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高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

麻薬で動くウクライナ軍はステロイドと合成麻薬と新たな麻薬国家である!!

2025-08-07 00:05:00 | 第三次世界大戦

麻薬で動くウクライナ軍はステロイドと合成麻薬と新たな麻薬国家である!!



ウクライナ麻薬カルテルは益々富と権力を強め、生産を拡大し、西ヨーロッパに新市場を見出している。
 
日本国は、これまでにウクライナに提供してきた援金の総額は、約120億ドル、1兆8000億円に上ります。
 
人身売買、臓器売買、アドレノクロム、そして

ステロイドと合成麻薬

正気の沙汰ではない!!

先日、NATOと欧州連合(EU)高官やエリート層がコカインを使用している可能性もある。
 
私見では(強力な政治家連中を含め)オランダが薬物文化、特にコカインをヨーロッパ全体に蔓延させている。
 
マルク・ルッテやゼレンスキーやマクロンが、話ながら吸入しているのを我々が目にする機会は少なくない。
 
ゼレンスキーの場合、薬物で満たされたうつろな目でカメラを見つめている。

数十年にわたり、オランダは「コーヒー・ショップ」(ソフト・ドラッグ)の国、ステロイドに寛容な国として知られてきた。
 
だが現在、違法取り引きで数百万ドルの利益を上げているオンラインのアナボリック・ステロイド・ディーラーをアムステルダム警察は頻繁に逮捕している。
 
現在ステロイドは、ほとんどの国で禁止されており、不運なドラッグ天国オランダも例外ではない。
 
だが、ウクライナでは禁止されていない。

だがオランダは、もはや薬物やステロイドなど危険物質使用を許可する国ではない。
 
世界で最も薬物規制が緩い国でさえ、特定の運動能力を強化する薬物に対し、制裁措置や法律が存在する。
 
多くの廃棄物が河川や溝や池などの水路を汚染していることから、公衆衛生と環境保護のためだとされている。

さてウクライナの話に戻るが、ウクライナでは、軍のあらゆる部門が禁止薬物アナボリック・ステロイドで溢れている。
 
昨年末、ウクライナ国家医薬品・薬物管理局は押収したテストステロン、トレンボロン、サスタノンを転用し、軍隊に直接送付した。
 
過去二度の世界大戦以降、兵士に興奮剤を投与するのは一般的だった。
 
第二次世界大戦では、ドイツ兵にペルビチン(メタンフェタミン)が投与されていた。

2011年以降、中東で激化する残虐な戦争、特にシリアとイラクにおいて同様のパターンが見られる。
 
アメリカとヨーロッパの代理軍はカプタゴンと呼ばれる麻薬を使用している。
 
一部はモロッコ・マフィアがオランダで製造している
 
おそらく、このことと彼らの文化が彼らの蛮行を説明するだろう。
 
ここ数日、いわゆる政府軍はシリアで900人以上のドゥルーズ派先住民を殺害し、今年3月、更に数百人のアラウィー派とキリスト教徒を殺害した。

速さこそ「戦いの真髄」だと孫子は『兵法』で書いている。
 
彼はアンフェタミンを考えていたわけではないが、強力で戦闘力を高める精神活性作用には感銘を受けたに違いない。
 
現在アンフェタミンは、兵士に日常的に投与されている。
 
「ペップピル」「ゴーピル」「スピード」などと呼ばれるアンフェタミンは、アナボリック・ステロイドと共に、戦場で常套手段になっているようだ。

ウクライナでは、指揮官が兵士にアナボリック・ステロイド注射さえ命じるほどだ。
 
これは麻薬が蔓延するオランダでさえ禁止されているもので、長期的な健康問題に関わらず、戦闘能力を高めるため(戦時の必需品)だ。
 
ホルモン・バランスの乱れや心臓疾患や癌などの副作用があっても、ゼレンスキー大統領の「最後のウクライナ人まで戦う」姿勢は揺るがない。



2023年版世界組織犯罪指数によると、ステロイドだけでなく、ウクライナの合成麻薬市場は世界最大の増加を記録した。
 
2021年から2023年にかけて、主に戦争の影響で、4.50ポイント増加した。アルコール同様、麻薬は最前線で深刻な問題になっている。

 
ウクライナ軍兵士の間で最も広く使用されている合成麻薬はメタンフェタミン(「クリスタル・メス」)だが、見た目が似ているものの安価で製造が容易な合成デザイナードラッグ「バスソルト」に急速に取って代わられつつある。ケタミンも広く使用されている。

「バスソルト」は、オランダに次ぐ合成麻薬カルテルの「メッカ」であるポーランドで大量生産されている
 
これはポーランドへのいわゆる難民流入と関係がある。
 
この麻薬はメフェドロンを主成分とする製剤で、吸入または注射すると即座に深刻な身体的、精神的障害を引き起こす。
 
効果を高めるために、他の物質と混合されることがよくある。

ベラルーシとロシアがアフガニスタン人の不法入国を許しているとポーランドは非難しているが、本当の問題はポーランドにいるウクライナ難民(主に女性と子ども)だ。
 
男性は、亡くなっていない場合は、前線にいたり家族を訪ねたりしている。
 
説明されている通り、彼らの多くはクリスタル・メス中毒で、ポーランドは合成麻薬工場を誘致し、これを利用している。

ヨーロッパでコカインに次いで二番目に多く使われている覚醒剤は最大消費地のオランダ、ベルギー、ポーランドで生産されているとEUの薬物機関EMCDDAは報告している

約1,400万人が避難を強いられる中、犯罪組織は援助活動家を装って受け入れ施設での強制労働に誘い込み、これらの人々を搾取している。
 
ドイツ、オランダ、ポーランドはウクライナ難民(または移民)を大量に受け入れており、多くが麻薬取り引きに手を染めることになる(女性は売春を強要される)。
 
また、未成年者が小児性愛者による人身売買の犠牲になっているという研究結果もある。

ポーランドの国境警備が強化され、東部国境がほぼ閉鎖されたことで移住者密輸は減少したが、現在、人身売買業者は、ウクライナ男性の兵役逃れ支援に重点を置いている。

これら事実を踏まえ、ウクライナ麻薬カルテルは益々富と権力を強化し、生産を拡大しながら、西ヨーロッパに新たな市場を見出し、東部戦線だけでなく、ポーランドなど西部国境にも接近している。

「ファクトチェッカー」サイト「EU-Disinfo」で、EUはこれを否定しているものの、ウクライナ・マフィア・カルテルは存在している。
 
彼らがメキシコ・カルテルに武器を売っているかどうかは分からないが、麻薬取り引きは確実に行われている。
 
最近、アジアとヨーロッパに繋がる麻薬ネットワークを運営していたとされる東欧マフィア構成員、ウクライナ国籍のスティーブン・ウラディスラフ・スブキスをメキシコ当局が逮捕した。


ここで疑問が浮かぶ。メキシコで彼は一体何をしていたのか?
 
国際犯罪者の仲介役をしていたのか? 武器と麻薬を交換していたのか?
 
真相は不明だ。
 
より安価なポーランド産「クリスタル・メス」をヨーロッパで販売していた可能性の方が高いように思えるが、エリート層が好んで摂取するコカインには依然疑問が残る。

ウクライナは麻薬の温床と化しており、売春や児童人身売買や(裕福なヨーロッパ人のための)代理出産で既に悪名が高い。
 
今や合法世界にまで裏社会が浸透している。

これはオランダにとって一体何を意味するのだろう? ウクライナへの多額の財政支援を考えると、予期せぬ結果が懸念される。
 
常に薬物を必要とするウクライナ兵は、戦時休暇や戦後に、いわゆる「麻薬目当ての旅行者」としてやってくるかもしれない。
 
数千人もの中毒者が出現しかねない。

ウクライナやポーランドと同様、裏社会が合法社会と融合し、多くのエリート層自身も薬物を使用しているオランダでは専門的薬物取り締まりが不可欠になるだろう。
 
既にオランダ警察は、ロッテルダム港での日常的な麻薬密売人対策や、中東向け違法カプタゴン製造所との闘いに苦慮している。

2023年、ウクライナへの軍事、産業、人道支援としてオランダは37億ユーロ割り当てた。
 
不適切な管理への懸念にもかかわらず、2024~2026年には、更に44億ユーロ拠出するとオランダは約束した。

 更に、オランダ企業庁の支援を受け、オランダ企業をウクライナ復興に関与させるため、ウクライナ・パートナーシップ・ファシリティの下で3,000万ユーロの追加援助を行う覚書にウクライナとオランダが署名した


 市長の学歴、卒業ではなく除籍だと呆導が続く。一方、自称国立大アラビア語科首席卒業のデタラメは完全放置。アラビア語を専攻した知人は「あり得ない」と即座に切り捨てた。「強きを助け、弱きを挫く」のが呆導のお仕事。

A-1 日経「トランプ氏が新関税率の大統領令に署名 日本、EU,、韓国は15%、英国10%、タイ、インドネシアは19%、台湾20%、インド25%(交渉継続) メキシコ(25,交渉継続)、カナダ35,ブラジル50、かつて地政学的に同盟国であった国々に厳しい。

「トランプ大統領、マルコ・ルビオ国務長官、マイク・ウォルツ国連大使候補の3人は、イスラエルの代理人だった! 米国の政治の奥の院を暴く!」

はじめに~米国の行動の背景には、政治エリートに多額献金を行い、米国を牛耳るイスラエル・ロビーの存在がある!
 
最大のイスラエル・ロビーであるAIPACの最高経営責任者(CEO)であるエリオット・ブラント氏が激白!
 
トランプ大統領、マルコ・ルビオ国務長官、マイク・ウォルツ国連大使候補の3人は、イスラエルの代理人だった!
 
米国の政治の奥の院を暴く!!


■8月です! 第16期が始まりました!
 
第15期は、残念ながら赤字が避けられなくなりました。
 
しかし、IWJも、岩上安身も、めげません!!
 
困難は、国内外からやってきます! 向こう10年、日本の生存のために、死力を尽くして戦うつもりです!
 
より質の高い情報をお送りしつつ、今期16期こそは、黒字化し、累積する債務も返済したいと思います!
 
そのためにも、思い切った改革を断行します!


■<IWJ取材報告>「日本が米国の『暴力的支配と収奪の対象』であることは、先の関税交渉での80兆円の投資を日本に強制し、その利益の9割を米国がぶん取るという、搾取そのものの屈辱的な不平等合意のゴリ押しでも明らか。この屈辱をはねのける気概が、日本政府、及び外務省にはないのか?」
 
とのIWJ記者の質問に、
 
「日米間の経済安全保障上の結びつきを強化し、日米関係の、より強化をはかっていくという点で、大きな意義がある合意だった。収奪されたとか簒奪されたという御指摘は当たらない」
 
と岩屋大臣! 危機感も被害者意識もまるでなし!~8.1 岩屋毅 外務大臣 定例会見。

ウクライナ」カテゴリの記事

誘拐された子供たちを救出する協議会 

自警団を各地に設立して、家族を守れ!!

日本国自立なくして、子供たちの輝かしい将来はない!!

TEL042-365-2728 FAX042-361-9202
住所、氏名。 電話番号を明記の上でFAXでお問い合わせください!! 
多くの方たちから「行方不明の子供」の情報が送られてきます!!

敵わぬ敵ではあるが、身を挺して子供たちを守らなくてはならない!!

限りなく美しい国のために、そして民族のために屍と成りても闘わん!!

有志達392名が、参加したいとの希望がありましたが危険が伴いますので一部の方を除いて「声援」だけをお願いしました・・・感謝します!!

この「人食い問題」を、解決しない限り、私たちに安住の地はない!!

 

ランキングに参加中。 クリックして応援お願いします。 
ランキングに参加中。 クリックして応援お願いします。 

ソマチットは、免疫や恒常性維持機能を備え「マイナス電子」を帯びていますので、体内にあるガン細胞(プラス電子)の部分に集まって電位をゼ ロにしてくれますのでガンから解放されます。

オレンジ色の薬液が全ての癌細胞を20日で消滅させるというので、立ち会ったがステージ4の癌患者が完全に回復した!!
驚いた!!
しかも低価格である・・・。
 
テラヘルツ、有機カーボン水、カーボン温熱機、カテキン、ソマチッドと使用したが全ての癌には有効ではなかった!!
これは膵臓癌さえも完治させる・・・。
 

 


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あからさまな人工地震というのに誰も気付かないとは・・・。

2025-08-06 00:05:00 | 日本終焉

あからさまな人工地震というのに誰も気付かないとは・・・。

地震情報 次は日本国!!

この地震による津波の心配はありません

08月03日 20:38 最大震度1

震源地 トカラ列島近海
マグニチュード 2.3
震源の深さ 約30km

カムチャツカ半島付近で、8月3日午後2時半過ぎにマグニチュード7.0の地震が発生しました。

この地震による日本への津波の影響はありませんでした.。

先月30日には、同地域でマグニチュード8.8の巨大地震が発生し、日本にも津波が到達しました.

  • 発生日時:2025年8月3日午後2時38分頃
     

 

  • 震源地:カムチャツカ半島付近
     
  • マグニチュード:7.0
     
  • 日本への影響:津波の影響はなし
     
  • 先月の地震:7月30日にマグニチュード8.8の地震が発生し、津波が日本に到達した Yahoo!ニュース.
     
  • 今後の注意:カムチャツカ半島付近では、規模の大きな地震が発生すると、再び津波が発生するおそれがあるため注意が必要

ロシア カムチャツカ半島付近で地震 M7.0 日本に津波影響なし

ハワイにある太平洋津波警報センターから気象庁に入った連絡によりますと、日本時間の3日午後2時38分ごろ、ロシアのカムチャツカ半島付近を震源とするマグニチュード7.0の大きな地震がありました。


気象庁によりますと、この地震による日本への津波の影響はありません。

気象庁は、震源の近くで津波が発生するおそれがあるとして、周辺の各国に「北西太平洋津波情報」を発表しました。

カムチャツカ半島付近では、先月30日、マグニチュード8.7の巨大地震が発生し、日本の広い範囲に津波が押し寄せました。

また、USGS=アメリカの地質調査所によりますと、日本時間の3日午後2時半過ぎ、千島列島のパラムシル島の沖合を震源とする地震がありました。

震源の深さは35キロ、地震の規模を示すマグニチュードは6.8と推定されています。

NOAA=アメリカ海洋大気局はこの地震による津波のおそれはないとしています。

 

カムチャツカ半島付近でM8.7の地震 日本の沿岸に津波警報

2025-07-30 08:37 ウェザーニュース

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日本時間の7月30日(水)8時25分頃、海外で規模の大きな地震がありました。
 
震源地はカムチャツカ半島付近(ロシア、カムチャツカ半島東方沖)で、地震の規模(マグニチュード)は8.7と推定されます。
 
 
カムチャツカ半島沖で発生した巨大地震の地震波は、核爆発の地震波と区別が難しい場合があります特に、震源の深さが浅い場合や、地震の規模が大きい場合には、核爆発によるものと間違われる可能性があります。
 
  • 地震波の種類:
    地震は、P波、S波、表面波など、様々な種類の地震波を発生させます。これらの波は、伝わる速度や伝わり方が異なるため、地震の種類や規模を推定する手がかりとなります。
     
  • 核爆発との比較:
    核爆発も地震波を発生させます。核爆発の地震波は、震源が浅く、P波、S波、表面波のエネルギーが比較的均等に分布しているという特徴があります。
     
  • 区別の難しさ:
    地震の規模が大きい場合や、震源の深さが浅い場合には、地震波のパターンが核爆発と似てくるため、区別が難しくなることがあります。
     
  • カムチャツカ半島地震:
    2025年7月30日に発生したカムチャツカ半島沖の地震は、マグニチュード8.8と非常に規模が大きく、震源の深さも浅かったため、地震波のパターンが核爆発と似ていた可能性があります。
     
  • 国際的な監視体制:
    国際的な地震観測網や、核実験監視体制が整備されており、地震と核爆発を区別するためのデータ収集や分析が行われています。
     
  • 誤認の可能性:
    カムチャツカ半島のような地震多発地帯では、地震と核爆発の区別が難しい場合があり、誤認による混乱が生じる可能性があります。
     
  • カムチャツカ半島沖で発生した地震の規模はマグニチュード8.8で、1952年以来の巨大地震でした。
     
  • 津波は、ロシアで最大6メートル、ハワイでも観測されました。
     
日本でも、太平洋側の各地で津波が観測され、岩手県久慈港では130センチを観測しました。
  • カムチャツカ半島は、火山活動が活発な地域でもあります。

 

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ワクチン後遺症で発達障害の子が増えている?

2025-08-05 00:05:00 | 日本の闇

ワクチン後遺症で発達障害の子が増えている?

小児科医が語る変化の真実

 

1年で1万人近く増加!?「発達障害」の子どもたち

なぜ、ここまで発達障害の子は増えたのか

 

発達障害の診断数が増加傾向にあるのは事実です。

診断基準の変更や、社会の認知度向上、早期発見・早期支援の取り組みが進んだことなどが、診断数増加の要因として考えられます

 
 
発達障害の診断数が増加している理由:
  • 診断基準の変更:
    診断基準の変更により、以前は診断されなかった軽度の発達障害が、診断されるようになった可能性があります。
     
  • 社会の認知度向上:
    発達障害に対する社会の認知度が高まり、以前は気づかれなかった特性が、発達障害として認識されるようになった可能性があります。
     
  • 早期発見・早期支援の取り組み:
    発達障害の早期発見・早期支援の重要性が認識され、医療機関を受診する人が増えた結果、診断数が増加したと考えられます。
     
  • 大人の発達障害の増加:
    子どもの頃に気づかれなかった発達障害が、大人になってから「生きづらさ」として表れ、医療機関を受診するケースが増加しています。
     
 

 

 
まとめ
 
発達障害の診断数が増加しているのは事実ですが、それは社会の変化や認知度の向上、早期発見・早期支援の取り組みなど、様々な要因が複合的に影響していると考えられます。
 
発達障害の診断数が増加したからといって、必ずしも発達障害者が激増しているとは限りません。
 
より詳細な情報や、専門的な意見については、医療機関や専門家にご相談ください。
 
ワクチンが原因であると各界より、指摘されていますが政府や医師会は頑として受け付けずに、9月より再び「ワクチン接種」を始めます!!
 

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インフルエンザワクチンを打っな!!

2025-08-04 00:05:00 | 日本の闇

インフルエンザワクチンを打っな!!

免疫防衛というのは嘘!!

熱、咳、嘔吐、湿疹。

インフルエンザワクチンには、コロナワクチンと同じmRNA技術が使われています。

モデルナは、開発治験中!!

日本でも27施設で治験中!!

 

インフルエンザワクチンは、一般的には推奨されていますが、一部の人には接種が推奨されない場合があります

特に、重篤な基礎疾患がある場合や、過去にワクチン接種でアレルギー反応を起こしたことがある場合は、接種前に医師に相談することが重要です。

 
 
インフルエンザワクチンの接種が推奨されないケース
  • 明らかな発熱がある場合:体温が37.5℃以上の場合や、体調が悪い場合は、接種を避けるべきです。
     

 

  • 重篤な急性疾患にかかっている場合:心臓病、腎臓病、肝臓病、血液疾患など、慢性の重篤な病気で治療を受けている場合は、医師に相談が必要です。
     
  • 過去にインフルエンザワクチンに含まれる成分でアナフィラキシーを起こしたことがある場合:アナフィラキシーは、重篤なアレルギー反応で、呼吸困難や意識消失などを引き起こす可能性があります。
     
  • 過去にインフルエンザワクチン接種後2日以内に発熱や全身性発疹などのアレルギー症状が出たことがある場合:
     
  • 免疫不全状態にある場合:免疫抑制剤を使用している場合や、近親者に先天性免疫不全症の人がいる場合も注意が必要です。
     
  • 卵アレルギーがある場合:ワクチン製造過程で卵が使用されるため、アレルギーの程度によっては注意が必要です。
     
  • その他、医師が接種を不適当と判断した場合:
     

 

 

ワクチン接種前に確認すべきこと
  • 体調:接種前に体調を整え、十分な睡眠をとることが大切です。
     

 

  • アレルギー歴:過去のアレルギー歴を医師に伝え、相談しましょう。
     
  • 基礎疾患:基礎疾患がある場合は、医師に相談し、ワクチンの効果とリスクを比較検討しましょう。
     

 

 
接種後の注意点:
  • 副反応:
    接種後に発熱、倦怠感、接種部位の腫れや痛みなどが起こることがあります。通常は数日で自然に治まります。
  • 重篤な副反応:
    ショック、じんましん、呼吸困難などがまれに起こることがあります。接種後、体調に異変を感じたら、すぐに医療機関を受診しましょう。
     
 
その他:
  • かぜ薬:軽い咳や鼻水程度であれば、かぜ薬を飲みながらでもワクチン接種は可能です。
     

 

  • 入浴:接種当日の入浴は可能ですが、接種部位を強くこすらないようにしましょう。
     
  • 運動:接種後の激しい運動は避けましょう。
     

 

 
結論:
 
インフルエンザワクチンは、一般的に安全で有効な予防接種ですが、接種前に医師とよく相談し、ご自身の状況を考慮して接種を判断することが大切です。
 
 

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乳幼児ワクチン接種スケジュールが複数の形態の神経発達障害や乳幼児突然死症候群に影響している!!

2025-08-03 00:05:00 | テロの危機

乳幼児ワクチン接種スケジュールが複数の形態の神経発達障害や乳幼児突然死症候群に影響している!!

 

ワクチン接種を受ける乳幼児

乳幼児ワクチン接種スケジュールが複数の形態の神経発達障害や乳幼児突然死症候群に影響していると示

乳児にワクチン接種をするな!!

ワクチンを打てば打つほど乳児死亡率が高くなった

自閉スペクトラム症の世界的な有病率は約1.0%で、年々増加しており、 地域差が大きく、近年の調査によると米国の8歳児では2.3%、日本の5歳児では3.2%が自閉症スペクトラム障害なのだそうです。 

注意欠如・多動症の有病率も増加傾向にあり、子どもで5〜7%、成人で3%程度。

学齢期における限局性学習症の有病率は世界的には5〜15%、日本では知的障害がない小中学生の6%以上が学習面で著しい困難を示しているそうです。

増加が起こっている原因として、小児期のワクチンが昔に比べて余りにも多いことが原因の一つである可能性が徐々に明らかになってきています。

現在の米国の小児期のワクチン接種スケジュールには、出生から18歳までに17種類のワクチンが複数回接種されており、1983年のスケジュールと比較してワクチン接種がほぼ3倍に増加していると指摘されています。

日本では1980年代には1歳までに接種するように小児科学会が推奨しているワクチンは約3種類(3種混合ワクチン、ポリオ、BCGのみ)でした。

現在では生後2ヶ月を迎えると、1歳までに7種類ものワクチンを15回以上接種する必要があります、などとと小児学会が推奨しており、この数は1980年代の乳幼児期のワクチンの数の5倍の数なのです。

乳幼児のワクチン接種スケジュールがNDDの発生頻度の増加に及ぼす影響について、査読済みの科学論文が海外で紹介されています↓

「ワクチン接種と神経発達障害:メディケイドに登録された9歳の子供の研究」

結果:47,155人の9歳の子供の請求データの分析により、次のことが明らかになりました:1)ワクチン接種は、測定されたすべての神経発達障害(NDD)のオッズの有意な増加と関連していた。

早産児でワクチン接種を受けた小児では、39.9%が少なくとも1回のNDDと診断されたのに対し、早産児でワクチン未接種児では15.7%であった(OR 3.58、95%CI: 2.80、4.57)。

自閉症スペクトラム障害(ASD)の相対リスクは、ワクチン接種を含む訪問回数に応じて増加した。

ワクチン接種を1回しか受けていない子どもは、ワクチン未接種者に比べてASDと診断される可能性が1.7倍高かった(95%CI: 1.21, 2.35)のに対し、11回以上の来院を受けた子どもは、ワクチン接種を受けなかった子どもに比べてASDと診断される可能性が4.4倍高かった(95%CI: 2.85, 6.84)。

結論:これらの結果は、現在のワクチン接種スケジュールが複数の形態のNDDに影響している可能性があることを示唆している。

早産と組み合わせたワクチン接種は、ワクチン接種がない場合の早産と比較してNDDのオッズの増加と強く関連していた。

また、ワクチン接種を含む訪問回数の増加は、ASDのリスク増加と関連していた。

ホルマリンやアルミニウムが乳幼児のワクチンに含まれているという事実

ワクチンの構成物には主成分である抗原成分の他に、添加物(安定剤、保存剤・防腐剤、アジュバント)の他に、製造過程由来物質として、ホルマリン(ホルムアルデヒド水溶液)や抗菌薬が微量ながら含まれているそうです。

この、製造過程由来の物質としてのホルマリン(ホルムアルデヒド水溶液)については、不活化ワクチンなどの製造過程で病原体を殺菌し、毒素を不活化することが目的で使用され、まれにアレルギーの原因になる、とあります。

例えば、ポリオやA型肝炎などのウイルスや、細菌毒素(ジフテリア、破傷風毒素など)を不活化するために使用されているようです。

ということはつまり、小児の3種混合ワクチン(ジフテリア、百日咳、破傷風予防目的)や、4種混合ワクチン(ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ予防目的)、新しく登場した5種混合ワクチン(ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオ、Hib=細菌性髄膜炎・喉頭蓋炎等予防目的)の成分として微量ながら含有されている可能性があります。

ホルマリンは病理標本などで、不可逆な固定(固定・防腐処理)使われる化学物質であり、生体にとってかなり有害な成分なのに、そのホルムアルデヒドを何故わざわざ、ワクチンの成分として使用しているのか。

これは驚愕の事実です。

これについて、以下の様なQ&Aで火消しにまわっています。

Q. なぜワクチンにはホルムアルデヒドが含まれているのですか? 

A. ホルムアルデヒドは、ワクチン製造の副産物です。

ほとんどのホルムアルデ ヒドは精製過程で取り除かれますが、少量が残存します。 

ホルムアルデヒドは死体の保存にも関連するものなので、ワクチンに含まれ るのは不適切に思われるかもしれません。

しかしここで認識されるべきこと は、ホルムアルデヒドはタンパク質やDNA合成の副産物でもあり、通常血流からも検出されるということです。

血流から検出されるホルムアルデヒドは どのワクチンから検出される量よりも10倍以上多いのです。

この解答は果たして、疑念への答えとして信頼できる内容でしょうか?

ホルムアルデヒドは生物学的プロセスの副産物として体内で微量に生成されることがあり、特にタンパク質やDNAの合成や代謝に関連する過程で、一時的に生成され、通常、非常に低濃度で血流に存在する。

しかし、体内ではアルデヒド脱水素酵素などの酵素によって迅速に分解され、無害化される仕組みがあるため、健康な状態では蓄積することはほとんどない。

これにより、体内のホルムアルデヒド濃度は厳密に調節されており、通常の生理的な役割を果たしている。

 

但し、外部からのホルムアルデヒドへの過剰な曝露(例:環境要因や職業的要因)は健康に影響を及ぼす可能性がある。


体重が軽い乳幼児に対し、繰り返し短期間に10数回ものワクチン接種を1年間に行った場合、外部からのホルムアルデヒドの体内への取り込みが蓄積して健康に影響を及ぼす可能性が全くないとどうして言い切れるのでしょうか?

ラベルや添付文書において、ワクチンに含まれる全成分を記載することが求められているものの、実は詳細については製品や国ごとに異なる規制があり、特に製造過程に関与する成分(ホルムアルデヒドを含む)は、必ずしもすべて明記されない場合もあるそうです。

以下の添加物については、製薬会社が添付文書などで、成分として表記しているものです。

しかしながら、ホルマリン(ホルムアルデヒド水溶液)については、製造過程由来物質として微量ながら含まれているとはこれまで明記されてこなかったのではないでしょうか。

 

添付文書によれば、ワクチンの添加物にはいかのようなものが含まれているようです。

防腐剤: ワクチンの品質を長期間保つため。

安定剤: 抗原の安定性を確保するため。

緩衝液: ワクチンのpHを調整して有効性を維持。

補助成分(アジュバント): 免疫反応を強化するため。

■防腐剤

チメロサール(Thimerosal): 有機水銀化合物

フェノール(Phenol

ベンザルコニウム塩化物(Benzalkonium chloride)

2-フェノキシエタノール(2-Phenoxyethanol)

■安定剤

ゼラチン

スクロース(ショ糖)やラクトース

ヒト血清アルブミン(HSA)

ポリソルベート 80

■緩衝液

リン酸塩(Phosphate buffer)

クエン酸(Citrate buffer)

炭酸塩(Carbonate buffer): 炭酸ナトリウムや炭酸水素ナトリウムを含む

トリス緩衝液(Tris buffer)

トレハロース

■補助成分

アルミニウム塩(Aluminum salts): アルミニウム水酸化物やアルミニウムリン酸塩などの形で使用される

モノホリック由来アジュバント

MF59: スクアレンを基盤とした免疫強化剤(インフルエンザワクチンなどに使用されることがある)

AS01、AS03: 様々な種類のワクチンに使用される脂質ベースのアジュバント

CpGオリゴヌクレオチド: 合成DNA断片を利用し、免疫系の自然免疫応答を刺激するためのアジュバント。

 

小児ワクチンと近年の自閉症スぺクラムの増加との因果関係を疑う声が以前から上がっている他、実は乳幼児突然死症候群(SIDS)との関係についても米国で告発の声が起こっています。

以前から、米国の一部の医師らから「自閉症児」の増加と乳幼児期のワクチンとの関係が指摘されていましたが、この他にも、警察関係者などからも秋頃から、小児用ワクチンと乳幼児突然死症候群(SIDS)との関係での告発が起こり始めています。

■近年の自閉症児の爆発的な増加についてワクチンとの関係を指摘するピーター・マッカロー博士

日本では、年間150人くらいの赤ちゃんが乳幼児突然死症候群(SIDS)で亡くなっており、乳児の死亡原因の第2位なのだそうですが、欧米では死亡原因の第1位なのだそうです。

NPO法人 SIDS家族の会 | SIDS(乳幼児突然死症候群)とは?

■「乳幼児突然死症候」とワクチンの因果関係も指摘されていたが、元警官からも多くのSIDS事例とワクチン接種との関係が告発されています

ウィリアム・マキス医師の告発

 疾病管理センター (CDC) のデータは、ワクチンと乳幼児突然死症候群 (SIDS) の関連性を示しています – 749 人の死亡は Hib (インフルエンザ菌 b 型) によるもので、51% が剖検で「SIDS」と記録されました。 

2015 年に CDC の科学者 (第一著者 Pedro Moro、予防接種安全局、疾病管理予防センター、ジョージア州アトランタ) によって発表された研究では、次の結果が示されています。 

「VAERSはHibワクチン接種後に29,747件の報告を受けました。

5179件(17件%)は重篤で、うち896件は死亡報告でした。年齢の中央値は6か月でした。

「乳幼児突然死症候群(SIDS)は、剖検/死亡診断書の記録がある死亡報告749件のうち384件(51件%)で死因として記載されていた」 死亡以外の重篤な有害事象の最も一般的な分類は神経学的であった(37 %) しかし、ご存知のように、プロパガンダは常に出版物の要約と結論に盛り込まれます。

なぜなら、ほとんどの医師は科学論文を読まず、要約か結論だけを読むからです。 

そこで CDC の著者は次のように書いています。

「結論: VAERS レポートのレビューでは、Hib ワクチンに関する新たな、または予期しない安全性の懸念は確認されませんでした。」 SIDSは乳児の死亡原因の第3位であり、米国は先進国の中で最も乳児死亡率が高い国の一つである。

私は、2歳未満の乳児におけるVAERSにおけるHib(インフルエンザ菌b型)による死亡に関する最新の調査を実施しました。

VAERS によると、Hib ワクチン接種後に 0 歳から 2 歳の乳児が 1,881 人死亡したとのことです。 死亡者のうち 1514 人は 6 か月未満です。

米都市圏の乳児突然死症候群の50%がワクチン接種後48時間以内に起きたことを元刑事が明らかに

乳児突然死症候群(SIDS)は、生後 1か月から 1歳までの赤ちゃんに起こるが、最も頻繁に起こるのは生後 2か月から 4か月。

米国の主要都市で 250件以上の乳児突然死症候群の事案を扱った元刑事へのインタビューで、SIDS 症例の 50%がワクチン接種後 48時間以内に発生し、症例の約70%がワクチン接種後 1週間以内に発生したことを明らかにした。

こうした統計が公に明らかにされるのは今回が初めてであるが、すべての情報は、警察記録で独自に検証することができる、と語っている。

米都市圏の乳児突然死症候群の50%がワクチン接種後48時間以内に起きたことを元刑事が明らかに 

気道が狭い乳幼児ではうつぶせ寝がSIDSの原因ではないか、としばしば指摘されてきましたが、以下の様に明らかにワクチンが原因で起こったSIDSが報告されている以上、ワクチンの接種とSIDS 発生との因果関係をレトロスペクティブに全国調査すべきでしょうね。

全ての小児用ワクチンを全否定しているわけではありませんが、やはりあまりにその数が多過ぎるし、スケジュールが過密過ぎるのではないでしょうか。

 

予防接種で百日咳の予防が出来ても、全体の1%~6%の子供達がNDDになってしまうリスクは、それらのこども達や親御さん達にとって、一生の問題を背負うことなる可能性があるのですから。

ましてや、SIDSという極めて深刻な事象の原因の半分である可能性が指摘されているわけですし・・・

しかも、少子化が深刻化している今、大切な子供達の命と健康について、一人一人の子供を育てている親御さんを取り巻く環境をよりよいものにすることは未来にかかわることであり、情報をオープンにしながら、社会全体、国全体で更に高い安全意識をもって守らなければならないのではないでしょうか。

 

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