高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

今、都内のマンションを買う奴は大馬鹿者!!

2018-06-12 00:10:00 | 金融破綻

今、都内のマンションを買う奴は大馬鹿者!!

都内のマンションは、やがてスラム化してしまいます!!

次々と発生する「大規模修繕」により、資産が吹き飛んでしまいます!!

 

 ・外壁の再塗装。

 ・屋上の防水工事。

 ・エレベーター補修工事。

 ・高架水槽の交換。

 ・給排水衛生工事。

 

1回目の修理・・・築13~15年で発生して負担金は100万円前後。

2回目の修理・・・築26~33年で発生して負担金は100万円前後。

3回目の修理・・・築37~45年で発生して負担金は100万円前後。

 

※50年で、危険住宅と成りますので建て替えです。

※高額に成ってしまいます。

 

タワーマンションに成ると、各建設業者により、独自の建設方法で建てられていますので高額修繕費用が掛かりますので・・・・想定ですが・・・・。

 

1回目の修理・・・築13~15年で発生して負担金は2000万円前後。

2回目の修理・・・築26~33年で発生して負担金は2000万円前後。

3回目の修理・・・築37~45年で発生して負担金は2000万円前後。

 

※50年で、危険住宅と成りますので建て替えです。

※高額に成ってしまいます。

 

このようなことを鑑みますと、買取よりも賃貸のほうが如何に有利かが分かります。

価格面では、一時期マンション用地の土地もそうですが、建築費が信じられないほど高かったのです、それも一段落してある程度通常価格に戻っていますし、土地の値段もすっかり下がりました。

前回のバブル崩壊では、何とか生き残ったデペロッパーも今回は一部上々の企業でさえも青息吐息で倒れる寸前です。



 土地については、何年かの土地の競走がない状態で安く仕入れており、そこに通常に戻った建物が建築されているのです。

そして更に考えれば不況の影がいまだに払拭されていませんので、利益の上乗せも抑え目にしてあるはずですが、もう賃貸にすることです。


 住宅ローンの金利に関しても、これ以下の金利はそうそう無いでしょうが、そんな手に乗っては先々で後悔しますので無視することです。

 このように考えれば今が買い時ではないという事が分かりますね!!

あと、30年もすれば団塊の世代もほとんどの方が亡くなっているでしょう。

現在40代の方でも70代になっており、人口の減少に歯止めがかかっていなければ、確実に日本全体の人口はいまより確実に少なくなってしまいます。

需要と供給のバランスの上に物件の値段は決まるのですから、不動産を欲しいと思う人がそもそも人口減少していますので、土地・マンション・戸建は都内各所にいくらあっても書いてはいません!


これが地方だともっと悲惨なことになるでしょう。

お金の価値が現在と同じなら、今より確実に値段は下がることに成ります。


建物の場所が駅前であろうと,東京の都心であろうとなぜ高いのか、これみんな需要と供給のバランスの問題なのですから。

マンションのリスクを考えると将来は物件があちこちにある状態になると思いますよ。


まあ現在の都内にありますマンションが、スラム化のような事態になるまでには30年か40年はかりますが、短期で考えるならこれ以上値段が下がることは考えられません。

しかし、遠い将来は必ず価格は下がりますので火傷をしないうちに早めに処分することです!!

 

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都内の高級マンションが、たたき売りから暴落を始めました!!

2018-05-16 00:13:26 | 金融破綻

都内の高級マンションが、たたき売りから暴落を始めました!!

 予測通りに、高級マンションの価格の暴落が始まりましたぞ!!

 都心の高級物件は、常に即売で転売しても客がすぐにつくという優良物件でしたが、今やその優良物件である「億ション」が、売れ残るように成り転売もままにならなくなっているのです!!

 そうなのです超高級物件は、一般の人は買いませんので投資目的の富裕層に販売していましたが富裕層も購入を控えるようになりましたので、新聞広告に掲載するという前代未聞の販売方法をしていますが全く売れません!!

 その結果として「価格の崩壊」が始まりました。

 あなちも、逃げ遅れると「高級マンション」が二束三文に成ってしまいますぞ!!

 多少安くても、今が売り時です!!

日銀の黒田が行った「ゼロ金利政策」により、金融機関は中小企業への貸し出しもままならずに疲弊してしまい、また中小企業も金融機関からの借り入れが出来ずに多くの中小企業が倒産の憂き目にあってしまいました。

このために国民の財布のひもは固くなり、消費が冷え込んでしまい不況の嵐が日本列島を襲い多くの個人企業が淘汰されてしまいました!!

実際、湾岸エリアでは『在庫の囁き売り』が始まっているそうです。

新築マンションは表向きには値下げはできませんから、見込み客に対して直接、『300万円価格を下げますので買いませんか』と交渉するわけです。

すでに豊洲の有名タワマンでは売りが散見され、中古相場も下落し始めています。

首都圏マンションは4月の販売在庫数も6498戸に増えていて、「これは不動産ミニバブルが崩壊した'09年頃に近づく水準です。

マンションが売れなくなってきた理由のひとつは、価格が異常高騰しすぎたからなのです。

住宅は各世帯の年収の4倍が手頃、5倍が上限とされているが、現状は山の手エリアだと日本人の平均年収の15倍、下町エリアで10倍、都下でも8~9倍の水準。

世帯年収が1000万円超でないと、都内にマンションを買うのは難しい。

バブルがこれほど大きく膨らんだ結果、ついにマンションが売れなくなってきたわけです。

これまでは一部の富裕層や海外投資家などが、資産運用先や相続対策としてこうした高級物件を購入して、これまで「高値」を支えてきましたが、そうした投資マネーも不動産市場から逃げだしてしまいました。

中国経済の失速懸念からリスク意識が高まり、今年の上半期は昨年比で『ほぼ半減』という水準です。

海外富裕層は湾岸エリアのタワーマンションのほか、赤坂、渋谷、新宿などの大規模物件の購入も目立っていましたが、年初からの円高もあってこれも失速しています。

これから円高が進みますので、海外の投資家たちの投資意欲は減退するばかりです。

目黒、杉並、二子玉川が危険

大手デベロッパーがマンション事業から撤退するという話がすでに広まっています。

実際、日本橋エリアでは坪単価400万円ほどが水準だったのに、最近の新築マンションは坪単価300万円前半で売られています。

注意しなければならないのは有明や豊洲のエリアでしょう。

すでに売りが出ているのに、今後も大規模開発案件があるので、在庫が膨れ上がるリスクが高い。もう坪単価300万円を切るほどまで下がっている。

世田谷、目黒などの城南エリア、中央線沿線の杉並などの城西エリアは、これまで価格が上がり過ぎた分、下がる時は大きく下げるリスクがあります。

現在の坪単価は300万円以上ですが、すでに売れ残りが出ている。

 

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大地震~日本国債暴落~預金封鎖!

2015-04-28 00:43:01 | 金融破綻

 

某月某日、経済財政諮問会議で黒田東彦日銀総裁は、安倍晋三総理、麻生副総理、経団連会長榊原定征らに苦言を呈した!

 

「財政への投資家たちの信任が揺らげば金利が急騰して、国債が暴落する!」

 

この会議が、開かれたのは日経平均株価が上昇して景気好転の期待感が高まっていた時期であるが、黒田東彦日銀総裁は経済財政諮問会議に出席しているメンバーが、いぶかるような発言をして安倍晋三総理達を驚かせたのだ!

 

それはアメリカが、利上げを実施するという噂が広まり日本国債が下がりだしたからである。

黒田東彦日銀総裁は、アメリカ経済が復活の兆しを魅せていることに内心驚いていたのである。

破たん寸前のアメリカ経済が、復活するなど黒田東彦日銀総裁の考えの及ばない領域の出来事なのであるが、実際の相場はアメリカ経済の復活の兆しを見せているのである。

 

しかし、相場は相場である。

安全資産のはずであった日本国債が、大暴落するかもしれないというリスクを背負うことにより、海外の投資家たちが日本国債を投げ売りすることに警戒感を強めていたのである。

黒田東彦日銀総裁が、日本国債暴落を示唆したのだから大騒動である。

 

黒田東彦日銀総裁率いる日銀は、安倍晋三による財政健全化実行されると踏んで、毎月、日本国債を19兆円ほど買い続けているのである。

だが肝心の安倍晋三総理たるや金融緩和で、金をばら撒くだけであり財政再建に本気で取り組もうとしないのである。

 

日銀の日本国債の保有額は、200兆円!

 

安倍晋三政府が財政再建を成し遂げるのが先か、日本国債の暴落するのが先かというのが、現在の動きである。

安倍晋三政府が、1000兆円を超える日本の借金を減らして財政再建を成し遂げるのか?

しかし、安倍晋三が行おうとする財政再建の立ちはだかるのは社会保障費である。毎年、1兆円規模で膨れ上がる社会保障費をいかにして削減するのかという大問題が待ち構えているが、安倍晋三政府は一向にこの問題に着手しようとしていません。

 

これまで経済財政諮問会議で黒田東彦日銀総裁は、安倍晋三総理と同調して新しい経済政策を次々と打ち出してきましたが、ここにきて経済財政諮問会議で黒田東彦日銀総裁は、安倍晋三総理に苦言を呈し始めたのである。

 

「このままでいけば、日本国債は暴落することは必至であり、海外の投資家たちが日本国債の投げ売りを始めれば日本国債はひとたまりもなく暴落してしまう」

 

日本国債が暴落して、ハイパーインフレになった時に果たして、日本の銀行が日本国債を手元に置いて、なお日本国債を買い足すことができるのかである。

 

答えは、「ノー」である!

 

日本国債が暴落すれば、確実に日本経済は破綻してしまい日本国債はただの紙に化けてしまいます。

そして、その次に訪れるのは国民が最も恐れている「預金封鎖」なのです!

 

日本国民の金融資産1650兆円を「預金封鎖」で差し押さえしてしまうのです!

そして、政府は・・・

「国民の皆様!」

「申し訳ありません!」

と声の続く限り叫ぶのである!