ロシアから日本へのガスパイプライン建設計画：コペルニクス的転換が始まった！！

ロシア政府がサハリンと北海道をつなぐ天然ガスパイプラインの建設を9月に日本側に提案していることが10月15日の日経の報道で明らかになった。また、ロシアの政府系ガス会社ガスプロムの社長は、日本も参加して検討されている極東でのＬＮＧ＝液化天然ガスの工場の建設計画を撤回する可能性を明らかにしたことが10月14日のNHKの報道で明らかになった。これは国際金融資本とその支配下にある米軍の脅迫により日本が高価でかつ海路でしか輸送できない液化天然ガスしか利用できなかったというこれまでの状況をコペルニクス的に転換し、ロシアから輸入する安価なパイプライン輸送の天然ガスを液化天然ガスと併用することでコストダウンとともに供給源を多角化して安定化することができることを意味する。 間違いなくコペルニクス的転換が近づいている。大日本帝国、北朝鮮、中華人民共和国、ロシア、ドイツ、フランスが正義の陣営であり、アメリカ・イギリス・オランダ・イスラエル・南朝鮮が犯罪国家であることが明るみに出る。第二次大戦中の原爆投下や空襲による民間人大虐殺だけでなく、JAL123便撃墜もチェルノブイリ原発事故も日本のバブル後の不景気も地下鉄サリン事件も阪神大震災も東日本大震災も原発事故も全て国際金融資本の命令で米軍等が実行したテロ行為であったことが明るみに出る日が近づいている。怒り狂った日本人が米軍基地や米英蘭国大使館、米英蘭国人住居などを襲い米英蘭国人を皆殺しにすることすらあり得るだろう。また、テロの命令を下してきた国際金融資本の最高幹部であろうと思われる英蘭の王室関係者や欧米大手銀行経営者達は自殺しない限り逮捕されて国際法廷に送られ、全員死刑になることだろう。東京裁判やニュルンベルグ裁判の倍返しとして、ロンドン裁判やニューヨーク裁判やハーグ裁判が必要である。 . . . 本文を読む

「国際テロリスト財産凍結法」の成立・施行とコペルニクス的転換・米英発世界金融恐慌

安倍晋三政権は１０月１０日、新法である「国際テロリスト財産凍結法」案を閣議決定し、開会中の臨時国会に上程、早急に成立することを目指している。この新法で規制する対象は現在のところ、国連安保理が国際テロリストに指定したアルカイダとタリバーンの関係者に加え、外為法で海外送金などを規制するテロリスト（同８個人、１８団体）のうち、国家公安委員会が国内規制も必要だと判断し、指定した個人と団体であり、官報で公告するという。この法律は恐らく国際金融資本、つまり欧米の大手金融機関やその関係者を主な対象にしていると思われる。阪神大震災や東日本大震災、原発事故、日航123便撃墜などのテロ行為を行った組織の日本支部が横田基地や東京都心に存在するのであり、日本政府はそれらを一網打尽にするとともに全財産を没収することになる。恐らく米国や欧州でも911テロなどを実行した国際金融資本関係者が一網打尽となる事だろう。英蘭の王室もその対象になろう。これは、1953年にジューコフ元帥がベリヤとカガノビッチを逮捕してソ連政府をユダヤ人＝国際金融資本の手下から解放したのと同じ意味合いを持つ。恐らく全世界の主要国で同時にこれが実行されることだろう。 Ｇ20を中心とした金融監督当局でつくる金融安定理事会は10月10日、巨大銀行が経営危機に陥った際にその取引相手が金融派生商品の契約を解約できないよう規制する方針を固めたが、これも国際金融資本の逃げ場を防ぐとともに金融市場の混乱をコントロールするのが目的と思われる。「国際テロリスト財産凍結法」案が臨時国会で成立し施行された後にコペルニクス的転換が来るだろう。ただ、米英などの株式市場の暴落はその前に起きる可能性がある。国際金融資本にとって最も大事なのは債券市場であり、彼らは債券市場を守る為に株式市場を暴落させて資金を債券市場に環流させる恐れがあるからだ。 . . . 本文を読む

NHK連続テレビ小説「マッサン」、香港民主化デモ、京都商工会議所会頭会見：コペルニクス的転換の予兆

NHK連続テレビ小説「マッサン」は白人のスコットランド人女性を嫁とする日本人男性を描いた異色のドラマである。世の習いとして覇権国男性は被支配国の女性を欲しいままにしてきた。被支配国男性が覇権国女性を妻にするのは一般に困難である。現在の日本でも白人と日本人の交際・婚姻は白人男性と日本人女性の組み合わせがほとんどである。これによって覇権国は被支配地域の男性に覇権を誇示しているのだ。しかし、その時代はもう終わり始めている。今後は世界覇権は多極化し、日中両国は間違いなく覇権国グループに入る。ドイツ以外の欧州諸国は覇権国グループに入れず貧困化する。多くの白人女性が日本人男性と交際し妻になる事を夢見る日が来るだろう。一人っ子政策で妻となる女性が不足している中国では、米英などの貧困白人女性を大量に受け入れ得ることで嫁不足を解消することになるかもしれない。日中朝などの大東亜共栄圏諸国は恐らく米国の内戦に介入してカリフォルニア・ハワイなど米国西部に進駐し属国として支配することになる。場合によってはイングランドもそうなるかもしれない。そこが白人妻リクルートの舞台になるだろう。また、「マッサン」の白人女性はスコットランド人である。これは、スコットランドが大東亜共栄圏や独仏露などの反国際金融資本陣営に寝返ったことを暗示している。 香港では民主化デモにより政府本部庁舎が封鎖されており、6日朝の退去期限が迫っている。これは恐らく国際金融資本が根拠地の香港で中国政府を攻撃する目的で資金を支援して参加者を集めデモを扇動しているのであろう。中国はロシアと並んで反国際金融資本のランドパワーの中枢であり、ウクライナと同様に香港は両勢力の激突の場となっているのだ。ただ、恐らくウクライナと同様に香港でもデモ隊は中国政府にある程度コントロールされていると思われる。香港の通貨である香港ドルは米ドルとリンクしており、それを通じて中国政府は国際金融資本の金融覇権の中枢であるドル覇権を攻撃可能なのだ。今後中国政府が故意にデモを拡大させ天安門並みの流血事件（実際には起きなくても起きたことにすれば良い）を起こし香港ドルの価値が暴落すれば同時にドルも暴落させることが可能になる。それは米英型資本主義＝フェニキアカルタゴ型文明の消滅を意味する。そして中国政府は香港民主化デモを通じてそれを実現可能なのだ。 . . . 本文を読む