民主主義の終わり：明治維新前・阿片戦争前へと戻る日本と中国

「ユダヤを知るにはフェニキアの知識は欠かせない。」という2chのスレッドの文章は非常に興味深い。ギリシャに始まる民主主義は民族国家の統一を破壊し王・貴族と国民を対立させてその国をフェニキア人が乗っ取っていくという植民地化の一形態なのだ。名誉革命もフランス革命もロシア革命も天安門事件も最近の旧ソ連圏のカラー革命も国際金融資本の正体であるフェニキア系世界支配階層による敵国乗っ取りの企てである。彼らは民主主義とか宗教改革とか共産主義とかフェミニズムといった思想で大衆を洗脳して国家を混乱させコントロールしていくのだ。奴隷貿易で儲けた18－19世紀前半のイギリス商人や戦国日本のポルトガル商人、子供の人身御供を行うとされるイルミナティにはフェニキア・カルタゴの悪しき伝統が受け継がれている。 このような観点から見れば、中国が民主化されていないことは世界にとっての救いである。天安門事件後に中国が世界から孤立する中で日本が1992年に史上初の天皇訪中に踏み切ったことは、フェニキア系世界支配階層による中国乗っ取りに抵抗する中国を日本政府が強力に支持したことを意味する。フェニキア系世界支配階層は共産主義思想によってロシアと中国を乗っ取ったがソ連は1953年のジューコフによるベリヤ逮捕で、中国はニクソンや角栄による日米との国交回復と小平政権成立で主権を回復した。資本主義が行き詰まる中で人工地震によるチェルノブイリ事故と米軍による日航123便撃墜でソ連と日本を脅迫し乗っ取ろうとした彼らは中国も同時に乗っ取るために天安門事件を起こしたのだ。1989年の東欧革命も彼らによるロシア再征服の企みであろう。習近平がアヘン戦争以前のシステムに戻ることを目指しているのは素晴らしいことであり、日本も間違いなく中国と協力して明治維新前のシステムへと戻ろうとしている（無論全く同じではないが、江戸時代の良い部分を取り入れる）と思われる。 . . . 本文を読む

ボーイング787を巡るトラブルの連発は日航123便墜落事故の再来

私は、岩田元副総裁の昨年10-11月の提言はFRBを支配してきた国際金融資本の対日要求の内容を心ある日本人に知らせる目的であったと考える。FRBの米国紙幣発行権は99年間の契約が昨年12月23日頃に終了してしまったという説があるが、米国の10年もの国債はインフレ率以下の利回りというバブル的高値状態（恐らく国際金融資本による買い支えによるもの）が今年になって維持困難になってきている。この米国債の暴落の危機を回避するための50-100兆円規模の買い支えが米国の対日要求の中心であると私は想像する。ブルームバーグの1月14日付けの報道は日本に対する要求であり、実際には日本政府はそれを拒否しているために日本国内ではその様な報道が行われていないのだと思われる。1月1日の米国の財政の崖問題やそれに関連する債務上限引き上げ問題もまた、国際金融資本を追い出したい米国内の勢力の行動であり、2ヶ月間延期された米国の歳出削減が2月末に現実化すると米軍の予算が削減されて米国の世界軍事覇権が消滅しそれに伴って国際金融資本のドル覇権も消滅することになる。更に米国の債務上限引き上げが実行されないと米国は2月下旬から3月初めにかけて債務不履行に追い込まれてしまう。この2月末の危機を国際金融資本が乗り切るために50-100兆円の資金が必要なのであろう。米国内で一時報道された一兆ドルのプラチナコインを米国政府が製造してFRBに預けて債務上限引き上げ問題を切り抜ける構想が米財務省の反対で1月12日に頓挫したが、この1兆ドル(約90兆円)という金額は50-100兆円の外債ファンドでの日本によるFRB支援というブルームバーグの報道にぴったり一致する。1月12日に米財務省に公式に拒否されたので次に1月14日に日本に公式に要求を行い、その返答期日が2月17日からの週の日米首脳会談で、2月下旬から3月初めの米国の債務不履行危機と3月1日の米国歳出強制カット危機の直前の時期と考えれば全て合理的に説明できる。 . . . 本文を読む

2013年3月11日：フォークランド諸島の住民投票が引き金を引く「ヴェネツィアの悪の遺産」の滅亡

天童竺丸氏が著した『悪の遺産ヴェネツィア』を読んだ。この本は、国際金融資本の中枢がフェニキア→カルタゴ→ベネチア→オランダ・イギリスと移動してきたと主張している。フェニキアは現在のレバノンに相当しユダヤ人の住んでいた古代のパレスチナに近いが、フェニキア人は無神論者で貿易の利益を追求するのに対して、ユダヤ人は一神教で神の救いを追求するという決定的な違いがある。 この本では、現在の英国皇室のウィンザー朝の先祖であるドイツ貴族のウェルフ家がベネチアによって神聖ローマ帝国の国家統一を阻害するために送り込まれたエージェントであったことが詳しく述べられている。恐らく現在の英国王室もエージェントに過ぎず、真の中枢は匿名の存在なのだろう。ユダヤ陰謀論も表向きはキリスト教徒だが実際には無神論者であるフェニキア・カルタゴ系の黒い貴族達という真の中枢を隠すための手段に過ぎず、ユダヤ人は（アシュケナジーもスファラディも）古代から現在まで彼らのエージェントとして利用され続けてきたのだと思われる。ノルマン人の民族移動も名誉革命も宗教改革もイエズス会も、欧州の主要な大事件の多くはベネチアの仕業なのだという。 その国際金融資本の中枢である英国が現在危機に瀕している。2013年3月11日にフォークランド諸島で行われる住民投票は第二次フォークランド戦争の引き金になる可能性が高い。この投票の日付は東日本大震災と同日で国際金融資本の好む数字であり、大事件に繋がるはずだ。戦争になれば英国が無残な敗北を喫する可能性が高く、英国の海外領は草刈り場になろう。また、北アイルランドでは出生率の高いカトリックの住民の割合が支配階層のプロテスタントに拮抗する水準まで増えており、首都のベルファストでは既に逆転していることで緊張が高まっている。近未来に北アイルランド・スコットランドは英国から独立し、ロンドンの金融業が破綻して英国はスペインやポーランド、ウクライナと並ぶ欧州の貧困国家に転落するだろう。これは、国際金融資本が長らく寄生していた英国とともに滅亡する事に他ならず、「ベネチアの悪の遺産」の破滅を意味すると思われる。 . . . 本文を読む

ヘーゲル氏の米国国防長官指名：イスラエルと南朝鮮が国際法違反の犯罪国家に転落し同時滅亡へ

米国で反イスラエルのヘーゲル元上院議員が次期国防長官に指名された。これはイスラエルにとって絶体絶命の危機である。反米・イスラム主義のハマスと同根の組織であるムスリム同胞団のモルシーがエジプトの政権を握り、レバノンのシーア派武装組織ヒズボラと宗派対立を乗り越えて反イスラエルで協調しつつあることは、近未来にイスラム世界が反イスラエルで団結し、米国の支援が停止した後に武力でイスラエルを占領しシオニストユダヤ人を絶滅させるという事態を予想させる。この現状でもイスラエルの右派は国際法に違反してヨルダン川西岸での入植地建設を推進している。これは、イスラエル右派が米国の反国際金融資本勢力によってイスラエルに送り込まれ、米国の国益のために国際金融資本と手を組んだイスラエルを滅亡させることを目標にしていることを示している。南朝鮮が冷戦後に竹島問題を争点化して日本と対立し、離於島や間島問題で中国との対立を煽っていることとよく似ている。金泳三・金大中に代表される民主化後の南朝鮮大統領は恐らく日本のエージェントだ。 国連で非加盟国家として承認されたパレスチナは今後イスラエルを国際刑事裁判所に訴える。それによってイスラエルはナチスの戦争犯罪の哀れな犠牲者から、醜悪な犯罪国家へと転落する。恐らく同時期に日本も竹島問題で南朝鮮を国際司法裁判所に提訴することだろう。現在日本が提訴を当面見送っているのは、パレスチナの動向を見極めるとともに南朝鮮を油断させてイスラエルと同時に滅亡に追い込む事が目的と思われる。米国政府やNYタイムズが従軍慰安婦問題で日本を批判しているのも恐らく南朝鮮を油断させる日本の作戦に協力する意図だろう。その裏には、南朝鮮を生け贄にすることで日本人の反米感情の爆発を回避したいという考えがあるものと思われる。 繰り返しになるが、私がこのブログを開設したのは、2006年春にイスラエルと南朝鮮が同時に危機に転落したことから、両国が同時に滅亡するという仮説を立てたのがきっかけである。とうとうその「同時滅亡」が迫ってきた。 . . . 本文を読む