もはや野外は安全ではない!

インフルエンザ急増　!

　空気の乾燥に伴い、インフルエンザが流行している。国立感染症研究所によると、大流行の発生・継続が疑われる「警報レベル」を超えた地域は、宮城、愛知、三重、大阪、山口など、乾燥した太平洋側に多くなっている。

　流行性感冒と呼ばれるように、インフルエンザは急速な広がりが特徴だ。学校から家庭や社会へ大流行すれば、社会機能が麻痺（まひ）してしまうことさえある。これを防ぐには、まずは一人ひとりができる限りの感染予防に努めることが重要となる。

　新学期に入ると、子供たちが再び一つの教室内で長い時間を過ごす。感染機会もぐんと増え、流行が拡大するのが例年の傾向だ。しかも、今冬は大陸から強い寒気が断続的に流れ込み、気温は全国的に低く空気も乾燥している。大流行の条件がそろってきた。

　ウイルスを運ぶとされる渡り鳥の飛来が始まり、関係当局は高病原性鳥インフルエンザ（鳥インフル）への警戒を強めている。農林水産省などは被害が多発した昨シーズンの反省を踏まえ、予防ルールを厳格化。養鶏業者らは独自マニュアルを作成し、水際対策に本腰を入れている。

記事本文の続き　鳥インフルの感染ルートは特定されておらず、渡り鳥のほか、野鳥の落とした糞（ふん）が人の靴底や小動物などに付着して運ばれた可能性も指摘されている。

　昨シーズンは、一部養鶏場で、野鳥の侵入を防ぐネットに穴や隙間があったり、作業者が鶏舎出入り時に、靴や作業着を交換していなかったことも発覚。農水省は飼養衛生管理基準の見直しを行った。

　病原体を持ち込ませない方法を、これまでの「衣服や靴の消毒」に加え、「衛生管理区域に専用の衣服、靴を設置する」「家禽（かきん）舎ごとに専用靴を使用する」といった内容に改めた。防鳥ネットも網目が２センチ以下などと明示。予防ルール順守に漏れがないか確認するチェックシートも強化した。

　養鶏業者らは、こうした基準を基に独自のマニュアルづくりを行っている。

　昨年１～３月、１３農場で感染を確認、約１０１万羽が処分され、被害総額が約９１億円に上った宮崎県。同県内の養鶏会社は農場入退場時に作業者はシャワーで身体を洗浄。各鶏舎の出入りごとに、服を着替え、靴の履き替えを行っている。農場内は１日２回消毒され、作業員が移動時に使う車両の消毒も欠かさない。

インフルエンザに「ビタミンＤ有効」

　インフルエンザについて多くの人が怖いと思っている半面、正しい知識を持った人は少ないことが、トレンド総研（東京都渋谷区）の調査で分かった。「予防にはビタミンＤが有効」（専門家）で、簡単にビタミンＤを摂取できるサプリメントも多く販売されている。

２０～３９歳の男女５００人を対象にした調査によると、全体の１０％が昨シーズン、インフルエンザに感染しており、「家族・友人・職場の同僚など、周囲の人が感染した」人の割合は３割強だった。対策として、「手洗い」（７６％）、「うがい」（７１％）が７割を超えて主流となっているが、ビタミンＤの効果にも注目が集まっている。

　東京慈恵会医科大学の浦島充佳准教授は「予防には手洗いとうがいをし、ストレスをためないことやバランスの取れた食事で栄養をしっかり取ることが大切」と指摘。そのうえで、６～１５歳の３３４人対象の調査で、ビタミンＤ入りの錠剤と入っていない錠剤を半数ずつに冬の４カ月間投与したところ、「ビタミンＤを服用したグループの発症率は、服用しないグループの約半分に抑えられた」と話す。

　ただ、食事だけでビタミンＤを摂取するのは難しく、「サプリメントを活用することも手段の一つ」ドラッグストアなどにはビタミンＤのサプリメントが数多く販売されており、「インフルエンザがはやりだす少し前から飲み始め、ピークを過ぎる３月くらいまで飲み続けるのが効果的だ」という。

　農水省は１２月、１００羽以上の家禽を飼育する全国９２９７農場に対して、都道府県が行った立ち入り検査の結果（１１月１１日現在）を公表した。予防ルールを守っていた農場は７１・２％で、不備があった農場は２６・８％。農水省動物衛生課は「日常の取り組みをしっかりと行うことが予防につながる」と管理の徹底を呼びかけた。

　ただ、一度感染が確認されれば、被害は短期間に広がる可能性が高い。改正家畜伝染病予防法では、家畜所有者や獣医師に同じ畜舎内で１日当たりの死亡率が過去３週間の平均値の２倍以上であった場合、都道府県への通報を義務づけた。

　今シーズンは１１月に、松江市内の渡り鳥の死骸から低病原性ウイルスを検出。緊張は高まっており、同課は「異常を察知したらすぐに通報することが被害軽減につながる」としている。

 　子供たちが学校で感染すると、各家庭にも広まる。高齢者や幼児ら健康弱者を中心に、２千人近い死者を出したこともある。ここが通常の風邪と大きく異なる点である。侮ってはならない。

　家に戻ったら、うがいや手洗いを励行したい。夜更かしも禁物だ。万一具合が悪くなったら、無理をせずゆっくり休むことだ。

　ワクチンに即効性はないが、いま打てば来月には効果が出て、感染しても症状の悪化を食い止められる。厳しい冬だが、元気で乗り切れる工夫をしよう。。

インフルエンザ生物兵器以外にも

ノロウイルスについて

残念ながら、ノロウイルスに効果のある薬剤は現在ありません。激しい嘔吐を抑えたり、脱水症状を緩和するために点滴をするような治療になります。

今年は、ノロウイルスが猛威を振るっていますね。原因は、いろいろあるようですが、ウイルスの変異にも起因しているようです。

ノロウイルス感染の症状について

「胃腸にくる風邪」として表現されることもあります。ノロウイスルに感染するとだいたい24時間～48時間ぐらいで発症します。それほど熱は出ませんが、吐き気や嘔吐、腹痛、下痢などの症状があり、これらの強い症状が1～2日ほど出て、徐々に回復してきます。人によっては、感染しても症状の出ないことや軽い症状の場合があります。

ただ、症状が強い場合や、小児や高齢者など体力が弱い方の場合は、脱水症状になったり、さらに体力を消耗して大変危険ですので酷い場合は病院にかかるようにしましょう。

また、症状が治まっても3日～5日間ぐらいは、便にウイルスが含まれていることもあるようですので、感染の拡大に気をつけるようにしましょう。

ノロウイルスの治療について

ノロウイルスに対する薬は、現在でておりません。吐き気を抑える薬や、胃腸を整える薬などの飲み薬や、脱水症状に伴う点滴などで症状を緩和します（対症療法）。

吐き気を抑える薬の中には、副作用として眠くなる場合がありますので、注意してください。また、ほとんどの吐き気止めは、食前の投与になると思いますので、食事が摂れない状態でも服用できます。
※薬の種類によっても異なりますので、薬剤師にご相談ください。

※下痢止めも処方されることがあるかもしれませんが、感染初期の段階では、ウイルスを排泄させた方が良いとの考えから、使用しないことがあります。

また、ウイルスを早く追い出し、脱水症状を予防するためにも水分を沢山取るようにしてください。食べれる状態になったら、栄養のあるモノを摂取するように心がけてくださいね。

マイコプラズマ肺炎

概説

　肺炎マイコプラズマ（mycoplasma pneumoniae）は細胞壁を欠いた細菌で、呼吸器系と泌尿生殖器系のものがあります。肺炎マイコプラズマは呼吸器系のもので唯一ヒトに対して病原性があります。
　マイコプラズマ肺炎は、 飛沫感染（ひまつかんせん）などによる濃厚感染であり、学校、幼稚園、保育所、家庭などの比較的閉鎖的な環境で、地域的に流行します。従来、わが国では、4年ごとのオリンピックの開催年に一致してほぼ規則的な流行を認めていましたが、最近ではこの傾向は崩れて毎年地域的に小流行を繰り返すようになってきました。季節的には初秋から冬に多発する傾向がみられます。それは何故か？生物兵器として加工されたからです。 好発年齢は、幼児から学童、とくに5～12歳に多くみられます。4歳以下の乳幼児にも感染はみられますが、多くは不顕性感染または軽症です。潜伏期は2～3週間です。

症状

　咳は必発の症状で、乾性～湿性の咳が頑固にしかも長期にわたって続き、発作性のように夜間や早朝に強くなる特徴があります。発熱、痰（たん）、のどの痛み、鼻症状、胸痛、頭痛などもみられますが、肺炎にしては元気で一般状態も悪くなく、そのため診断が遅れることがあります。

診断

　周辺地域での流行状況と 好発年齢を参考にします。頑固に続く咳にも注意が必要です。胸部X線では、均等で淡い び漫性陰影が特徴といわれていますが、気管支肺炎や間質性肺炎像のパターンも少なくありません。
　咽頭拭い液を培養して肺炎マイコプラズマを検出すれば、診断は確実となりますが、結果を得るまでに通常1～4週間を要します。 補体結合反応（CF） 抗体価64倍以上を陽性としますが、通常は感染してから2週間以後でないと上昇しません。 寒冷凝集反応は、早期に短期間で結果が得られますが、非特異反応が問題です。PCR法、 DNAプローブ法による 抗原検出法が開発されていますが、それ相応の技術と設備が必要となります。 鑑別診断が必要な疾患は、クラミジア肺炎、オウム病、肺結核などです。

これらのは、ウイルスや細菌は知能を持っており環境により変化して生存します。勿論、ワクチンや、治療薬にも死滅することなく耐性を付けて生存して再び人類に襲い掛かりますから非常に厄介な生物です。

 

毎日のうがいや、外出時のマスクの着用と帰宅時の手洗いとうがいをすることでも大きな予防効果はありますので、必ず実行してください!

 

 

 

 

恐怖の遺伝子組み換え作物!

南米を襲う遺伝子組み換え大豆と枯れ葉剤

アルゼンチン、パラグアイ、ブラジルにわたって遺伝子組み換え大豆の栽培によりすさまじい事態が起きている。モンサント社の除草剤によってベトナム戦争で多数生み出された出生障害に類似したケースが続出している。実態調査を発表しようとしたら、組織的な暴力団に暴行を加えられ、アムネスティ・インターナショナルが真相究明を要求する事態に。遺伝子組み換え大豆は何をもたらすのか、国際的な科学者のチームが共同で調査を発表した。これはその紹介である。 　国際的な科学者のグループは、遺伝子組み換えラウンドアップレディー大豆（訳注、除草剤ラウンドアップに耐える大豆）の栽培とグリホサート除草剤の使用による健康と環境への危険を詳述した報告書を発表した。 　報告書『持続可能？　責任ある？ GM大豆』は、アルゼンチン政府の科学者、アンドレス・カラスコ教授による新しい研究に注目した。彼はグリホサートが農業散布で使われるよりもかなり少ない投与でカエルとニワトリ胚の奇形の原因になることを発見している。 「実験室での実験で、妊娠中にグリホサートにさらされた幼児の奇形のケースと一致するデータが得られた」とカラスコ氏は述べた。 ブエノスアイレス医科大学分子発生学研究室のディレクターであり、アルゼンチンの科学技術研究所（CONICET）国民評議会の主任研究員であるカラスコ氏は新しい報告の共著者である。この報告書はGM大豆の栽培によって生活が根本的に破壊されているアルゼンチン村民の証言と共に発表される。 アルゼンチンとパラグアイでは、GM大豆の産地に住んでいる医師や住民がグリホサートの散布により、不妊、死産、流産、癌のみならず、高い出生異常を含む深刻な健康への影響を訴えている。新しいレポートで集められた科学的研究によって、グリホサートに曝されることと、早産、流産、癌、DNAおよび生殖器官の細胞にダメージを与えることとが関連していることが確認された。 アルゼンチンの大豆生産地の住民は、GMラウンドアップレディー大豆の最初の本格的収穫から2年後の2002年から問題を報告し始めたと、カラスコ教授はいう。「私はグリホサートの毒性分類が低すぎることを疑い、……いくつかのケースでは、これは強力な毒になると思われる」と述べた。 住民はまた農作物への被害や小川に散らばる死んだ魚など、グリホサートによる環境被害のケースを報告している。これらの事象はグリホサートが環境に有害であることを示すこの報告書の研究によって裏付けされている。 アルゼンチンのGM大豆農業モデルに反対する科学者や人びとは検閲や嫌がらせ受けている。アムネスティ・インターナショナルは、2010年8月に農村ラ・レオネサで彼の研究の話を聞きに集まった人々を襲った組織的暴力団による暴力的攻撃についての調査を要求している。 「責任ある」大豆？ 報告書『持続可能？責任ある？ GM大豆』は、GM大豆栽培が持続可能であり、除草剤グリホサートが安全だという企業側の主張に挑戦する。「責任ある大豆の円卓会議（RTRS： the Round Table on Responsible Soy）という大豆に関わる他分野の関係者（ステークホルダー）による大豆栽培についてのフォーラムが 2011年に開かれるが、同会議は大豆が人びとと環境に考慮して生産されていると良心的大豆流通業者や消費者を安心させる「責任ある」大豆ラベルを自主的に開始する。つまり、グリフォサート散布した遺伝子組み換え大豆を「責任ある大豆」としてラベル表示するというのだ[5]。 RTRSメンバーにはADM、ブンゲ、カーギル、モンサント、シンジェンタ、シェル、BP社などの多国籍企業と、WWFとSolidaridadなどのNGOが含まれる。 遺伝子組換え食品と作物に反対する運動をしているグループ、GMWatchのクレア・ロビンソンは「グリホサート農業モデルで作られたGM大豆を持続可能で責任のあると呼ぶことは悲惨な茶番劇である」と述べる。 「RTRS基準は、新レポートに示されている遺伝子組み換え大豆とグリホサートの健康への危険から人々を守ることができない脆弱なものです。」 「RTRSはまた、GM大豆の単一栽培（モノカルチャー）による深刻な社会問題を無視しています。以前は人びとの食糧を栽培していた土地が、有毒なGM大豆の単一栽培に明け渡され、暮らしと食糧安全保障は失われました。」 「200を超える市民社会組織は、企業のグリーンウォッシュ［訳注：環境保護に配慮するふりをすること］だとしてRTRS基準を非難しています。いまやRTRSの責任あるメンバーがこの信用を失ったRTRS基準を放棄する時です」 ヨーロッパには年間に3800万トンの大豆が動物の飼料として輸入されている。 GMを給餌された動物から作った食品でも、GM食品のラベルをつける必要はない。 EUで大豆に許容されるグリホサートの最大残留基準値は20 mg/kgである。カラスコ教授はその約10倍低い2.03 mg/kgのグリホサートを注入した胚に奇形を発見した。大豆には17mg/kgまでの濃度でグリホサートが残留していることが判明している。

　このように遺伝子組み換え作物は、恐るべき農作物を作ってしまいますが、以前もお話ししましたように日本国内でも既に、成田や北海道などで大々的に生産されています。

　将来的には、日本国民に多大な被害を与えてしまうことは必定ですが、一定の意図を持っている組織によって生産させられていますので、国民運動にまで発展させませんと遺伝子組み換え作物を日本国内から排除することは出来ません!

 

　ちなみに中国では、国内各地で奇形児が続々と生まれており社会問題に発展し居ますが、日本の関係機関やマスゴミはこのことを国民にひた隠しにしています!

　日本國の政治も、経済も、農業、文化までもが、あらぬ方向へと向かわされていますが、これで良いのか日本人!