発動中か？

GFSによると1月1日にアリューシャン近海で918ヘクトパスカルと低気圧が猛烈に発達している。猛烈な台風並みの勢力である。北太平洋の温帯低気圧ではこの勢力は希と思われる。GFSの北半球予想天気図を見ると驚くべき事にアリューシャン低気圧が猛烈に発達している一方で、アイスランドには低気圧が存在せず、逆に北大西洋中緯度のアゾレス高気圧が北に偏位してアイスランド近海を覆っているのだ。氷河に覆われたグリーンランドは高気圧に覆われることが多いが、日によってはこのグリーンランド高気圧とアゾレス高気圧がアイスランド近海上空で融合している。亜熱帯高気圧と氷河上空の寒冷高気圧が融合するとは常識では考えられない。この二つの高気圧の気団の大きな温度差がアイスランド低気圧の猛烈な発達の原動力なのだ。 アイスランドが高気圧に覆われているために、グリーンランド西側のバフィン湾～ハドソン湾北部と欧州大陸に弱い低気圧が存在している。低気圧東側のグリーンランドや東欧・ヨーロッパロシアは暖気が流入し高温となっている。北米大陸もアイスランド低気圧が弱い影響か大部分で温暖である。北極の寒気はシベリア上空から北太平洋に向かって流れ出し、その影響で日本上空に猛烈な寒波が襲来し続ける状況になっているのだと思われる。昭和38年と56年の38豪雪、56豪雪が戦後の豪雪として非常に有名だが、この2回の豪雪ではアリューシャン低気圧が西に偏位してオホーツク海に滞留したことが多かったとされ、その背景にはジェット気流の強い蛇行がある。今回の令和3年豪雪は異常に強いアリューシャン低気圧、アイスランドが高気圧に覆われるという二つの大きな異常が原因となっている。「アリューシャン・アイスランド低気圧間のシーソー現象」から考えると、アイスランド高気圧の出現がアリューシャン低気圧の猛発達の原因ではないかと思われる。ジェット気流もアイスランド高気圧の出現に合わせて大きく蛇行しており、この気象現象が構造的なものであることを示している。 常識的に考えて冬のアイスランドに高気圧が居座るということは考えられない。これは、西側支配階層が気象兵器を発動しているのではないかと想像する。その目的は憶測するしかないが、新型コロナの流行が強まりすぎて制御不能にならないように暖冬にすることではないだろうか。 . . . 本文を読む

米欧が気候変動と騒ぐ本当の理由

気候変動問題の活動家の真の意図は、産業革命以降の150年間継続した資本主義という経済成長のシステムを変化させることにあるという。資本主義の前に1000年間継続した封建主義システムがゼロ成長であったのと比較して、資本主義では生産は70倍になり労働時間は半分になり寿命は倍増した。この資本主義というシステムを破壊して別のシステムに意識的に変化させることが彼らの使命だという。この記事で取材されているクリスチアナ・フィゲラス女史は元コスタリカ大統領の娘でコスタリカの外交官であり、国連の気候変動関連の委員会の議長を務めているようだ。 常識的に考えれば、資本主義を生み出し運営してきた国際金融資本にとって、資本主義の破壊を目指す活動家達は敵である。しかし、彼女が国際金融資本の世界政策を決定するシンクタンクである英国のチャタムハウスで講演した写真がwikipediaに載っている。国連やチャタムハウスが国際金融資本の牙城であることを考えると、地球温暖化という嘘を流したのは国際金融資本である可能性が高い。また、田中宇も指摘するように、地球温暖化の根拠となる気象データの操作は米英、特に英国が中心になっている。英国が国際金融資本の本拠地である事を念頭に置けば、国際金融資本は自ら、資本主義システムを破壊しようとしている事が判明する。 資本主義の問題点はかなり以前から指摘されてきた。1972年にローマクラブが出版した「成長の限界」がその代表だ。最近の「中国が先進国化して資源を食い尽くし、我々欧米がこれまでのように資源を潤沢に消費できなくなる！」との声もそれに含まれる。ただ、反国際金融資本陣営の国に含まれる日本もまた資本主義の持続不可能を指摘し、先進国自身が資源消費を減らしていくべきだと主張していることも忘れてはならない。そして、中国に代表される中進国・途上国は「人口当たりの炭酸ガス排出が多く環境破壊に責任のある先進国が率先して炭酸ガス排出を減らすべきであり、炭酸ガス排出規制で途上国の発展を抑制することは容認しない」との強い声を上げており、ここに欧米と途上国の間の深刻な対立が存在する。国際金融資本や欧米勢力が中国を敵視するのは、中国の発展が国際金融資本の世界覇権や西洋文明の優越を揺るがすものであるからだ。 . . . 本文を読む

日欧露の出生率低下は何を意味するのか？

一国の出生率は、マスメディアや統治機構の発達した先進国～中進国では、一国の支配階層がコントロール可能な数値であると私は考えている。例えば現在の日本では、恋愛至上主義をマスコミを通じて扇動することで負け組が結婚から遠のき、結果的に出生率が低い数値にとどまっている。出生率が低下している国々は、意図的に出生率を低い水準に保持しているというのが私の想像である。経済成長を鈍化させるという大きな欠点を持つこのような政策が全世界的に米国を除く先進国で推進されている理由は何だろうか？私の考える答えは、「小氷期の到来」である。小氷期が21世紀に到来する危険が高いと世界支配階層は認識しているのだろう。そして、小氷期到来で農業生産が低迷するであろう欧州やロシア、人口密度が高く食料を輸入に依存している日本や韓国、台湾、シンガポールなどに対して、人口を増やさないように要請しているのではないかと想像する。ロシアや東欧諸国では共産主義崩壊以後、出生率が激減しているが、共産主義崩壊は人口抑制が第一の目的であった可能性もあるだろう。日本では、耕作放棄地やゴルフ場など、食糧危機時に農地に転用可能な土地が4000平方キロ弱存在する。これらの土地に多収性のサツマイモを植えれば、1000万㌧程度の収穫は可能となる。日本政府は来るべき食糧危機に備えて、意図的にゴルフブームを煽ってゴルフ場の建設を推進し、そしてその後にブームを沈静化させてきたのだと私は想像している。恐らく小氷期が到来しても日本が飢えることはないであろう。米国は先進国の中では例外的に出生率が高く、人口増加も続いている。これは、米国は耕地面積に比べて人口が少なく、小氷期が到来しても自国民を養うことが出来るため、人口を抑制する必要がないのだと思われる。中南米や豪州も食糧自給は可能だろう。逆に言うと、食糧危機到来時には食物（特に穀物）の貿易はほとんど停止し、諸国は食料自給を余儀なくされると想像される。小氷期到来後の欧州やロシアでは、食料価格が暴騰すると思われる。貴重な食料を消費する移民に対する圧力が高まり、移民には食料の販売が拒否される様になるだろう。また、祖国へと帰還しない移民や欧州・ロシアへと向かう不法移民に対しては積極的な殺害が行われるようになるだろう。 . . . 本文を読む

途上国への温室効果ガス排出削減義務付けは途上国の経済発展抑制が目的か

国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ１５）で議長国デンマークがめざす政治合意案は、温室効果ガス排出を2050年時点で世界全体で「１９９０年比で半減」、途上国全体についても削減割合を決め、総排出量が減少に転じる年を盛り込むとした。京都議定書で削減義務を負わない途上国が反発を強め、交渉が難航するのは必至だとしている。この合意案が示すものは何だろうか？ まず、この合意案は議長国デンマークの所属するEUの意志が反映されていると考えて良いだろう。EUはアメリカの次の世界覇権国として、温室効果ガス排出枠を使って世界経済の発展をコントロールしようとしているのだと思われる。経済発展や人口増加は温室効果ガスを増加させる要因であり、それは特に発展途上国で顕著である。温室効果ガス排出枠は発展途上国の経済発展に対するブレーキとしての役割が期待されているのだと思われる。中国・インド・ブラジルなどの途上国の無秩序な発展が世界システムに悪影響を与えることを防ぐのがその目的だろう。それによって、先進国による世界支配を継続するのが究極の目標だと思われる。 経済発展は天然資源の消費増加による枯渇など、多くの問題をもたらす危険がある。地球上で文明的な生活が可能な人の数には限界があるのだ。この限界を守るためには途上国の経済発展を抑制する必要がある。発展途上国側の反発は当然だろう。しかし、地球温暖化が温室効果ガス排出によるものであるとの仮定に基づく限り、世界全体での温室効果ガス排出を削減していく必要があるのは明らかであり、途上国も削減割合を決定することを拒否し続けることは出来ないと思われる。 . . . 本文を読む

太陽黒点が約100年ぶりにゼロに。小氷期の始まりか？

地球は温暖化に向かっているのか寒冷化に向かっているのか、両方の情報が錯綜しており真実はわかりにくい。しかし、地球の気候を決定すると思われる太陽活動が低調化していることからは、太陽活動が弱まる→磁場が減少→宇宙線の増加→雲量の増加→地球の寒冷化というメカニズムで今後寒冷化が進む可能性が高いのではないかと思われる。以前ブログ記事で取り上げたが、寒冷化はモンスーンアジアでは季節風の低下による旱魃を、欧州やカナダなどの高緯度地方では低温による不作をもたらす危険があり、温暖化よりもはるかに人類にとって（日本の国益にとっても）危険である。今後の太陽黒点数の変動が注目される。 . . . 本文を読む

2011年以後の地球寒冷化対策としてのシベリア大河川南流計画とアムール川・北米五大湖流路変更

ソ連時代に一度計画されたものの破棄された西シベリアの大河の水を中央アジアの砂漠地帯に送り込んで農作物を増産するという計画が最近になって再度日の目を見ようとしているらしい。 表向きの理由は、流入河川からの過剰な取水で消滅寸前になっているアラル海を救うため、というものだ。ロシア共和国側には自然破壊のみで何も利益が出ないとの理由で否定的な報道が多い。しかし、「Refill the Aral Sea 」と題する記事では、『最近の気候温暖化によって北極海では氷河溶解等による淡水の供給が増加しており、それによる熱塩循環＝メキシコ湾流の停止が欧州に氷河期をもたらす危険がある。シベリア大河川の淡水の一部を中央アジアに流すことでメキシコ湾流の停止を防ぐことが出来る。』というロシア共和国にとって巨大な利益をもたらす別の理由が紹介されている。計画では、ボルガ川とオビ川の水をアラル海に流すための水路を建設することになっている。ボルガ川に関しては、最近のカスピ海の水位上昇を元に戻すためらしいが、北極海には流入しないので氷河期突入防止には効果がない。効果が大きいのはオビ川やエニセイ川の流路変更だろう。もし両河川から北極海への淡水供給が減少すれば、北極海の海氷形成が減少することで北極地域が温暖化すると想像される。同時にメキシコ湾流の停止防止も可能になるだろう。 ただ、この計画の欠点は水路が余りに長大で工事期間が長引くと想像されることだ。完成が小氷期突入に間に合わない危険もある。もっと容易な工事はないのだろうか？ これは私の単なる思いつきだが、東アジアと北米に容易な工事で地球を温暖化することが可能な場所があると思う。東アジアの工事箇所はオホーツク海に流入するアムール川の流路を変更して日本海に流入させることでオホーツク海の流氷を激減させるというものだ。アムール川下流の東側にあるキジ湖から間宮海峡南側まで、7.5kmの距離の水路工事だけでこれが可能になる。無論、日本海に流れ込むアムール川の水によって沿海州沿岸の流氷は増加するが、オホーツク海の流氷減少はそれを大きく上回る筈である。北米の工事は、セントローレンス湾に流入している五大湖の水をメキシコ湾側に流すもので、シカゴ川の拡幅などが必要になる。観光資源のナイアガラの滝は干上がるが、流氷減少による地球温暖化の利益がそれを上回るだろう。 . . . 本文を読む

G8サミットで「二酸化炭素による地球温暖化」と言う嘘が維持された理由は何か?

ドイツのG8サミットでは、「すべての主要国による削減の枠組みで、二〇五〇年までに地球規模の温室効果ガスの排出を少なくとも半減させるよう真剣に検討する」ことが合意された。将来的には、常温核融合等の超先端技術によって化石燃料の消費を大幅に減らすことは十分可能であると想像されるので、この目標数値は達成不可能ではないだろう。より注目すべきなのは、米国だけでなくインドや中国と言った従来は削減枠組み外であった途上国の大国が枠組みに取り込まれたことである。これによって、中国及びインドは石炭の消費を削減して、石油や天然ガスにエネルギー源を移行させることになる。ロシア及び中東圏がその供給源になることだろう。膨大な人口を有し、可耕地面積当たりの人口密度が非常に高く、周辺国への移民によって地域秩序を乱してきた両国は先進世界にとって脅威であり、今後ロシア及び中東が中印両国をエネルギー源の面から封じ込めることを意味すると思われる。「人類が放出する二酸化炭素が温暖化の原因」という主張が嘘であることは以前から私が主張しているが、その様な嘘が全世界で真実として報道されているのは、中印両国を封じ込めるという先進国の戦略に基づいているのかもしれない。 気候変化については、連山編集長の永井俊哉氏が詳しい分析を載せている。私はこの問題は素人なので何が真実かは分からないのだが、太陽活動活発化による太陽風の増大が雲量の低下をもたらし、その結果温暖化が起きるという説、化石燃料燃焼による硫酸エアロゾル排出が雲量を増加させて寒冷化をもたらすという主張が真実であれば実に興味深い。今回の太陽活動の活発化は2010年頃にピークを迎えるという説があり、その後に予想される寒冷化が人類の文明に大きな打撃を与えることになると想像される。中印両国を含め世界主要国が硫黄を多く含む石炭の消費を減らして石油や天然ガスにエネルギー源を移行するならば、2010年代以降の寒冷化が軽減されることになるだろう。それが「二酸化炭素による地球温暖化」と言う嘘の原因なのかもしれない。 . . . 本文を読む

数年後より太陽活動低下による寒冷化が進行、モンスーン弱化により東～南アジアで旱魃・飢饉・戦争の恐れ？

「現在の温暖化は太陽黒点の活動性の増大に一致して1970～80年ごろから始まった55年の大周期の前半に相当するものであるといえる。従って、このたびの温暖化は遅くとも2010年ごろまでにピークを迎え、その後20～30年くらいの間は寒冷化に向かうことが予想される。」「ロシアの天文学者、アブドサマトフ天体観測研究所研究員は6日、太陽活動の停滞から、6～7年後に世界の気温が次第に低下し始め、17～18世紀に続くミニ氷河期に入る可能性があると予測した。」という二つの情報はよく合致しており、もし正しいならば、寒冷化という危機が早ければ数年後には到来すると予想される。寒冷化と言っても地球の平均気温の低下幅は1度そこそこと思われるが、同時に発生するであろう降水量減少や気候帯の移動は一部地域の農業に大きな打撃を与えるだろう。大きなダメージが予測されるのは、アフリカなどの熱帯草原～疎林地域と、モンスーンアジア（特にインド亜大陸と華北）ではないかと思う。 １．サハラ砂漠の南に隣接する草原・疎林地域は熱帯収束帯と呼ばれる前線の北上で維持されているが、気候の寒冷化に伴いあまり北上しなくなると想像される。ダメージの大きい国はソマリア・エチオピア・スーダン・チャド・ニジェール・マリ・モーリタニア・セネガルあたりだろう。逆に、アルジェリア・リビア・エジプト・ヨルダン・シリア・イラクなどでは地中海性気候帯の南下により降水量が増え、農業適地となる可能性がある。 ２．太陽放射の低下は、夏季におけるチベット高原の日射による加熱と、そこにふきこむ太平洋とインド洋からの水蒸気に富む大気が凝結の際に放出する潜熱の両方を低下させることで、東アジア～南アジアの夏期の降水量を減少させることになるだろう。夏期のモンスーン（季節風）に降水を依存したインド北部～パキスタンあたりと華北（黄河流域）は酷い旱魃になる可能性が高い。人口過剰問題もあり、大旱魃の際には膨大な餓死者が出たり、飢餓による内乱が発生したりする可能性がある。 . . . 本文を読む

「二酸化炭素排出が地球温暖化の原因」という嘘は、東欧諸国を石油ドル体制に組み込み支配する目的？

地球温暖化は二酸化炭素濃度増加の結果ではなく原因であるようだ。では、なぜこのような嘘をついてまで大々的に二酸化炭素排出削減運動を起こす必要があったのだろう？ 二酸化炭素排出削減運動が始まったのはソ連が崩壊し独立国家共同体に移行した半年後である。そして、京都議定書で温室効果ガスの削減目標を課された四十カ国には東欧諸国のほとんどが含まれるのに何故か韓国・イスラエル・シンガポール・中東産油国・キプロス・マルタ（いずれも国際金融資本の強い影響下にある国々）や米州の中進国が含まれない。このことから考えて、二酸化炭素排出削減運動は明らかに旧ソ連圏の東欧諸国をねらい打ちにしたものであると考えられる。また、二酸化炭素排出削減運動は国際金融資本の支配下にある国連や英国が中心になって推進している。 江田島孔明氏によれば、1989-1991年の東欧諸国の共産主義体制崩壊はKGBが自ら体制を崩壊させた陰謀であったという。東欧は地政学的要地であり、当時の国際金融資本は冷戦に代わる新たな東欧支配システムを必要としていた。東欧の大国であるウクライナとポーランドは自国産石炭がエネルギー源であったが、自国では産出されない天然ガス・石油への切り替えを強いられた。東欧諸国の石油の消費増加は国際金融資本の世界支配の基軸である石油ドル体制の強化につながると共に、新たな石油ビジネスの創造でもあった。現在も、英国はポーランド人労働者の英国移住を認めたり、ウクライナのオレンジ革命を支援したりすることで両国を親英・親国際金融資本・反ロシア陣営に留めようと努力している様に思われる。 また、当時の国際金融資本は旧ソ連圏の石油・天然ガス資源を支配しつつあった。従来の中東支配を基盤とした石油ドル体制にロシア・中央アジアの膨大な石油・天然ガスを組み込むことで、石油ドル体制がより盤石なものにできるという見通しもあったと思われる。 韓国・イスラエル・キプロス・マルタ・シンガポール・中東産油国はいずれも国際金融資本の世界支配の要石であり、それ故に運動への参加を免れたのだろう。また、セルビア、マケドニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、アルバニア、モルドバ、グルジア、アルメニア、アゼルバイジャンの紛争はいずれも国際金融資本が裏で煽っていた可能性も考えられる。 . . . 本文を読む