高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

南海トラフトは、必ず発生する!!

2019-04-02 00:05:00 | 人工地震

南海トラフトは、必ず発生する!!

 南海トラフトの進言の一つである紀伊水道で、地震が4ケ月間に19回も発生しており、地域では危機感が増大しています!!

 要警戒です!!

 

 

こんなことが起きる

  •  地震発生翌日に最大430万人が避難所へ、270万人が親族・知人宅などへ避難。家庭内と公的備蓄で食料が計6340万食、飲料水は計13億3千万リットルあるが、不足量は1週間で食料が9600万食、飲料水は1億4500万リットルに達する。被災地内外での買い占め、道路の渋滞や寸断で配送が困難になること、保管スペースの不足、物資が届いても適切な管理や効率的な配分ができないことも想定される。
  •  静岡から大分の臨海部の石油コンビナートの2万9200施設のうち、火災は5施設未満、流出は60施設と想定。周辺に影響が及ぶ可能性もあり、地盤の液状化や長周期地震動で被害がさらに増える恐れもある。  東海や近畿、四国、九州東岸で固定電話の9割に支障、携帯電話も被災翌日で8割の基地局が停止。通信網が機能する地域もつながりにくくなる。
  •  被災や停電で最大4万1900台のエレベーターが停止、閉じ込められた多数の人の救出に半日以上かかる。要援護者や夏場の熱中症による被害、古い耐震基準のエレベーターの落下も想定。復旧には長い時間がかかる。  1900の農業集落、400の漁業集落が孤立。道路の断絶などで救助・救援活動が遅れ、物資不足が起こる。通信も途絶え、情報伝達も困難に。
  •  重傷者や被災医療機関からの転院患者が多数発生する一方で、被災で医師や看護師が不足する。対応が難しい外来患者は14万人と想定。断水や停電で人工透析を受けられないことも。  避難所には特別なケアが必要な災害時要援護者が多数。65歳以上の単身者22万人、要介護認定者17万6千人、身体障害者14万2千人、精神障害者12万6千人、妊産婦8万人。
  •  道路や橋の損傷が津波浸水域で3700カ所、浸水域外で3万7400カ所と想定。鉄道は東海道・山陽新幹線は全線不通。線路の変形や陥没が新幹線で290カ所、在来線で1万8千カ所。港は1万7千の係留施設のうち5千カ所に被害、国際戦略港湾や重要港湾も多数被災。空港の最大浸水深は高知と宮崎が5㍍程度、関西が3㍍、中部と大分が2㍍と想定される。
  •  平日正午に地震が発生した場合、外出先にいる人は中京と京阪神で計1060万人、当日中の帰宅困難者は中京で110万人、京阪神で270万人。  医療不足や作業中の事故などによる関連死、揺れや津波に伴う交通事故や鉄道事故、避難で不在となった店舗や住宅への空き巣も想定されている。  浸水や火災で被災する建造物の国宝・重要文化財は250施設と想定。

各地の津波は?

 2012年8月に公表された市区町村ごとの最大の高さ。時間は地震発生から1メートルの津波が到達するまでの時間。浜岡原発、伊方原発は、それぞれ御前崎市、伊方町への到達時間。

地震や津波はどう起きる

地震や津波はどう起こる? 地震規模の比較

 地震が遠州灘から起こり始め、南海トラフに沿って拡大。5分後には駿河湾沿岸や紀伊半島に5メートル以上の津波が押し寄せ、20分後には静岡、三重県の一部に20メートル以上の津波が到達する。

 30分後には高知県で10メートル以上、九州でも5メートル以上の津波が押し寄せる。津波は繰り返し、数時間後も断続的に大津波が来襲する。

 以上

 

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掘削性能を持つ地球深部探査船「ちきゅう」を使い南海トラフ、プレート境界面の掘削調査を終了!!

2019-02-09 00:10:00 | 人工地震

 掘削性能を持つ地球深部探査船「ちきゅう」を使い南海トラフ、プレート境界面の掘削調査を終了!!

準備は全て整ったと見るべきであろう!!

 

南海トラフ、プレート境界面の掘削調査断念 海洋機構

株式会社 産経デジタル
 日本列島を載せた陸側の岩板(プレート)の下に海側のプレートが沈み込み、巨大地震を引き起こす南海トラフについて、紀伊半島南東の太平洋沖を掘削して海底下約5200メートルのプレート境界面の状態を調べ、地震発生の仕組みを探る計画に着手していた海洋研究開発機構は8日、境界の調査を断念したと発表した。

 同機構は昨年10月、世界最高の掘削性能を持つ地球深部探査船「ちきゅう」を使い調査を開始。

 同12月、科学掘削の世界最深記録となる海底下3262・5メートルまで掘削したが、地盤が脆弱(ぜいじゃく)で穴が崩れ、掘り続けられなくなった。

 他の経路での掘削を模索したが、適切な方法が見つからなかったことからプレート境界への到達は不可能と判断した。

 静岡県から九州沖に至る南海トラフではプレート境界が急激に滑り、マグニチュード(M)8級の巨大地震が100~200年間隔で発生。

 政府は30年以内にM8~9級の地震が起きる確率を70~80%と試算し、大きな被害を想定している。

 このため境界付近の岩石を採取し状態を分析すれば地震発生の仕組みの解明や切迫性の把握につながり、防災に役立つと期待されていた。

 今回の調査計画の費用は約60億円。

 同機構では「境界への到達は無理でも、今後は少しでも多くの試料を採取し、地震が発生する仕組みの理解に役立てたい」としている。

以上

 

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刻々と近ずく「南海トラフト大地震」は、もはや避けることが出来ない!!

2019-01-05 00:05:00 | 人工地震

刻々と近ずく「南海トラフト大地震」は、もはや避けることが出来ない!!

 毎年のように「南海トラフト大地震」の発生が取りざたされていますが、なかなか発生する様子もありませんが、明らかに南海トラフトの震源地域にはストレスが溜まっています!!

 それに疑惑の深海掘削船「ちきゆう」も、難関トラフトの震源域の掘削を昨年より始めています。

 Xデーは、近いことでしょう・・・・!!

熊本で再び震度6弱 首都直下型地震、南海トラフと迫りくる大地震

タワーマンション ※写真はイメージです (c)朝日新聞社©
Asahi Shimbun Publications Inc. 提供 タワーマンション ※写真はイメージです (c)朝日新聞社

 2019年も地震で幕が開けた。 

 1月3日午後6時10分ごろ、熊本県熊本地方を震源とする地震があり、同県和水(なごみ)町で最大震度6弱を観測するなど、九州を中心に四国と中国地方でも揺れを記録した。

 JR九州は地震直後、九州新幹線の博多―熊本駅間の運転を見合わせるなどUターンラッシュにも直撃した。

 今年も地震が頻発する可能性はあるのか? 

 実は東京の地下深く、大地震を引き起こすエネルギーが年々溜まっている。

 それは否定しようのない現実だ。

 1923年、10万人余りの死者を出した関東大震災から95年が経過した。

 以来、直下型の巨大地震に襲われることなく、首都・東京は平穏を保ってきた。

 その間に人口や行政機能など東京一極集中が進み、高度経済成長を成し遂げた。

 地球物理学(地震学)の専門家、島村英紀・武蔵野学院大学特任教授はこう警告する。

「いまの時代が静か過ぎるのです。例えば、江戸時代を見渡すと、M(マグニチュード)6から7を超す地震が数十年に1度起きているのです、いまの静かな状態がずっと続くなんて思ってはならないぞ、というのが地震学者の共通認識なのです」

 地震には

 ・内陸部の活断層の歪みで発生する「内陸直下型」と、

   阪神・淡路大震災や熊本大地震

 ・海域の大陸プレートと海洋プレートの境界で起きる「海溝型」がある。

   東日本大震災や南海トラフ地震

 もともと首都圏は、内陸直下型も海溝型も起きる地震多発帯なのだ。

 島村氏が続ける。

 「内陸直下型で言うと、関東地方では1855年に起きた安政江戸地震がM7クラスで最大です。

 1万人以上の死者を出しました。

 震源は現在の荒川河口付近だと考えられます。ところが、東京の地下は3~4キロメートルもの堆積物を被っていますから、現地に行っても活断層など見えないのです。

 関東平野を覆っている関東ローム層は富士山や箱根山、赤城山などの火山灰です。火山灰地は、地震で揺すぶられると非常に弱い地盤です」

 2018年9月に起きた北海道胆振東部地震では広範囲にたくさんの山崩れが起きたが、粒が細かい火山灰だったからだといわれている。

 一方、海溝型の地震では、1703年に元禄関東地震が起きている。

 相模トラフのプレート境界で発生した地震と考えられているが、次に起きたのが、1923年の関東大震災だ。どちらも、M8クラスの超巨大地震である。

 この2つの海溝型の地震を起こした間隔が200年以上空いているので、地震学者たちは「あと100年くらいは大丈夫だろう」と考えていた。

 ところが、2011年の東日本大震災の発生で、学者たちは再考を余儀なくされる。

 「東日本大震災の影響で、日本列島の地下深くにある基盤岩をすべて動かしてしまったのです。

 一番大きいのは宮城県の牡鹿半島で5・4メートル南東にずれました。

 首都圏でも30~40センチ動いています。フィリピン海プレートが沈み込む速度は年間4・5センチ、太平洋プレートで年間8センチですから、30~40センチのずれというのは非常に大きな動きだと言えるのです」(島村氏)

 しかも、首都圏周辺の地下は太平洋・北米・ユーラシア・フィリンピン海の4つのプレートが潜り込む、世界でも例がない地帯だ。

 「このため、通常は太平洋沖でしか発生しない海溝型地震が、首都圏では陸の下でも起きるのです。

 内陸直下型はM7クラスですが、海溝型はM8を楽に超えてしまいます。

 M7とM8とでは、数字は1つしか違いませんが、地震のエネルギーは32倍も大きい。

 海溝型が首都直下で起きれば、恐ろしい事態になります。東京は非常に危険な地域で、本来、人が住むべきところではなかったのです」(同前)

 そして、最大32万人の死者が想定される南海トラフ地震が襲来するのはいつなのか――。

 政府の地震調査研究推進本部によると、今後30年以内にマグニチュードM8~9クラスの巨大地震が起こる確率は、静岡県から九州沖合にかけての南海トラフが70~80%と予測されている。

 過去には、紀伊半島の東側と西側で時間差を置いて地震が起きたことがある。

 直近では、南海トラフの東側半分のプレート境界が破壊されて発生したのが、1944年の昭和東南海地震だ。

 その2年後に、西側半分のプレートが壊れて昭和南海地震を引き起こした。

 1854年には東側で安政東海地震が起きた約30時間後に、西側で安政南海地震が起きている。1707年の宝永地震では、東西で一挙に起こった。

 南海トラフ地震は歴史上知られている限りでは13回起きており、だいたい90年から150年くらいの周期で襲ってくるという。島村氏が解説する。

「前回の昭和地震から75年が経過しています。

 しかし、昭和の地震は南海トラフ地震としては規模が小さく、南海トラフの最北端の駿河トラフ(駿河湾~遠州灘沖)は壊れなかったのです。

 ということは、安政地震から165年間経っていますから、駿河トラフのある東側半分のプレートはより強力で大きなエネルギーが溜まっている可能性があります。

 宝永地震は東日本大震災と同じM9クラスでしたから、次の南海トラフ地震は最大級になる怖れもあります」

 ただでさえ巨大な地震被害を、さらに拡大させるのが長周期表面波(長周期地震動)だ。

 震源から遠くまで弱まらずに伝わっていくのが特徴だ。

 特に超高層ビルなどが被害を受けやすい。

 東日本大震災では、震源から770キロ離れた大阪府の咲洲(さきしま)庁舎が大きく揺れ、全棟でエレベーターが停止し、スプリンクラーなども破損した。

 

「南海トラフ地震が起これば、東京の超高層ビルやタワーマンションは相当揺れるでしょう。

 最上階だと片側5メートルの揺れ幅があることがわかっています。

 建物そのものは壊れなくても、ビル内で机や本棚、コピー機などOA機器が振り回されてガラスを突き破り、人間が落下してくる事態もあり得ます」

 いつ、どこに巨大地震が襲ってくるのか。残念ながら、予想するのはきわめて困難だ。

 しかし、未曽有の被害発生まで、刻一刻と近づいているのはまちがいない。十分な備えを怠ってはならないのだ。(本誌・亀井洋志)

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浜岡原発クラッシュ!! 2020年までには、南海トラフト大地震が発生する!!

2018-11-08 00:10:00 | 人工地震

浜岡原発クラッシュ!! 2020年までには、南海トラフト大地震が発生する!!

今年に入って紀伊水道を震源とする地震が15回も怒っていますが、昨年の7回に比べて倍以上に地震が増えています・・。

 本年の4月からは、内陸型の地震ばかりですがこれは南海トラフト地震が近くなると発生する地震ですから、そろそろ本気で避難訓練をしておくことです!!

 自分の住んでいる地域の地形を把握して、避難に必要な非常食や飲料水の用意を・・・。

 またこの時期に、問題の深海掘削船「ちきゆう号」が南海トラフトの震源に穴を掘っています。

 何でも地殻の一部を回収して地震の原因を究明するとのことですが、せいぜい爆弾でも仕掛けているのでしょう!!

 

気象庁

南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ

 政府の中央防災会議は、科学的に想定される最大クラスの南海トラフ地震(以下、「南海トラフ巨大地震」という)が発生した際の被害想定を実施しています。

 この被害想定によれば、南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度7となる可能性がある。

 それに隣接する周辺の広い地域では震度6強から6弱の強い揺れになると想定されています。

 また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。


想定震度分布

南海トラフ巨大地震の震度分布
(強震動生成域を陸側寄りに設定した場合)


想定津波高

南海トラフ巨大地震の津波高
(「駿河湾~愛知県東部沖」と「三重県南部沖~徳島県沖」に「大すべり域+超大すべり域」を2箇所設定した場合)
「南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)」(中央防災会議, 2013)

 なお、この被害想定は、発生過程に多様性がある南海トラフ地震の一つのケースとして整理されたものであり、実際にこの想定どおりの揺れや津波が発生するというものではありません。

 また、南海トラフ巨大地震は、千年に一度あるいはそれよりも発生頻度が低く、次に発生する南海トラフ地震を予測したものではないことにも留意が必要です。

 南海トラフ地震への対策については、この地震による災害から国民の生命、身体及び財産を保護することを目的とした「南海トラフ地震に係る地震防災対策の推進に関する特別措置法」に基づきいています。

 被害想定の結果を踏まえて、南海トラフ地震が発生した場合に著しい地震災害が生ずるおそれがあるため、地震防災対策を推進する必要がある地域が「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定され、国、地方公共団体、関係事業者等の各主体がそれぞれの立場で、建物の耐震化やハザードマップの整備等のハード・ソフト両面からの総合的な地震防災対策を推進することとされています。


南海トラフ地震防災対策推進地域

南海トラフ地震防災対策推進地域
(緑色に塗られた領域、赤線で囲まれた領域は南海トラフ巨大地震の想定震源域、内閣府資料に一部加筆)

以上

 

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日本各地で勃発する地震は「南海トラフト」への序曲であり「関東大震災」起こらない!!

2018-07-17 00:51:31 | 人工地震

日本各地で勃発する地震は「南海トラフト」への序曲であり「関東大震災」起こらない!!

 「関東大震災」が、起こったとしてもせいぜい「震度6」であり、今回の「北大阪地震」程度です。

 まず「関東ローム層」が、地震の力わ吸収してしまいますので大地震は起こりません!!

 ましてや東京都の地下には、地球を3周半回るほどのトンネルが縦横無尽に彫られており、多くの地球の支配者たちが居住しています!!

TOCANA より

【緊急警告】11月7日までに日本を巨大地震が襲う可能性大、要注意は10月20日前後! メキシコ地震から「環太平洋・時計回りの法則」でガチ判明!

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何度でも言う、東京オリンピックは返上すべきだ!「2020年までに首都直下巨大地震が起きる」 複数の科学者が指摘,

東京オリンピック首都直下地震

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イメージ画像「Thinkstock」より

 2017年が始まり、2020年の東京オリンピックまであと3年余りとなった。夏季五輪としては、1964年の東京オリンピック以来56年ぶりの日本開催となるが、それが危ぶまれる事態も生じかねない状況にある。そう、自然災害という国難が降りかかる可能性があるのだ。そして特に、これが起きたら五輪は必ず中止になると考えられる災害が「首都直下地震」だ。

 政府機関が算出した首都直下地震(M7クラス)の発生確率は、「30年以内に70%」というものだ。しかし、この数値はほとんど参考にならず、実際は今すぐに起きてもおかしくないと主張する地震学者も多い。では、本当に東京五輪が中止に追い込まれるほどの大地震が首都を襲う可能性があるのかどうか、じっくり考えてみたい。


■首都は地震活動期に突入した!

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関東地震の震度分布 画像は、「Wikipedia」より引用

 まず、1923年の「大正関東地震」(関東大震災)から94年が経過しているが、関東を襲う巨大地震の発生周期は、220~400年程度と考えられている。従って、この数値だけを見れば、あと100年以上は起きないと考えることが理にかなっているように思われるだろう。しかし、そう安心してもいられない。2011年にM9.0を記録した東日本大震災(3.11)が発生したことによって、日本中のすべての地殻が影響を受けている。また、3.11の余震も100年間続くとする地震学者もおり、大規模な余震の発生も懸念されている。

 京都大学の藤井聡教授は、2020年までに首都直下型の大地震が起こることは十中八九間違いないと指摘する。M9の東日本大震災を経た現在、多くの科学者は日本列島が集中的な「地震活動期」に入ったと考えているという。過去2千年を見ると、東日本の太平洋沖はM8クラスの巨大地震に計4回襲われているが、いずれも地震活動期の真っ只中のことだった。そして4回すべてのケースで、首都圏では地震活動期突入から10年以内に大地震が起きていたと藤井氏は指摘、「この結果をもってして即座に、首都直下地震が10年以内に今回も起こるだろうと結論づけることはできないとしても、いかに危険な状況にあるのかを明確に指し示すものであることは間違いない」(「VOICE」2014年3月号、PHP研究所)と警告する。

 藤井氏は、2012年からの第二次安倍内閣で内閣官房参与を努め、防災・減災ニューディール政策担当に任命された人物だ。そのような科学者からこれほど大胆な発言がなされているのは極めて異例のことだろう。

鳥取の震度6は南海トラフ地震の前兆か? 「平成の4連続巨大地震」の可能性と伊勢神宮の予言!

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画像は「気象庁」より引用

 今月21日午後2時7分ごろ、鳥取県中部を震源とする巨大地震が発生した。震源の深さは約10kmと浅く、地震の規模はM6.6と推定されている。今回の地震で、同県倉吉市や湯梨浜町と北栄町では震度6弱を記録し、鳥取市内でも震度5強を観測した。まだ被害の全貌は見えていないが、広い範囲で建物が破損したり棚から物が落ちるなどの報告が相次いでおり、負傷者の情報もある。今後の余震に十分な警戒が必要だ。

 人々の命を守るという使命感の下、トカナはこれまで数多くの研究者の予測、そして体感者や予言者による報告を紹介してきた。そこで明らかになったのは、「環太平洋火山帯」(別称:炎の輪)に位置する日本列島が現在、地震や噴火の活動期に突入しており、もはや「いかなる時も、いかなる場所も安全ではない」という事実だ。しかし、それにしても鳥取という地名を耳にした時、編集部には戦慄が走った。というのも、過去に鳥取地震から始まった巨大地震の連鎖が発生しているからだ――。

茨城周辺で相次ぐ地震は平成版「関東大震災」の前兆!? 首都直下型巨大地震の“Xデー”が近づいている!

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イメージ画像:「Thinkstock」より

 先月27日深夜、茨城県北部を震源とするM5.4、最大震度5弱の地震が起きた。同県では先月17日と20日にもM5クラスの内陸地震が発生。1カ月の間にM5クラスの内陸地震が3回も起きたことになる。気象庁は、27日の地震について「2011年の東日本大震災の余震と考えられる」との公式見解を発表したが、本当に余震で終わるものなのか? 実は、一連の地震が「首都直下地震の前触れ」ではないかと主張する地震学者もいるのだ。今回は、その可能性について検討することにしたい。


茨城県周辺で地震が起きると超ヤバい!

 気象庁が発表した余震説に対し、ネット上では「本当に単なる余震なのか?」「もっと大規模な地震の前兆ではないか?」といった声が多数上がっているが、地震学者からも同様の指摘があるとすれば、これは無視できないだろう。

 そもそも、政府機関が算出した首都直下地震の発生確率は、M7程度の場合、「30年以内に約70%」という非常に高い確率になっている。元東京大学名誉教授・溝上恵氏(故人)は、関東圏の大地震について「茨城県沖での大型地震は、首都圏直下大地震の引き金となる可能性がある」と常日頃から警告していた。溝上氏は、その仮説をいくつかの論文で主張していたが、その要旨は以下のようなものだ。

1. 茨城県沖では約20年ごとにM7クラスの地震が起きている
2. この地震は茨城県南部の地震と連動する
3. 前記の2つの地震がプレートに影響し、南関東直下地震を誘発す


関東大震災と不気味なシンクロ

 1923年9月1日に、10万人の死者を出した大正関東大震災(大正関東地震、M7.9~8.1)が発生したが、この地震の前兆として、1921年5~6月に茨城県沖でM6~7.3の地震が6回も起きていた(要旨1に該当)。では、現在はどうかというと、まだここ数年はM7級の大きな地震は茨城県沖で発生していない。ところが、現在進行形で多発しているのは、茨城県沖ではなく内陸の地震だ(要旨2に該当)。この2カ月を見ると、茨城県内陸部ではM5クラスの地震が以下の通り計4回起きている。

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・驚異の原始微生物「ソマチッド」は、傷んだ細胞を復元します!!

 「癌患者」、「特定疾患」、「アトピー皮膚炎」の方に、「ソマチット100g」の無料配布をいたします!!

  賢者のネサンは楠の樹液から作ったソマチット製剤をガン患者に使ったところ、驚くべき治癒結果が出たのです。
 なんと、ガン患者1000人の内、750人(75%)の人が完治したのです。
 また、ガン以外のエイズやその他の病気にも、現代医学をはるかに凌ぐ改善結果が見られました。

   ソマチットは、免疫や恒常性維持機能を備えて「マイナス電子」を帯びていますので、体内にあるガン細胞(プラス電子)の部分に集まって電位をゼロにしてくれます。

 ソマチットと、オルゴンシートで癌が消える!!

お申し込みは、FAX042-361-9202まで・・・郵便番号・住所・氏名・電話番号・病状を明記の上でお申し込みください!! 送料は着払いに成ります。

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